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処方薬事典データ協力:株式会社メドレー

ダラザレックス点滴静注100mgの基本情報

先発品(後発品なし)
一般名
製薬会社
薬価・規格
52262円(100mg5mL1瓶)
添付文書

基本情報

効能・効果
  • 多発性骨髄腫
注意すべき副作用
アナフィラキシー 、 鼻閉 、 咳嗽 、 悪寒 、 気管支痙攣 、 低酸素症 、 呼吸困難 、 infusion reaction 、 骨髄抑制 、 血小板減少
用法・用量(主なもの)
  • 他の抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはダラツムマブ(遺伝子組換え)として、1回16mg/kgを、併用する抗悪性腫瘍剤の投与サイクルを考慮して、次のA法又はB法の投与間隔で点滴静注する
  • A法:1週間間隔、2週間間隔及び4週間間隔の順で投与する
  • B法:1週間間隔、3週間間隔及び4週間間隔の順で投与する
  • (用法及び用量に関連する注意)7.1. 本剤を単独投与した場合の有効性及び安全性は確立していない
  • 7.2. 本剤の投与間隔、投与間隔の変更時期、本剤と併用する抗悪性腫瘍剤等について、「17.臨床成績」の項の内容を熟知した上で選択すること
  • 7.3. 本剤投与によるinfusion reactionを軽減させるために、本剤投与開始1〜3時間前に副腎皮質ホルモン、解熱鎮痛剤及び抗ヒスタミン剤を投与すること
    • また、遅発性infusion reactionを軽減させるために、必要に応じて本剤投与後に副腎皮質ホルモン等を投与すること〔11.1.1参照〕
  • 7.4. 本剤は生理食塩液を用いて希釈後の総量を1000mLとし、50mL/時の投与速度で点滴静注を開始し、Infusion reactionが認められなかった場合には患者の状態を観察しながら希釈後の総量及び投与速度を変更することができる(ただし投与速度の上限は200mL/時とする)
  • [本剤の希釈後の総量及び投与速度]1). 初回投与:希釈後の総量1000mL;投与開始から0〜1時間の投与速度50mL/時、投与開始から1〜2時間の投与速度100mL/時、投与開始から2〜3時間の投与速度150mL/時、投与開始から3時間以降の投与速度200mL/時
  • 2). 2回目投与:希釈後の総量500mL;投与開始から0〜1時間の投与速度50mL/時、投与開始から1〜2時間の投与速度100mL/時、投与開始から2〜3時間の投与速度150mL/時、投与開始から3時間以降の投与速度200mL/時(2回目投与:初回投与開始時から3時間以内にinfusion reactionが認められなかった場合、希釈後の総量を500mLとすることができる)
  • 3). 3回目投与以降:希釈後の総量500mL;投与開始から0〜1時間の投与速度100mL/時、投与開始から1〜2時間の投与速度150mL/時、投与開始から2時間以降の投与速度200mL/時(3回目投与以降:初回及び2回目投与時に最終速度が100mL/時以上でinfusion reactionが認められなかった場合、100mL/時から開始することができる)
  • 7.5. Infusion reactionが発現した場合、次のように、本剤の投与中断、中止、投与速度の変更等、適切な処置を行うこと
    • なお、GradeはNCI−CTCAE v4.0に準じる〔11.1.1参照〕
  • ・ Grade1〜3のinfusion reaction:本剤の投与を中断し、Infusion reactionが回復した場合には、infusion reaction発現時の半分以下の投与速度で投与を再開することができ、Infusion reactionの再発が認められなかった場合は、「本剤の希釈後の総量及び投与速度」を参照し、投与速度を変更することができる
  • ただし、Grade3のinfusion reactionが3回発現した場合は本剤の投与を中止すること
  • ・ Grade4のinfusion reaction:本剤の投与を中止すること
禁忌・原則禁忌
  • 病気や症状に応じた注意事項
    • 過敏症

副作用

主な副作用
発熱 、 上気道感染 、 貧血 、 白血球減少 、 悪心 、 下痢 、 嘔吐 、 疲労 、 無力症 、 気管支炎 、 インフルエンザ
重大な副作用
アナフィラキシー 、 鼻閉 、 咳嗽 、 悪寒 、 気管支痙攣 、 低酸素症 、 呼吸困難 、 infusion reaction 、 骨髄抑制 、 血小板減少 、 好中球減少 、 リンパ球減少 、 肺炎 、 重篤な感染症 、 発熱性好中球減少症 、 腫瘍崩壊症候群 、 重度infusion reaction 、 B型肝炎ウイルス再活性化
上記以外の副作用
尿路感染 、 食欲減退 、 低カルシウム血症 、 脱水 、 高血糖 、 頭痛 、 末梢性感覚ニューロパチー 、 錯感覚 、 心房細動 、 高血圧 、 肺水腫 、 便秘 、 筋痙縮 、 背部痛 、 末梢性浮腫

注意事項

病気や症状に応じた注意事項
  • 禁止
    • 過敏症
  • 注意
    • 気管支喘息
    • 慢性閉塞性肺疾患
    • B型肝炎ウイルスキャリア
    • HBs抗原陰性でHBc抗体陽性
    • HBs抗原陰性でHBs抗体陽性
  • 投与に際する指示
    • 気管支喘息
    • 慢性閉塞性肺疾患
患者の属性に応じた注意事項
  • 相対禁止
    • 妊婦・産婦
  • 慎重投与
    • 高齢者
  • 注意
    • 授乳婦
    • 新生児(低出生体重児を含む)
    • 乳児
    • 幼児・小児
年齢や性別に応じた注意事項
  • 慎重投与
    • 高齢者(65歳〜)
  • 注意
    • 妊娠可能な女性(11歳〜)
    • パートナーが妊娠する可能性のある男性
    • 小児等(0歳〜14歳)

相互作用

処方理由

この薬に関連した記事(日経メディカル Online内)

添付文書

効果・効能(添付文書全文)

多発性骨髄腫。
(効能又は効果に関連する注意)
5.1. 「17.臨床成績」の項の内容を熟知し、本剤の有効性及び安全性を十分に理解した上で、適応患者の選択を行うこと。

用法・用量(添付文書全文)

他の抗悪性腫瘍剤との併用において、通常、成人にはダラツムマブ(遺伝子組換え)として、1回16mg/kgを、併用する抗悪性腫瘍剤の投与サイクルを考慮して、次のA法又はB法の投与間隔で点滴静注する。
A法:1週間間隔、2週間間隔及び4週間間隔の順で投与する。
B法:1週間間隔、3週間間隔及び4週間間隔の順で投与する。
(用法及び用量に関連する注意)
7.1. 本剤を単独投与した場合の有効性及び安全性は確立していない。
7.2. 本剤の投与間隔、投与間隔の変更時期、本剤と併用する抗悪性腫瘍剤等について、「17.臨床成績」の項の内容を熟知した上で選択すること。
7.3. 本剤投与によるinfusion reactionを軽減させるために、本剤投与開始1〜3時間前に副腎皮質ホルモン、解熱鎮痛剤及び抗ヒスタミン剤を投与すること。また、遅発性infusion reactionを軽減させるために、必要に応じて本剤投与後に副腎皮質ホルモン等を投与すること〔11.1.1参照〕。
7.4. 本剤は生理食塩液を用いて希釈後の総量を1000mLとし、50mL/時の投与速度で点滴静注を開始し、Infusion reactionが認められなかった場合には患者の状態を観察しながら希釈後の総量及び投与速度を変更することができる(ただし投与速度の上限は200mL/時とする)。
[本剤の希釈後の総量及び投与速度]
1). 初回投与:希釈後の総量1000mL;投与開始から0〜1時間の投与速度50mL/時、投与開始から1〜2時間の投与速度100mL/時、投与開始から2〜3時間の投与速度150mL/時、投与開始から3時間以降の投与速度200mL/時。
2). 2回目投与:希釈後の総量500mL;投与開始から0〜1時間の投与速度50mL/時、投与開始から1〜2時間の投与速度100mL/時、投与開始から2〜3時間の投与速度150mL/時、投与開始から3時間以降の投与速度200mL/時(2回目投与:初回投与開始時から3時間以内にinfusion reactionが認められなかった場合、希釈後の総量を500mLとすることができる)。
3). 3回目投与以降:希釈後の総量500mL;投与開始から0〜1時間の投与速度100mL/時、投与開始から1〜2時間の投与速度150mL/時、投与開始から2時間以降の投与速度200mL/時(3回目投与以降:初回及び2回目投与時に最終速度が100mL/時以上でinfusion reactionが認められなかった場合、100mL/時から開始することができる)。
7.5. Infusion reactionが発現した場合、次のように、本剤の投与中断、中止、投与速度の変更等、適切な処置を行うこと。なお、GradeはNCI−CTCAE v4.0に準じる〔11.1.1参照〕。
・ Grade1〜3のinfusion reaction:本剤の投与を中断し、Infusion reactionが回復した場合には、infusion reaction発現時の半分以下の投与速度で投与を再開することができ、Infusion reactionの再発が認められなかった場合は、「本剤の希釈後の総量及び投与速度」を参照し、投与速度を変更することができる。ただし、Grade3のinfusion reactionが3回発現した場合は本剤の投与を中止すること。
・ Grade4のinfusion reaction:本剤の投与を中止すること。

副作用(添付文書全文)

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
11.1. 重大な副作用
11.1.1. Infusion reaction:アナフィラキシー、鼻閉、咳嗽、悪寒、気管支痙攣、低酸素症、呼吸困難等のinfusion reaction(47.8%)があらわれることがあり、多くの場合は、初回投与時に発現が認められたが、2回目以降の投与時にも認められているので、異常が認められた場合は、本剤の投与を中断又は中止し適切な処置を行うとともに、症状が回復するまで患者の状態を十分に観察すること。重度infusion reactionが認められた場合、本剤の投与中止等の適切な処置を行うこと〔7.3、7.5参照〕。
11.1.2. 骨髄抑制:血小板減少(16.7%)、好中球減少(18.6%)、リンパ球減少(7.0%)及び発熱性好中球減少症(1.2%)等の骨髄抑制があらわれることがある〔8.1参照〕。
11.1.3. 感染症:肺炎(7.0%)等の重篤な感染症や、B型肝炎ウイルス再活性化があらわれることがある〔8.4、9.1.2参照〕。
11.1.4. 腫瘍崩壊症候群(0.2%):異常が認められた場合には適切な処置(生理食塩液、高尿酸血症治療剤等の投与、透析等)を行うとともに、症状が回復するまで患者の状態を十分に観察すること〔8.3参照〕。
11.2. その他の副作用
1). 感染症及び寄生虫症:(10%未満5%以上)上気道感染、(5%未満)気管支炎、インフルエンザ、尿路感染。
2). 血液及びリンパ系障害:(10%未満5%以上)貧血、白血球減少。
3). 代謝及び栄養障害:(5%未満)食欲減退、低カルシウム血症、脱水、高血糖。
4). 神経系障害:(5%未満)頭痛、末梢性感覚ニューロパチー、錯感覚。
5). 心臓障害:(5%未満)心房細動。
6). 血管障害:(5%未満)高血圧。
7). 呼吸器、胸郭及び縦隔障害:(10%以上)呼吸困難、咳嗽、(5%未満)肺水腫。
8). 胃腸障害:(10%未満5%以上)悪心、下痢、嘔吐、(5%未満)便秘。
9). 筋骨格系及び結合組織障害:(5%未満)筋痙縮、背部痛。
10). 一般・全身障害及び投与部位の状態:(10%以上)疲労、(10%未満5%以上)発熱、悪寒、無力症、(5%未満)末梢性浮腫。

使用上の注意(添付文書全文)

(警告)
本剤の投与は、緊急時に十分対応できる医療施設において、造血器悪性腫瘍の治療に対して十分な知識・経験を持つ医師のもとで、本剤の投与が適切と判断される症例のみに行うこと。また、治療開始に先立ち、患者又はその家族に有効性及び危険性を十分に説明し、同意を得てから投与を開始すること。
(禁忌)
本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者。
(重要な基本的注意)
8.1. 骨髄抑制があらわれることがあるので、本剤の投与前及び投与中は、定期的に血液検査等を行い、患者の状態を十分に観察すること〔11.1.2参照〕。
8.2. 本剤は、赤血球上に発現しているCD38と結合し、間接クームス試験結果が偽陽性となる可能性があり、当該干渉は本剤最終投与より6ヵ月後まで持続する可能性があるため、本剤投与前に不規則抗体のスクリーニングを含めた一般的な輸血前検査の実施をすること。輸血が予定されている場合は、本剤を介した間接クームス試験への干渉について関係者に周知すること〔12.1参照〕。
8.3. 腫瘍崩壊症候群があらわれることがあるので、血清中電解質濃度及び腎機能検査を行う等、患者の状態を十分に観察すること〔11.1.4参照〕。
8.4. 本剤の投与によりB型肝炎ウイルス再活性化による肝炎があらわれることがあるので、本剤投与に先立って肝炎ウイルス感染の有無を確認し、本剤投与前に適切な処置を行うこと〔9.1.2、11.1.3参照〕。
(特定の背景を有する患者に関する注意)
(合併症・既往歴等のある患者)
9.1.1. 慢性閉塞性肺疾患若しくは気管支喘息のある患者又はそれらの既往歴のある患者:本剤の投与後処置として気管支拡張剤及び吸入ステロイド剤の投与を考慮すること(本剤投与後に遅発性気管支痙攣を含む気管支痙攣の発現リスクが高くなるおそれがある)。
9.1.2. B型肝炎ウイルスキャリアの患者又はHBs抗原陰性でHBc抗体陽性若しくはHBs抗原陰性でHBs抗体陽性の患者:本剤の投与開始後は継続して肝機能検査や肝炎ウイルスマーカーのモニタリングを行うなど、B型肝炎ウイルス再活性化の徴候や症状の発現に注意すること(本剤の投与によりB型肝炎ウイルス再活性化による肝炎があらわれることがある)〔8.4、11.1.3参照〕。
(生殖能を有する者)
妊娠可能な女性及びパートナーが妊娠する可能性のある男性:妊娠可能な女性及びパートナーが妊娠する可能性のある男性に対しては、本剤投与中及び本剤投与終了後一定期間は適切な避妊を行うよう指導すること。男性の受胎能に対する影響は検討されておらず不明である〔9.5妊婦の項参照〕。
(妊婦)
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること(本剤を用いた生殖発生毒性試験は実施されていないが、IgG1モノクローナル抗体に胎盤通過性があることが知られている)〔9.4生殖能を有する者の項参照〕。
(授乳婦)
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること(本剤のヒト乳汁中への移行は検討されていないが、ヒトIgGは乳汁中に移行するので、本剤も移行する可能性がある)。
(小児等)
小児等を対象とした臨床試験は実施していない。
(高齢者)
患者の状態を観察しながら慎重に投与すること(高齢者では一般に生理機能が低下している)。
(臨床検査結果に及ぼす影響)
12.1. 本剤は赤血球上のCD38と結合し、抗体スクリーニングや交差試験等の適合性試験に干渉する。本剤による間接クームス試験への干渉を回避するために、ジチオスレイトール(DTT)処理(本剤と赤血球上のCD38との結合を阻害する)を考慮すること。Kell血液型抗原はDTT処理で変性するので、不規則抗体スクリーニングにおいてKell血液型抗原に対する抗体の評価が不能となることに注意すること〔8.2参照〕。
12.2. 本剤はヒトIgGκ型モノクローナル抗体であり、血清中Mタンパクの血清蛋白電気泳動法及び血清免疫固定法の結果に干渉する可能性があり、IgGκ型多発性骨髄腫細胞を有する患者における完全奏効(CR)の評価及びCRからの再発の評価に影響を及ぼす可能性があるため注意すること。
(適用上の注意)
14.1. 薬剤調製時の注意
14.1.1. 本剤が無色から黄色であることを確認する(不透明粒子や変色又は異物が認められた場合は使用しないこと)。
14.1.2. 無菌環境下において、日局生理食塩液の点滴バッグ又は容器より、追加する本剤と同量抜き取る。
14.1.3. 本剤を必要量抜き取り、日局生理食塩液の点滴バッグ及び容器に本剤を加える。ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリオレフィン混合製又はエチレンビニルアセテートの点滴バッグ及び容器を用いること。希釈は無菌環境下で行うこと。未使用残液については適切に廃棄すること。
14.1.4. 穏やかに混和し、振盪又は凍結させないこと。
14.2. 薬剤投与時の注意
14.2.1. 本剤投与前に粒子や変色の有無を目視で確認すること(本剤はタンパク質であるため、本剤の希釈液は半透明又は白色の粒子が認められる可能性があるが、不透明粒子や変色又は異物が認められた場合は使用しないこと)。
14.2.2. 本剤は保存剤を含んでいないため、室内光下にて室温のもと、本剤の希釈液は投与時間も含め15時間以内に投与すること。
14.2.3. 希釈後直ちに投与しない場合は、遮光下にて2℃〜8℃で24時間保管することができる(冷凍しないこと)。
14.2.4. 本剤の希釈液を投与する際は、パイロジェンフリー(エンドトキシンフリー)で蛋白結合性の低いポリエーテルスルホン、ポリスルホン製のインラインフィルター(ポアサイズ0.22μm又は0.2μm)を用いて投与すること。また、ポリウレタン、ポリブタジエン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン又はポリエチレン製で輸液ポンプを備えた投与セットを用いること。
14.2.5. 他の薬剤<日局生理食塩液を除く>と同じ静注ラインにて同時注入は行わないこと。
14.2.6. 再利用のために、未使用残液を保管しないこと(未使用残液については適切に廃棄すること)。
(その他の注意)
15.1. 臨床使用に基づく情報
本剤に対する抗体産生が認められた患者の割合は、0.3%(2例)であり、このうち1例においては、本剤に対する中和抗体を認めた。
(取扱い上の注意)
外箱開封後は遮光して保存すること。
(保管上の注意)
2〜8℃保存。

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