2003.07.30

【後発品に関する意識調査】その1 後発品の使用を「積極的に推進すべき」と回答した薬剤師は27.3%

 日経ドラッグインフォメーションとMedWaveが5月に実施した「後発品に関する意識調査」の結果を報告する。保険薬局の開設者または保険薬局への勤務薬剤師を対象に実施したもので、厚生労働省が後発品の使用促進策を打ち出して以来、後発品の使用に対して、現場の薬剤師がどのように受け止め、実際にどのように対応しているのかを尋ねた。調査期間は5月9日から22日。242人が調査に協力した。

 調査ではまず、厚生労働省が打ち出した後発品の使用促進策に対する考えを尋ねた。それによると、「積極的に推進すべき」と回答した人は27.3%で、「すべきとは思わない」の22.7%を上回った。ただし、「どちらとも言えない」が48.3%と大半を占めており、現場の受け止め方は総じて消極的のように受け取れる(図1)。

 後発品に対する不安を尋ねたところ、「備蓄が増えるので薬局の経済的負担が重くなる」が79.3%と抜きん出ており、「供給体制に不安がある」が73.1%、「情報提供体制に不安がある」が66.5%と続いている。「製剤としての信頼性に欠ける」も53.7%と過半数を越えている点は注目すべき点だろう(図2)。

 このほか、「薬剤の種類が増えるのでミスが起こりやすい」が45.9%と半数近くに上っている点も注目される。

 一方で、「患者が望んでいない」は4.1%、「保険収入が減る」は1.2%と少数だった。「特に不安はない」は0.8%に過ぎなかった。



 後発品を調剤・投薬したことのある薬剤師(231人)を対象に、後発品を投薬したことで、問題が生じたことがあるかどうか、を尋ねた。

 それによると、「特に問題は生じたことはない」が57.1%と約6割という結果だった。ただ、「(後発品に変わったことで)患者から苦情があった」が22.9%あり、患者への説明が重要であることをうかがわせている。

 また、「(先発品に比べ)期待した効果が出なかった」が16.0%、「先発品ではなかったような)副作用が起きた」が9.1%で、決して少なくない数字だった(図3)。
(三和護)

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