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2002.10.28

米国成人の3分の1が関節炎か慢性関節痛、CDC調べ

 米国疾病対策センター(CDC)は10月24日、18歳以上の米国人の3分の1にあたる約7000万人が、関節炎か慢性関節痛があるという調査結果を公表した。これはCDCが、18歳以上の21万2000人に対して電話で聞き取り調査をして明らかにしたもの。CDCのJulie L. Gerberding氏は、「関節炎は身体障害の最大の原因であり、今回の調査結果によって、関節炎と慢性関節痛が最も一般的な公衆衛生上の問題であることが確認された」としている。

 調べによると、関節炎か慢性関節痛を持つ人の割合は女性に多く、女性が37.3%で、男性は28.4%だった。この割合は州によって大きな開きがあり、最も少ないのはハワイ州の17.8%なのに対して、最も多いのはウエスト・バージニア州の42.6%だった。

 また、関節炎か慢性関節痛があるとした33%のうち、10.6%は医師によって関節炎と診断を受けた人、10.0%は慢性関節炎があると答えた人で、12.4%はその両者だった。

 CDCでは現在36州に対して、関節痛を持つ人向けの適切な運動法の指導など、QOL(生活の質)改善プログラムへの助成を行っている。詳しくは、CDCによる、ニュース・リリースまで。(當麻 あづさ、医療ジャーナリスト)