2002.04.11

喫煙習慣のある妊婦、妊娠判明後も半数近くが喫煙を継続

 喫煙習慣のある妊婦のうち、約半数が妊娠判明後も喫煙を継続していた−−。改めて妊婦への禁煙指導の必要性を訴える発表が4月9日、日本産科婦人科学会のポスターセッションであった。

 医療法人定正会・谷口病院の鈴木史明氏らは、2001年3月1〜31日の間に同病院産科外来を受診した妊婦で今回の妊娠中に喫煙歴があった227人を対象に、アンケート調査を実施した。その結果、48.9%(111人)もの人が妊娠判明後も喫煙を継続していたことが明らかになった。

 喫煙を継続していた人の禁煙に対する関心度をみると、「1カ月以内に禁煙する意思がある」が44.4%、「1〜6カ月以内に禁煙する予定」が36.4%、「6カ月以降に禁煙する予定」が8.1%、「禁煙の意思がない」が11.1%だった。一般の喫煙者グループと比べて、禁煙への関心度が高かった。

 対策として同病院では、妊娠後も喫煙を続けていた妊婦を対象に、1回1時間半の講義中心の講座「タバコの楽なやめ方講座」を開催した。タバコの害や吸いたい気持ちをコントロールする方法などを説明。妊婦ゆえニコチンパッドなどを使用できず、指導中心にしなければならないこともあり、1回当たりの参加者は1〜4人となるべく個別に実施した。

 講座の結果、約20人の参加者のうち大半の人(約86%)が、出産1カ月後まで禁煙することができたという。

 こうした結果を踏まえ、鈴木氏は、「医師などの医療従事者が禁煙してもらうことにもっと努力する必要があるのではないか」と語った。

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