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2003.08.08

糖尿病が疑われる人は約1620万人、実態調査による試算

 厚生労働省が8月6日に発表した糖尿病実態調査速報によると、糖尿病が強く疑われるか、または可能性が否定できない人は、わが国で推計1620万人にも上ることがわかった。さらに、糖尿病が強く疑われる人でも、41.9%は治療を受けていないことが判明した。

 この実態調査は、2002年11月に行われた国民栄養調査に応じた20歳以上の成人1万67人のうち、糖尿病実態調査に回答した5792人を対象としたもの。「糖尿病が強く疑われる人」とは、ヘモグロビンA1c(HbA1c)値が6.1%以上または現在糖尿病治療中の場合で、「糖尿病の可能性が否定できない人」とは、HbA1cが5.6〜6.1%の場合を指している。

 調査結果によると、全体の10.6%が「糖尿病の可能性を否定できない」、9.0%が「強く疑われる」場合に当てはまった。これを2002年10月1日の推計人口に乗じると、「強く疑われる」が約740万人、「可能性を否定できない」が約880万人の、計約1620万人が該当すると試算できた。

 糖尿病に関する知識を尋ねたところ、「糖尿病の人には、血圧の高い人が多い」ことを正しいと回答した人は40.5%と最も低く、「食生活と運動習慣は、糖尿病の予防に効果がある」は正しいと回答した人が93.8%と最も高かった。また、大半がテレビやラジオを通して糖尿病の予防や治療に関する知識を得ていた。

 「心臓病や脳卒中にかかっていると言われたり、治療を受けたことがある」と回答したのは、糖尿病が強く疑われる人の23.7%、糖尿病の可能性を否定できない人の15.3%だった。一方、HbA1c値が5.6%以下で糖尿病の疑いが無い人では9.2%と、これらの人々よりも低かった。

 厚労省では、年齢別の集計結果など、さらに詳細な解析をしてから、今年度内に「平成14年糖尿病実態調査報告書」として公表する予定だ。今回の速報に関する厚生労働省のプレス・リリースはこちら、前回の平成9年糖尿病実態調査については、健康日本21ホームページのこちらまで。(土田絢子、日経メディカル