2004.04.26

【日経ヘルスケア21:インタビュー】 「診療所の賃金制度は『わかりやすさ』が肝心」 人事賃金管理センター代表取締役・斎藤清一氏

 日経ヘルスケア21の5月号に掲載される「職員のやる気を引き出す賃金制度の一工夫」という診療所の賃金に関する記事では、医療機関の賃金事情に詳しい斎藤清一氏(人事賃金管理センター代表取締役、写真)にインタビューした。その内容の一部を紹介する。

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 職員が少人数しかいない診療所の賃金制度としては、職能給よりも賃金決定の仕組みがわかりやすい成果主義賃金の方が向いていると思う。一般の職員であれば、指示にきちんと従ったか、就業規則を守ったかなどを院長が評価して、賃金決定の指標とすればいい。幹部クラスの職員の場合には、売上高や患者数の伸びに応じて、給与を増額する方法がお勧めだ。

 個人別に目標を与えにくいのであれば、全職員に対し「売上高を5%アップしよう」といった具合に目標を明示すればいい。そして、ボーナスを業績に応じて増減させるのだ。

 賃金制度の改革には職員の抵抗はつきものだが、月給が世間並み以上であれば、賞与が変動する仕組みになっても抵抗は少ないはずだ。

 職能給を導入する場合にも、できるだけわかりやすい仕組みにすることが必要だ。等級を6〜7段階だけにした簡潔な制度であれば、定着しやすいだろう。

 診療所の賃金も、いつまでも“どんぶり勘定”というわけにはいかない。良い人材の採用・定着のためにはきちんとした賃金制度を作る必要がある。(談)

(まとめ;井上俊明、日経ヘルスケア21

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