引き続き、最小限の処方・調剤を呼びかけ

　あすか製薬はこのほど、東日本大震災の影響によって出荷が停止していたチラーヂンS（レボチロキシン）について、4月中旬をめどに再出荷が可能な見通しとなったことを明らかにした。これは、震災の影響を受けた同社のいわき工場のラインの損傷が軽微だったことに加えて、海外からの輸入および、他…

死亡例、ワクチン接種との因果関係認められず

　インフルエンザ菌b型（Hib）ワクチン（商品名アクトヒブ）や小児用肺炎球菌ワクチン（プレベナー）を含むワクチンを同時接種した後、死亡例が相次いだことについて、厚生労働省の専門家の会議は3月24日、ワクチン接種との直接の明確な因果関係は認められず、同時接種についても安全性の懸念は認め…

NEJM誌から

　急性非代償性心不全で入院した患者へのループ利尿薬投与において、ボーラス静注でも持続静注でも、高用量でも低用量でも、患者の自己申告による全般的症状の改善レベルに差はない―。そんな知見が、米国立心肺血液研究所（NHLBI）心不全臨床研究ネットワークの研究者たちが行った前向き無作為化試…

福島第一原発事故の思わぬ影響？

　関東周辺の医療機関から、「コンピュータX線撮影（CR）の画像に黒い点が認められる」という報告が相次いでいる。黒点は、東京電力福島第一原子力発電所から放出された微量の放射性物質の影響を受けたものとみられ、CR装置を販売する各社は対応に乗り出している。…

タミフルと精神神経症状の関連

元の研究班が廣田班解析結果を再解析

　2006/07年シーズンのインフルエンザ流行時におけるリン酸オセルタミビル（商品名タミフル）およびアセトアミノフェンの使用と、精神神経症状の発生との関連について、もともと調査を計画した研究グループによる再解析の結果が、2月に発行された日本薬剤疫学会誌に発表された。それによると、オセ…

「支払い猶予が5月末まででは短かすぎる」

　日本医師会は3月23日、定例記者会見を開き、厚生労働省の定めた被災者の医療費の一部負担金の猶予の内容は不十分だとして、期間の延長などを求める意向を表明した。厚労省は、東日本大震災の発生を受けて、被災者の一部負担金の取り扱いについて、3月15日と18日、以下の内容の通達を出している。…

添付文書の行政指導に対する国の責任への判断分かれる

　非小細胞肺癌治療薬のゲフィチニブ（商品名イレッサ）の副作用で死亡したなどとして、遺族や患者が国とアストラゼネカに対し損害賠償を求めていたイレッサ訴訟で、東京地方裁判所（松並重雄裁判長）は3月23日、国とアストラゼネカに対し合計1760万円を支払うよう命じる判決を出した。…

Lancet誌から

　ヒトパピローマウイルス（HPV）の性器への感染は、男性の性器疣贅（尖圭コンジローマ）や癌の原因になる。また、感染男性から女性への感染は容易に起こるため、女性に様々な病気をもたらす可能性がある。米H Lee Moffitt Cancer CenterのAnna R Giuliano氏らは、男性のHPV感染の実態と自然経過に…

（3月23日13時現在、3月25日一部更新）

　3月11日に発生した東日本大震災の影響で、開催予定だった学会の中止・延期が相次いでいる。日経メディカル オンライン編集部が各学会の公式ウェブサイトなどで確認した、4月の主な学会開催予定は以下の通り（3月23日13時現在）。※最新情報については、各学会のウェブサイトなどでご確認ください…

2012年通常国会での改正薬事法案の提出を目指す

　3月22日、第1回医薬品等制度改正検討部会が開催された。同部会は、「薬害肝炎事件の検証及び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会（薬害肝炎検証・検討委員会）」の最終提言を受けて、厚生科学審議会に設置されたもの。…

厚労省が、被災した研修医、病院に対する救済措置

　厚生労働省は3月22日、東日本大震災で被災し、医師臨床研修の継続が困難になった病院や研修医に対して諸情報をQ＆Aとしてまとめた事務連絡を、各臨床研修病院長宛、各医大医学部病院長宛に通知した。

J＆Jの工場被災で

メーカーは当面、他社同等品の利用を呼びかけ

　「これでは検診目的の内視鏡は断らざるを得ない」―。ツイッター上などで消化器医から、こんな悲鳴が上がった。内視鏡洗浄剤メーカーの工場が、今回の東北関東大震災で被災し、当面の製造・出荷が不可能になったと連絡してきたためだ。…

各科100人以上の医師、看護師、薬剤師で対応

　東京慈恵会医科大学有志による東日本巨大地震支援チームが、ソーシャル・ネットワーキング・サービスのFacebookに、被災者に対する無料の医療相談窓口を開設した。

国立大90.4％、公立大92.9％、私立大88.0％

　3月18日に発表された医師国家試験の合格状況について、今回は大学別の合格者数と合格率を掲載する。国立大学全体の合格率は90.4％、公立大学は92.9％、私立大学は88.0％だった。

BMJ誌から

　大麻の使用が、統合失調症などの前段階である精神病性症状の発現リスクを高める可能性があることが、ドイツで行われた集団ベースの前向き研究で明らかになった。オランダMaastricht大学のRebecca Kuepper氏らが、BMJ誌2011年3月5日号に報告した。…

（3月22日17時現在）

　3月11日に発生した東日本大震災の影響で、開催予定だった学会の中止・延期が相次いでいる。日経メディカル オンライン編集部が確認した、3月22日から31日までの学会開催予定は以下の通り（3月22日17時現在）。※最新情報については、各学会のウェブサイトなどでご確認ください。…

国立精神・神経医療研究センターが被災者のメンタルヘルス情報を提供

　「不眠を訴える被災高齢者に睡眠薬を投与する時には、せん妄への注意を」―。国立精神・神経医療研究センターは、このほど開設した「東北地方太平洋沖地震メンタルヘルス情報サイト」で、被災者のケアに当たる医療従事者に向けてそんな注意喚起をしている。…

Arch Intern Med誌から

　中年期に1日2箱超の喫煙をしていた人々は、その後二十数年のうちに認知症と診断されるリスクが非喫煙者の2.14倍で、アルツハイマーのリスクは2.57倍、脳血管性認知症リスクは2.72倍にもなる―そんな大規模コホート研究の結果を、フィンランドEastern Finland大学のMinna Rusanen氏らが、Arch Inte…

被災地への搬送を促進する措置として

　経済産業省は全国石油商業組合連合会、石油連盟と協議し、医薬品を運搬する緊急車両に関してはガソリンや軽油の給油量を制限しないことを決定した。

ヨウ化カリウム服用が必要なのは被曝量が計50ミリシーベルト以上

　日本産婦人科学会は3月16日、妊婦や授乳中の女性向けに放射線被曝の胎児や母乳への影響を心配する必要はないとの案内を出した。

第2陣も実施予定

　日本医師会は3月19日、東日本大地震で被災した岩手、宮城、福島の3県に、降圧薬、糖尿病治療薬、インスリン製剤など計10トンの医薬品を送った。米軍横田基地から仙台空港と花巻空港に、小牧空港から福島空港に輸送し、県医師会、郡市医師会らが避難所や医療機関に届ける。…

感染症蔓延の予防が目的

　厚生労働省健康局結核感染症課は3月18日、東日本大震災の被災地の避難所でインフルエンザなどの感染症が蔓延する可能性を鑑み、新型インフルエンザ対策として都道府県が備蓄していたタミフル、リレンザを、被災者のインフルエンザ罹患予防・治療に使用可能とした。…

持田製薬の大田原工場も被災で生産停止

　持田製薬は3月17日、同社の本社工場（栃木県大田原市）が被災し、子宮内膜症治療薬のディナゲスト（一般名ジエノゲスト）と、子宮収縮剤のパルタンM錠（メチルエルゴメトリンマレイン酸塩）の生産が止まっていることを明らかにした。建屋の損傷は軽微で現在設備を点検しているところ。現時点では…

【原題】Use of Erythropoiesis-Stimulating Agents for Chemotherapy Patients

Updated guidelines from the American Society of Hematology and the American Society of Clinical Oncology

22日に第一陣出発、1カ月で計1000人を予定

　日本看護協会は18日、東北巨大地震で被災した被災地に「災害支援ナース」を派遣すると発表した。22日に第一陣として20人が東京をバスで出発し、宮城県へ向かう予定。

厚労省、全国の医療機関に向け連絡

　厚生労働省は17日、全国の医療機関に対し、患者に対する医薬品の長期処方を当面自粛し、また、薬局においては分割調剤を考慮するよう求める事務連絡を行った。地震被災地における医薬品の供給不足を受けての措置。…

『医学のあゆみ』『EMERGENCY CARE』ほか

　出版取次大手トーハンが運営する医療電子書籍販売サイト「Medical e-hon」はこのほど、災害医療関連の雑誌記事の緊急無料配信を開始した。東日本巨大震災の発生を受け、災害時の医療情報へのニーズが高まっていることに対応した。…

震災の中、厚労省まで発表を見に来る受験者も

　厚生労働省は3月18日、2月12日から14日にかけて行われた医師国家試験の結果を発表した。

最新ニュース　有用コンテンツ　被災地からのメッセージ

　日経メディカル オンラインでは、災害医療関連の情報を提供している学会や行政機関などのサイトのリンク集を作成いたしました。被災者の方々への適切な医療の提供に、少しでも役立てていただければ幸いです。また、被災地で医療支援に尽力した先生方のリポートや、各種のニュースも随時公開してお…

人員、ガソリン不足で営業拠点から医療機関への配送に支障

　3月11日に発生した東日本巨大地震で、医薬品卸も営業拠点や物流センターの損壊、社内ネットワーク障害などにの影響を受けた。

DMATに代わり保健師などの活動が活発化

　3月11日の東日本巨大地震の発生から5日が経過し、被災地での医療活動が急性期から慢性期医療に移りつつある。

　東日本巨大地震では、製薬企業の工場も被災した。一部薬品では流通状況が改善した後も、市場在庫がなくなることが危惧（きぐ）されている

東日本巨大地震であすか製薬の工場が被災

　全国保険医団体連合会は3月16日、甲状腺機能低下症などの治療薬であるチラーヂンS（一般名レボチロキシン）について、内閣総理大臣および厚生労働大臣宛に緊急輸入を求めたことを明らかにした。

　EAIから無償で活用できるようになっていたデータベースのうち、「UpToDate」が、入り口となるサイトを変更した。

【原題】Treatment of Influenza with Intravenous Peramivir

Intravenous peramivir given within 48 hours of influenza symptom onset was well tolerated, reduced fever, and shortened time to resumption of usual activities.

随時更新

　東日本大震災関連の掲載記事のリンク集。

東京電力管内には通知されず

　日本医師会は3月15日、東北電力管内の医療機関に対し、計画停電の場合について、通知を行ったことを明らかにした。常任理事の石川広己氏によると、東京電力管内においては、計画停電発表の翌日から停電が予定されており通知に伴う準備ができないため、通知を行わなかったという。…

災害医療チームに薬剤師も加わる

　日本医師会は3月16日、「日本医師会災害医療チーム」（JMAT）に、日本薬剤師会および全日本病院協会などの病院団体も参加することを発表した。

3月16日から4月末日まで

　東京大学附属図書館は3月16日、東日本巨大地震で被災した医療従事者や大学の研究者などを対象に、東京大学が契約する電子ジャーナルなどを提供することを発表した。

東日本巨大地震の影響を鑑み

電子媒体・WEBによるネット上の総会を後日開催

　今年4月2日～10日に東京で開催を予定していた第28回日本医学会総会は中止となることが決まった。3月15日、同総会のサイトで発表された。

東日本巨大地震を受け、4月8日まで

　米国の医学、医学図書館の全国ネットワークや国立図書館、専門出版社の協同組合であるThe Emergency Access Initiative（EAI）は、東北地方太平洋沖地震に伴う救急医療や公衆衛生の現場で活用できるよう、主要な生物医学雑誌へのアクセスを無料で開放した。…

地域ブロックごとに支援先の分担も決定

（2011.3.16訂正）

　日本医師会は3月15日、東日本巨大地震の被災地である岩手、宮城、福島、茨城の4県に、災害医療チームを派遣することを発表した。今後1カ月間をメドに、地震の影響で医療機関が手薄になっている地域での診療支援や避難所にいる被災者の診療、被曝者に対する診療などを行う。…

国境なき医師団の派遣医師が会見

　東北太平洋沖地震の発生に伴い、宮城県に10人の医療スタッフ（医師6人、物資調達管理調整員3人、看護師1人）を派遣している「国境なき医師団」は3月14日に会見を開き、同医師団日本会長の黒崎伸子氏が被害状況や被災者の様子などを語った。…

緊急相談窓口を設置、国立病院機構での一時受け入れも

　厚生労働省は15日、関東一帯の計画停電によって影響を受ける可能性のある、人工呼吸器を装着した在宅療養患者に関する緊急相談窓口を設置したと発表した。相談の受付は15日午後0時から開始している。

医療用酸素ガス枯渇への対応策

暫定仕様の表示や患者への説明などを条件

　大塚耕平厚生労働省副大臣は3月14日、記者会見を開き、医療用酸素ガスが枯渇する可能性のある被災地への対応として、緊急避難的に工業用酸素ボンベを医療用ガスボンベの代替として使用できる旨の通知を新たに発出したと発表した。宮城県からの要請を受けたもの。…

扶桑薬品工業茨城工場の立体自動倉庫設備が被災

　扶桑薬品工業は3月14日、同社が販売する「サブラッド血液ろ過用補充液BSG 1010mL」および「サブラッド血液ろ過用補充液BSG 2020mL」について、当面は慢性腎不全患者へのHDF治療よりも、急性期の患者への治療に優先使用してほしい旨を発表した。…

【原題】Transcutaneous CO2 Monitoring in Respiratory Distress: Are Blood Gases Necessary?

Transcutaneous carbon dioxide measurement correlated well with results of arterial sampling in this small study.

東北地方太平洋沖地震対策本部を設置

　日本糖尿病学会は3月14日、東北地方太平洋沖地震にに対して対策本部を設置し、インスリンが必要にもかかわらず主治医と連絡が取れない被災者に対して、インスリン入手のための相談連絡先を公表した。被災地で相談に応じる医療機関や製薬会社の連絡先は下記のとおり。…

3月に予定されている学会の開催状況

（2011.3.17情報更新）

　3月11日に発生した東北太平洋沖地震の影響を鑑み、日本循環器学会など、今週末に大会の開催を予定していた学会のいくつかが中止を決めた。日経メディカル オンライン編集部が確認した開催予定の状況は以下の通り（3月17日14時時点）。※最新情報については、各学会のサイトなどでご確認ください。…

関東一帯でも輪番停電の予定

　東北太平洋沖地震の影響で、東京電力は14日以降、計画停電を実施すると発表している。在宅で酸素療法や人工呼吸を行っている患者は、停電が起きると酸素の吸入ができなくなる可能性があるため、厚生労働省は保健所などを通じて、関係団体などに適切な指導を実施するよう呼びかけている。…

厚労省が医師法の19条について見解示す

　厚生労働省は3月14日、あくまでケースによるとした上で、「基本的に停電により患者を診られない場合は、『応召義務』の例外とされる“正当な事由”に当たると考えている」との見解を明らかにした。

大塚厚労副大臣が医療機関に対する計画停電の影響に言及

　大塚耕平厚生労働副大臣は3月14日の記者会見の席上、同日から始まっている計画停電への厚生労働省の対応についてコメント。自家発電の保有状況を厚労省が把握しているべきかどうかについては、「自家発電については、持っていても使えるかどうかが分からない。自家発電が機能しなかった場合にどこ…

被災地に歯科医師を派遣

　東北地方太平洋沖地震の犠牲者が数千人単位に膨れあがっている状況を受け、日本歯科医師会は14日、遺体の身元確認作業のために全国から会員を募り、被災地に派遣する考えを明らかにした。

被災地の各県医師会とは連絡可能に

　日本医師会は3月11日、東北地方太平洋沖地震を受けて災害対策本部を立ち上げた。各地の被災状況の確認などの情報収集を行っている。

Ann Intern Med誌から

　鼻ポリープ（鼻茸）を有する慢性鼻副鼻腔炎（CRS）の有病率は3～5％で、再発率は高い。英Dundee大学のSriram Valdyanathan氏らは、限られたCRS患者にしか適用されない経口ステロイド療法を、より広範なCRS患者に用いた場合の有効性と安全性を、局所ステロイド療法と比較する二重盲検の無作為化試…

合計178の災害派遣医療チーム

NPO法人も活動本格化

　宮城県三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震を受け、医療者関係者による援助活動が本格化している。複数の災害派遣医療チームが被災地入りしたほか、特定非営利活動（NPO）法人も次々に医療チームを派遣している。…

東日本大震災関連情報

　2011年3月11日、宮城県北部の三陸沖を震源とする大地震が発生。気象庁によると、マグニチュードは国内観測史上最大の9.0を記録した。日経メディカル オンラインでは、災害医療関連の情報を提供している学会や行政機関などのサイトを紹介する。※随時更新します。…

【原題】Age and Outcomes with Thrombolysis for Acute Ischemic Stroke

Patients older than 80 derive clear benefit from thrombolysis for acute ischemic stroke.

原告側、控訴期間の2週間で和解を目指す方針

　アストラゼネカは3月11日、イレッサ訴訟についての大阪地方裁判所（高橋文清裁判長）の判決に承服できないとして、大阪高等裁判所に控訴。原告も、同日大阪高裁へ控訴した。

接種後死亡との因果関係はない模様

　サノフィパスツールと第一三共は3月11日、破傷風トキソイド結合インフルエンザ菌b型多糖（Hibワクチン、商品名アクトヒブ）に異物が混入していたとして、一部の製品について自主回収を始めた。

【原題】D-Dimer Testing in Patients with Venous Thrombosis

Data from two studies suggest that measuring d-dimer levels 2 to 3 weeks after a patient stops anticoagulation therapy is reasonable.

NEJM誌から

曝露微生物の種類が多いほどリスクが低下、中欧での研究結果

　様々な微生物に曝露するような環境、例えば昔ながらの農場などで育つ小児には、小児喘息やアトピー性皮膚炎が少ないことが知られている。独Munich大学小児病院のMarkus J. Ege氏らは、中央ヨーロッパで行われた2件の研究に登録された小児について分析し、農場で生活することによる環境微生物曝露…

JAMA誌から

　経口ビスホスホネート製剤を5年以上投与すると大腿骨の非定型骨折リスクが上昇すること、ただしその絶対リスクは小さいことが、カナダSt. Michael’s HospitalのLaura Y. Park-Wyllie氏らが行った過去最大規模の研究で明らかになった。論文は、JAMA誌2011年2月23日号に掲載された。…

【原題】Recombinant Activated Factor VII: Is It Safe?

An analysis of 35 randomized trials revealed relatively low risk for thromboembolic events from off-label use of rFVIIa relative to placebo.

宮崎大病院がAndroid携帯端末200台を導入へ

　ソフトウエア開発会社の（株）コア・クリエイトシステムとインターシステムズジャパン（株）は、スマートフォンを活用した電子カルテシステム「WATATUMI（わたつみ）Ver.1.0」を開発。コア・クリエイトシステムの従来の電子カルテ「IZANAMI（いざなみに連動した診療業務用の携帯端末として、Andro…

剖検結果や同時接種の実績などの収集急ぐ

　小児用7価肺炎球菌ワクチン（商品名プレベナー）やインフルエンザ菌b型（Hib）ワクチン（同アクトヒブ）などの接種後の死亡例が相次いで報告された件について、厚生労働省は2011年3月8日、専門家を交えた検討を行った。ワクチン接種と死亡との因果関係については究明に至らず、両ワクチンの接種見…

BMJ誌から

　適度な飲酒が心血管保護効果をもたらすことを示したいくつかの観察研究の結果に関心が集まっている。カナダCalgary大学のPaul E Ronksley氏らは、最新の研究結果も組み込んで、飲酒が心血管アウトカムに及ぼす影響を調べる包括的システマティック・レビューとメタ分析を行った。この結果、アルコ…

NEJM誌から

レーザー凝固療法との比較で83％再発減少

　未熟児網膜症に対し、血管内皮増殖因子（VEGF）阻害薬のベバシズマブを硝子体内投与すると、通常用いられるレーザー凝固療法と比べて再発を80％以上予防できることが、前向き多施設無作為化試験BEAT-ROPで示された。米Texas大学Health Science CenterのHelen A. Mintz-Hittner氏らが、NEJM誌2011…

JAMA誌から

　血清ビリルビン値が正常域高値の集団では、低値の集団に比べて、肺癌、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、全死因死亡のリスクが有意に低いことが、大規模コホート研究で明らかになった。英London大学のLaura J. Horsfall氏らが、JAMA誌2011年2月16日号に報告した。…

【原題】A Promising New Agent for Cardioversion of Recent-Onset AF

Nearly 60% of patients treated with vernakalant hydrochloride converted to normal sinus rhythm within 12 minutes.

Lancet誌から

二重盲検無作為化試験TREXAの結果

　管理が良好な軽症持続型喘息の小児患者において、低用量ステロイドの連日吸入を中止した場合、増悪リスクは高まるのだろうか。この疑問に基づき、二重盲検無作為化試験TREXAを行った米Arizona大学のFernando D Martinez氏らは、吸入ステロイド薬と気管支拡張薬を併用するレスキュー治療のみで対応…

【原題】Cost-Effectiveness of Dabigatran for Stroke Prevention

Dabigatran, at the right price, is an attractive option for many atrial fibrillation patients.

同時接種後の因果関係が評価不能または不明の死亡が4例

　厚生労働省は3月4日、「小児用肺炎球菌ワクチン（商品名プレベナー）」と「インフルエンザ菌b型結合体（Hib）ワクチン（同アクトヒブ）」の接種を一時的に見合わせるよう、自治体および関係製造販売業者に連絡した。これらのワクチンを含むワクチン同時接種後の死亡例が、3月2日から4日までに4例…

【原題】Dabigatran for Patients with Atrial Fibrillation and Prior TIA or Stroke?

The drug compared favorably to warfarin in patients with previous transient ischemic attack or stroke.

需要急増で品薄、追加接種を優先

　グラクソ・スミスクラインのヒトパピローマウイルス（HPV)ワクチン（商品名サーバリックス）が品薄となり、新規接種が一時中断される事態になっている。同社によれば、5月ごろには品薄状態が改善し、7月ごろには解消される見込み。…

患者との会話が周囲に漏れるのを防ぐ

　ヤマハは、病院の受付や診察室、薬局の窓口などに設置し、スタッフと患者との間で交わされる会話の内容を第三者に聞かれるのを防ぐ「スピーチプライバシーシステム VSP-1」を開発し、4月20日から販売を開始する。人の声を基に合成した新開発の「情報マスキング音」をスピーカーから流すことで、当…

研究費、寄付金、原稿料などを公開

　日本製薬工業協会（長谷川閑史会長）は3月2日、「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」を策定したと発表した。会員各社は、医療機関などに支払った研究費や個々の医療関係者に支払った原稿料などについて、インターネットなどで公開する。…

Lancet誌から

　ヘリコバクター・ピロリ（H. pylori）に対する、新たな除菌レジメン（次クエン酸ビスマス＋メトロニダゾール＋テトラサイクリンの3剤を1カプセルに詰めたものとオメプラゾールを併用）の安全性と有効性を、標準的な除菌レジメン（クラリスロマイシン＋アモキシシリン＋オメプラゾール）と比較する…

Arch Intern Med誌から

年齢依存的、用量依存的に股関節骨折予防効果が減弱

　プロトンポンプ阻害薬（PPI）は高齢の患者に広く投与されており、経口ビスホスホネート薬使用者も例外ではない。デンマークCopenhagen大学病院のBo Abrahamsen氏らは、国家レベルの医療記録を利用したコホート研究で、PPIの併用が用量依存的にアレンドロネートの効果を損なうことを明らかにした。…

【原題】Warfarin Dosing in Patients with Renal Impairment

Such patients appear to require somewhat lower doses.

2010年度老人保健健康増進等事業シンポジウム

　認知症末期患者に対する人工的な栄養・水分補給（artificial nutrition and hydration：ANH）の導入にかかわったことがある医師のうち約9割が、患者や家族と共に方針を決める上で何らかの困難を感じていたことが分かった。…

厚生労働省が近く課長通知を発出

麻疹排除に向けた詳細情報の把握が目的

　厚生労働省は近く課長通知を出し、感染症法に基づく麻疹の届出様式などを改正する。麻疹ウイルスの分離同定や遺伝子検査の検体に尿を加えるほか、新たに発熱や発疹の出現日、診断の根拠となった検体の採取日などについて記入を求める。…

日本再生医療学会が勧告文

　日本再生医療学会は3月2日、再生・細胞医療の安易な実施に警鐘を鳴らす勧告文を発表した。同学会の会員に対し、再生・細胞医療は、「ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針（ヒト幹指針）」や薬事法、ガイドラインなどの下で臨床試験や臨床研究として行い、そのほかの安全性・有効性が証明され…

クラウド型の医療画像管理システムサービスを9月から開始

　GEヘルスケア・ジャパンとソフトバンクテレコムは3月1日、医療IT事業に関して提携したと発表した。医療機関が所有する医療情報の有効活用や管理業務の省力化を目的としたシステムを共同開発し、病医院のコスト削減や医療の質向上などの実現を図る。…

医師個人の責任は問われず

（2011.3.4訂正）

　直腸癌の手術で後遺症が残ったとして患者が病院を訴えていた事件で、東京高裁は2月24日、一審に続いて患者側が勝訴となる判決を下した。この裁判は、筑波メディカルセンター病院で、直腸癌の手術を受けた原告の冨田善弘氏（故人）が、手術ミスにより後遺症が残ったとして病院と担当医3人らを相手…

肝炎事件の再発防止委員会の提言受け

　厚生科学審議会は2月28日、同審議会の下に新たに医薬品等制度改正検討部会を設けることを承認した。検討部会では、薬事法改正を視野に薬事制度改革に向けた議論を進める。

Arch Intern Med誌から

　一般病棟に入院している患者への制酸薬の処方が増加しているが、リスクを上回る利益はあるのだろうか。米Harvard大学医学部のShoshana J. Herzig氏らは、8万人弱の入院患者を対象に、制酸薬を投与された患者とされなかった患者の消化管出血発生率を比較する薬理疫学的コホート研究を行った。この…