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2001.10.05

【日本胸部外科学会速報】 脳死肺移植ドナーの評価、初期情報内容や提供タイミングに課題

 東北大学加齢医学研究所呼吸器再建研究分野の松村輔二氏らは、10月4日に行われた一般口演で、脳死肺移植にレシピエント側の移植施設として携わった経験を提示。日本臓器移植ネットワークから提供される初期情報の内容や提供タイミングなどに、依然として課題が残ることを示した。

 わが国ではこれまで脳死ドナーからの臓器提供が16人から行われており、うち肺は6人から9肺が提供されている。東北大学は脳死肺移植の移植施設の一つで、これまで5人のドナー候補の肺が移植に利用できるかどうかを評価してきた。

 現行のルールでは、ドナー候補が入院している「臓器提供病院」が初期情報を日本臓器移植ネットワークに提供し、ネットワークが移植施設にその情報を伝えることになっている。松村氏らは、2000年6月の同大評価第3例から、胸部X線写真が電子メールで送られてくるようになった点は「判断に非常に有用」と評価。しかし、初期情報に呼吸器感染症に関するデータが不足している点や、情報提供が2回の脳死判定後に行われる点については、迅速な判断を行うためにも改善の余地があるとした。

 なお、わが国における脳死ドナーからの肺提供率は36%で、米国の13%と比べると高い水準だ。これは、いわゆるマージナル(境界領域の)・ドナーと呼ばれる、臓器機能に一部難があるケースでも移植を行っているためだ。

 松村氏は「ドナー数が極めて限られるわが国では、マージナル・ドナーの積極的な利用が不可欠」と指摘。移植施設と臓器提供施設が直接連絡を取り合えない現行ルール下では、臓器提供施設に肺水腫や肺感染症に対する適切なドナー管理法をガイドラインのような形であらかじめ提示し、臓器機能をできるだけ維持してもらうことが肝要だとした。