シリーズ◎医師の「働き方改革」

自治医科大学附属さいたま医療センターの力山敏樹氏と長谷川芙美氏

　医師の働き方改革では、「女性医師への支援」も論点の1つとなっている。医局初の「ママ女性医師」となった同病院一般・消化器外科の長谷川芙美氏と、長谷川氏のキャリア形成をサポートした自治医科大学附属さいたま医療センター副センター長の力山敏樹氏に話を聞いた（以下、敬称略）。…

　最近では、デザイン性の高い白衣が数多く売られている。某人気テレビ番組でも医師用白衣や看護師用白衣がテーマに取り上げられ、盛り上がっていた。有名なファッションブランドやスポーツ用品メーカーが手がけた白衣もあるらしい。…

シリーズ◎医師の働き方改革

日本救急医学会・医師の働き方改革に関する特別委員会委員長の松本尚氏に聞く

　日本救急医学会は、2018年春に医師の働き方改革に関する特別委員会を設置し、同年11月に中間報告を出したほか、2019年1月に追加提言を行っている。救急医の労働環境改善を担当する日本救急医学会・医師の働き方改革に関する特別委員会委員長の松本尚氏（日本医科大学救急医学教授）に話を聞いた。…

日経メディクイズ●胸部X線

　数カ月前に拡張型心筋症と診断され、外来フォロー中だった。1週間ほど前から息切れが増悪したため、心不全の加療目的で入院となった。

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が2月20日に開催され、2024年4月から適用される罰則付き時間外労働の上限時間のうち、「地域医療提供体制の確保の観点からの特例（地域医療確保暫定特例水準）」と「一定期間、集中的に技能向上のための診療が必要な場合の特例」の時間外労働時間…

トレンド◎増加する高齢ドライバー、リハビリで運転能力向上を目指す

　高知県にある愛宕病院は「自動車運転外来」を開設した。日本初となる自動車運転外来では、運転に不安を抱える高齢者を対象に、低下した認知機能を向上させるためのリハビリテーションを実施している。…

シリーズ◎医師の働き方改革

東京大学医学部医学系研究科国際保健政策学教授の渋谷健司氏

　医師の働き方改革のあり方を巡っては、2019年3月末に時間外労働の上限時間が決まるなど結論が出る予定だ。「医師の働き方改革に関する検討会」で副座長を務める東京大学医学部医学系研究科国際保健政策学教授の渋谷健司氏に、今後の議論のあり方について話を聞いた。…

「外表面に異常所見を認めない場合」でも届け出求める

　厚生労働省は2月8日付けで、医師法第21条に関する医政局医事課長通知を各都道府県と医療関係団体に発出した。死体外表面に異常所見を認めない場合であっても、異状を認める場合には所轄警察署に届け出ることを求める内容となっている。…

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が2月6日に開催され、地域医療提供体制の確保の観点から「時間外労働の年間上限960時間」を満たせないケース（地域医療確保暫定特例水準の適用施設）に対し義務付けられる「追加的健康確保措置」のあり方について、さらなる事務局案が提示された。…

シリーズ◎医師の働き方改革

日本産科婦人科学会医療改革委員長の海野信也氏に聞く

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」は1月11日、2024年4月から適用される罰則付き時間外労働の上限時間を、休日労働込みで年間960時間以内・月100時間未満とし、地域医療提供体制の確保の観点からやむを得ずこの水準を満たせない場合には「年間1900～2000時間」とする事務局案を提示…

シリーズ◎医師の働き方改革

厚生労働省審議官の迫井正深氏に聞く

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」は1月11日、2024年4月から適用される罰則付き時間外労働の上限時間を、休日労働込みで年間960時間以内・月100時間未満とし、地域医療提供体制の確保の観点からやむを得ずこの水準を満たせない場合には「年間1900～2000時間」とする事務局案を提示…

日経メディクイズ●胸部X線

　検診で肺の異常陰影を指摘され、当院を受診。咳嗽、労作時呼吸困難を自覚しない。喫煙歴はなし。

トレンド◎複数の学会が販売・使用中止を求めているのに…

　2014年に発生した造影剤ウログラフインの誤投与による死亡事故は、医療の安全確保や刑事事件化の是非など、大きな議論を巻き起こした。その後、同剤を製造・販売するバイエル薬品はラベルに記載する注意書きを目立たせるなどの措置を講じたが、これらの対応では不十分だとし、重大事故の再発を懸…

全国医師ユニオンが緊急声明

　過労死問題への対応などを目的に設立された全国医師ユニオンは1月17日に会見を行い、先日の厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」で示された、時間外労働の上限規制を1900～2000時間とする事務局案に対し、憲法違反の可能性があり反対とする緊急声明を出した。…

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」で骨子案が了承

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が1月11日に開催され、2024年4月から適用される罰則付き時間外労働の上限時間を原則、休日労働込みで年間960時間以内・月100時間未満とし、地域医療提供体制の確保の観点からやむを得ずこの水準を満たせない場合には「年間1900～2000時間」とする…

医師4045人に聞いた長時間労働の実態（その2）

　医師の働き方改革を巡っては2024年4月から罰則付きの時間外労働の上限規制が適用されることが決まっており、現在、厚生労働省に設置された「医師の働き方改革に関する検討会」で議論が続けられている。そこで日経メディカル Onlineでは、読者の長時間労働の実態を探るべく、アンケートを実施した…

年末スペシャル◎あのニュース、どうなった？2018

区民検診を辞退、報告書で「胸部X線検査の限界」を強調

　河北健診クリニック（東京都杉並区）が、4年前に区民健診で胸部X線検査を受けた40代女性で肺癌陰影の見落としがあったことを公表したのは、2018年7月（関連記事：肺癌見落としで40代女性死亡、河北健診クリニック）。この事例を受けて同クリニックは、2014年以降に実施した杉並区の肺がん検診、94…

日本医療機能評価機構が事例を報告

　「病理診断報告書の確認忘れ」が日本医療機能評価機構が2012年に行った注意喚起から6年の間に35件発生していたことが明らかになった。同機構が12月27日、「医療事故情報収集等事業　第55回報告書」を公表し、再度、注意喚起を行った。…

医師4045人に聞いた長時間労働の実態（その1）

　医師の働き方改革を巡っては2024年4月から時間外労働の上限規制が罰則付きで適用されることが決まっており、現在、厚生労働省に設置された「医師の働き方改革に関する検討会」で議論が続けられている。2018年12月9日の検討会では、「脳・心臓疾患の労災認定基準（2～6カ月平均月80時間以内、単月1…

シリーズ◎医師の働き方改革

東邦大学医療センター佐倉病院・心臓血管外科医の本村昇氏と齋藤綾氏

　心臓血管外科医として第一線で働く東邦大学医療センター佐倉病院・心臓血管外科医の本村昇氏と齋藤綾氏に、現在議論中の「医師の働き方改革」のあり方について話を聞いた（以下、敬称略）。

リポート◎救急搬送支援システムに、診療後の情報も付加

　大阪府が搬送困難事例解消のために導入した救急搬送支援システム「ORION」。消防隊が救急搬送時に入力した情報だけでなく、搬送後に医師が診療した情報を加えているのが大きな特徴だ。事後の検証を行うことで、搬送困難事例が大幅に減少した医療圏も出てきている。…

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」で案提示

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が12月17日、19日に開催され、事務局が、当直・当直明けの日を除き、次の勤務までに9時間のインターバル（休息）を確保することや、当直時の連続勤務時間を28時間までとする案を示した。…

市民、行政、医療者、企業の「アクション」例を提示

　医師の働き方改革の議論に連動する形で設置された厚生労働省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」は12月17日、5つの提言をまとめた。

日経メディクイズ●胸部X線

　3カ月ほど前から咳を自覚しており、鎮咳薬や抗アレルギー薬の内服を続けるも、症状の改善は見られなかった。胸部X 線を撮影したところ写真1のような所見であった。

2019年1月下旬から5万部を配布

横浜市医師会常任理事の赤羽重樹氏に聞く

　横浜市は、市医師会の協力の下、このたび「もしも手帳」という事前指示書を作成した。2019年1月下旬から5万部を市民に配布開始する計画だ。市民に、人生の最終段階における医療・ケアを考えるきっかけとしてもらうことが目的だ。この手帳を作成した経緯や手帳の内容について、横浜市医師会常任理…

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」　

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が12月5日に開催され、「医師の時間外労働規制についての基本的な考え方（案）」が事務局から提示。2024年4月から適用される罰則付き時間外労働の上限規制のあり方について議論が交わされた。…

インタビュー◎喀痰は気道の状態を映す鏡

ガイドライン作成副委員長の横浜市立大学呼吸器病学主任教授の金子猛氏に聞く

　日本呼吸器学会は現在、「咳嗽に関するガイドライン第2版」を改訂し、『咳嗽・喀痰の診療ガイドライン2019』の作成作業を進めている。新規ガイドラインの大きな特徴は、咳嗽と密接な関係を持つ喀痰も一緒に取り挙げている点で、喀痰に関するガイドラインは世界で初めてとなる。ガイドライン作成副…

日経メディクイズ●胸部X線

　2日前から38℃の熱があり、食欲不振が見られたため近医を受診。肺炎の診断で抗菌薬を5日間内服したが改善せず、胸部単純X線写真で両肺に異常陰影を認めたため、当院呼吸器内科を受診した。

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」　

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が11月19日に開催され、「医師の研鑽と労働時間管理の取扱いについて（案）」が提示された。これに対し、各構成員からは「管理者が部下の研鑽を管理するのは難しい」「誰か別の人を張り付けて管理させないと無理」などの意見が噴出した。…

薬事法違反を巡る裁判で一審を支持

　降圧薬バルサルタン（商品名ディオバン）の臨床研究論文不正事件で医薬品医療機器等法（旧薬事法）違反の罪に問われ、一審で無罪を言い渡されたノバルティスファーマ元社員の白橋伸雄被告とノバルティスファーマの控訴審判決が11月19日、東京高裁であった。東京高裁は一審の判決を支持し、検察側…

厚生労働省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」

　医師の働き方改革の議論に連動する形で設置された厚生労働省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」が11月12日、開催された。適切な医療を選択する国内外の「チュージングワイズリー」（choosing wisely）の取り組みを参考に、医療のかかり方として国民に最低限知っておいてほしい5項目…

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が11月9日に開催され、厚生労働行政推進調査事業費「病院勤務医の勤務実態に関する研究」分担研究者である順天堂大学公衆衛生学講座教授の谷川武氏へのヒアリングが行われた。週の労働時間によらず、6時間以上の睡眠時間を確保できていればストレ…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

東北大学教授・産業医の黒澤一氏に聞く

　医師の働き方改革の在り方を巡っては現在、厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」で議論しており、2019年3月末までに結論を示す予定だ。医師の健康を管理する観点からは、医師の労働時間の上限時間はどう設定すべきなのか――。厚労省検討会構成員の1人である東北大学教授で統括産業医…

リポート◎教科書にある気管支拡張症の解説は過去のものに

　日ごろ診ている患者の中に、「かぜを引いた後に咳と痰が長引く」という患者はいないだろうか。これは、ただの感染後咳嗽ではなく、「軽症の気管支拡張症」によるものかもしれない。気管支喘息や慢性閉塞性肺疾患（COPD）との誤診も少なくない。「気管支拡張症＝重症で予後不良」とのイメージを改…

センターへの再調査依頼は75件、うち60件は遺族から

　医療事故調査制度のスタートから3年間で累計1129件が医療事故として第三者機関である医療事故調査・支援センター（以下、センター）に報告されたほか、院内調査結果をまとめた報告書817件がセンターへ提出されたことが分かった。…

過労死等防止対策白書2018年版が公表

　「過労死等防止対策白書」の結果から、1カ月の時間外労働時間が「過労死ライン」の80時間を超えた医師がいた病院は20.4％、100時間を超えた医師がいた病院は12.4％に上ることが明らかになりました。

シリーズ◎医師の「働き方改革」

厚生連高岡病院外科診療部長の原拓央氏に聞く

　「手術部位感染」（Surgical Site Infection、SSI）の発生が医師や看護師の働き方に与える影響について調査を行った、厚生連高岡病院（富山県高岡市）外科診療部長の原拓央氏に、調査の意図と調査から得られた教訓について聞いた。…

厚生労働省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」

会議の様子は動画で配信へ

　医師の働き方改革の議論に連動する形で設置された厚生労働省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」が10月22日、開催された。2回目となる同日の懇談会では、構成員へのヒアリングを実施。外科医・病理医で経営コンサルタントの裴英洙氏（ハイズ株式会社代表取締役社長）は、上手な医療に…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

日本私立医科大学協会「 医学部臨床系教員の働き方改革検討ワーキンググループ」座長の明石勝也氏に聞く

　日本私立医科大学協会は2018年4月に会員施設の29大学に対し、専門業務型裁量労働制の導入を推奨する旨を通知し、その手引きとなるパンフレットを公開した。その経緯について、日本私立医科大学協会で「医学部臨床系教員の働き方改革検討ワーキンググループ」の座長を務める明石勝也氏（聖マリアン…

日経メディクイズ●胸部X線

　患者は集団生活で不規則な生活を送っており、健康診断は受けていなかった。数週間前から食思不振、湿性咳嗽を自覚していた。その後、自力歩行が不可能になり、当院救急外来を受診した。

　医師の働き方改革の議論に連動する形で、厚生労働省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」が設置され、10月5日に初会合が開催された。今後は月1回程度のペースで開催し、今年12月ごろをめどに議論の結果を「医師の働き方改革に関する検討会」にも報告する予定。座長は「医師の働き方改…

リポート◎3病院に患者が集中、半数は軽症例で現場から悲鳴

　千葉医療圏では2017年8月、搬送先が決まらない「搬送困難事例」を特定の3病院に搬送する仕組みをスタートさせた。搬送困難事例は一時的に減ったものの、再び増加。1年たたずに現場の負担は限界に達し、仕組みは事実上崩壊した。…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

近森病院院長の近森正幸氏に聞く

　「医師の働き方改革」における重要な論点の1つである「タスク・シフティング」に先駆的に取り組んでいることで知られる近森病院。同病院のタスク・シフティングの実情について、病院長の近森正幸氏に聞いた。…

日経メディクイズ●胸部X線

　4週間前から夜間の発熱と倦怠感があり、引き続いて軽度の咳が出現した。徐々に症状が増悪したため、2週間前に近医を受診。NSAIDsを処方されたが症状が軽快せず、軽度の呼吸困難も自覚したため、当院を受診した。…

厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が9月19日に開催され、応招義務の解釈に関する厚労省研究班の主任研究者である岩田太氏（上智大学法学部教授）がこれまでの議論の中間整理を報告した。岩田氏は応招義務について、医師個人が患者に対して直接、民事上の責任を負う義務はなく、倫理…

リポート◎高裁が1審覆し自殺企図患者への対応の過失を認定

入院措置を怠ったとして約1250万円の支払い命じる

　患者が自殺したのは主治医が適切な対応を行わなかったためだとして、遺族が精神科開業医を相手取って起こした訴訟で、高等裁判所が医師側の責任を認める判決を下した。患者側の訴えを棄却した地裁判決を覆す内容で、開業医は最高裁に上告している。…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

日本医師会副会長の今村聡氏に聞く

　医師の働き方改革については、厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が2019年3月末までに結論を示す予定だ。そんな中、日本医師会の「医師の働き方検討会議」は「医師の働き方改革に関する意見書」を7月に取りまとめた。意見書の内容について、厚生労働省検討会のメンバーでもある日本…

医師の働き方改革に関する検討会

「国民の医療のかかり方」に関する懇談会を設置へ

　厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が9月3日に開催され、同省が示した今後の検討の進め方（案）が了承された。焦点の1つが医師の応招義務で、時間外労働の上限を超過している状態で、救急対応などの応招義務が課せられるか否かなどについて議論を進める方針だ。また、医師の働き方改…

入院患者5人から多剤耐性アシネトバクター検出

日本環境感染学会教育委員会委員長の森兼啓太氏に聞く

　今年8月、鹿児島大学病院で入院患者5人から多剤耐性アシネトバクターが検出されたことが報道された。多剤耐性アシネトバクターのアウトブレイクを防ぐには、日ごろどのような点に注意すればよいのか。日本環境感染学会教育委員会委員長の森兼啓太氏に話を聞いた。…

シリーズ◎「医師の働き方改革」

医師数確保のため専攻医の処遇を改善、当直明けの帰宅徹底も

　2016年に付属の3病院が労働基準監督署からの立入調査を受けたことを契機に、2017年4月に働き方改革をスタートさせた昭和大学病院。いわゆるシフト制を導入した上で土曜診療を開始したのは既報（関連記事：昭和大学病院の「働き方改革」は成功するか）の通り。その後の動きを追った。…

シリーズ◎「医師の働き方改革」

4月からはスマホで出退勤管理も

　2017年7月に労働基準監督署による立入調査が行われ、同年10月に医師に対する長時間労働の改善と、割増賃金の不足分の支払いに関する是正勧告と指導を受けた杏林大学医学部付属病院。2018年2月に全医師に変形労働時間制を導入し、改革に着手したことは既報（関連記事：杏林大病院、診療体制維持で…

日経メディクイズ●胸部X線

　ある年の6月、咳嗽、労作時息切れ、発熱（38℃）が生じたため、近医を受診し、抗菌薬を処方された。しかし、症状が改善しなかったため、当院を受診、入院となった。職業はパ－ト。既往歴には特記すべきことはない。毎年6月頃に調子が悪くなるとのことであった。聴診でfine crackleが聴取される。…

内閣官房健康・医療戦略室企画官の山田協氏に聞く

　今年5月に施行された「次世代医療基盤法」。国が医療情報を匿名化する業者を認定することで、医療情報を用いた研究・開発を加速させるのが狙いだ。次世代医療基盤法の施行で、臨床現場にどのような影響が出るのか。同法について、施行準備段階から担当している内閣官房健康・医療戦略室企画官の山…

　最近書いた記事の中で、読者から大きな反響があったものの1つが、「麻酔科専門医の要件『単一施設に週3日以上勤務』へ」だ。このニュースでは、日本麻酔科学会が7月10日付けで、2019年度から開始する麻酔科専門医の更新要件を「申請時点で単一の医育機関病院や病院施設に週3日以上勤務し、麻酔科…

日経メディクイズ●胸部X線

　検診で肺の異常陰影を指摘され、当院を受診した。咳嗽なし、労作時呼吸困難は軽度あり。喫煙歴は18packs-years。

リポート◎遠隔集中治療支援プログラムが昭和大で稼動

熟練医の第六感を数値化、ICU滞在日数を適正化へ

昭和大学は今春、昭和大学病院と、付属病院の1つである江東豊洲病院の集中治療室に「eICU」と呼ばれるプログラムを導入し、現場の診療をサポートする試みを開始した。ビッグデータを基にしたソフトウェアを用いてICUで優先的に診るべき患者を見極めることで、ICU在室日数を適正化。ICU専門医が限ら…

河北医療財団「係争化はしていない。遺族と協議中」

河北健診クリニック（東京都杉並区）はこのたび、40代女性が4年前に区民健診として胸部X線検査を受けた際に肺癌を疑う陰影の見落としがあったことを明らかにした。この女性は今年6月に肺癌で死亡した。本件を受け、2014年以降に肺がん検診を受診した計9424人の胸部X線写真を再読影した結果、44人に…

学会トピック◎日本病院学会2018

6月28日から石川県金沢市で開催された第68回日本病院学会では「医師の『働き方改革』はどうあるべきか」をテーマにしたシンポジウムが開催された。最初に登壇した聖路加国際病院院長の福井次矢氏は、米国では睡眠不足のレジデントが起こした医療事故を契機に「医師の労働時間規制」が議論されたのに…

フリーランス麻酔科医への影響は？　2019年から要件追加、2年の猶予

　日本麻酔科学会は、2019年度から開始する麻酔科専門医の更新について、要件に「申請時点で単一の医育機関病院や病院施設に週3日以上勤務し、麻酔科関連業務に専従していること」という項目を追加した。7月10日付けで「専門医機構認定 麻酔科専門医更新要件追加 単一施設週3日勤務について」という…

4カ月ぶりに議論再開、「医師の働き方改革に関する検討会」

　医師の働き方改革の在り方を検討するために設置された厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が7月9日、およそ4カ月ぶりに開催された。3月に通知が発出された「緊急的取り組み」の実施状況が2～3割にとどまっていることのほか、（1）今後の議論の進め方、（2）国民の理解を得るための患…

学会トピック◎日本病院学会2018

　6月28日、29日に石川県金沢市で開催された第68回日本病院学会では「病院における自主防災管理の実際」をテーマにしたシンポジウムが開催された（シンポジウム前半の様子はこちら）。関西労災病院（兵庫県尼崎市）看護部長の平井三重子氏は、自院で2017年に発生した病院火災を振り返り、「火災報知…

現病院長「入院患者の受け入れを徐々に再開している状況」

　大口病院（横浜市神奈川区、現横浜はじめ病院）の入院患者2人が消毒液注入によって相次いで中毒死した事件で、神奈川警察署特別捜査本部は同病院に勤務していた31歳の看護師を7月7日に逮捕したことを明らかにした。…

学会トピック◎日本病院学会2018

　戸田中央医科グループ医療法人横浜柏堤会災害対策特別顧問の野口英一氏は、今春に日本病院会が作成した「病院等における実践的防災訓練ガイドライン」を基に、火災対応時の注意点を解説した。少人数のスタッフで火災対応時は特に、避難階段で下階へ患者を避難させる「垂直避難」ではなく、同じフ…

トレンド◎麻酔科学会が周術期管理チーム養成に本腰

　日本麻酔科学会が、周術期医療をより安全に効率良く提供するため、術前から術後までの知識やスキルを持った医療者からなる多職種連携チームの養成に力を入れている。その背景には、手術件数増加に伴う麻酔科医の不足や医療安全の向上がある。将来的に周術期管理チームの設置に関する診療報酬点数…

日経メディクイズ●胸部X線

　自覚症状はないが、肺癌検診を受診した際の胸部X線が写真1である。

シリーズ◎医師の働き方改革

　労働基準監督署から是正勧告を受け、医師らに未払い分の割増賃金を支払ったことが今春に報道された東京医科歯科大学医学部附属病院。全国に先駆けて助教以上に「専門業務型裁量労働制」を導入している大学病院の1つとして知られていた。未払いはなぜ起きたのか、大学病院で裁量労働制は機能してい…

シリーズ◎医師の働き方改革

働き方改革の名の下にはびこる違法行為、病院幹部Y氏の告白

　関東地方にあるX病院に勤務する50代のY氏は、自院で行われている「医師の働き方改革」に大きな不満を感じている1人だ。Y氏の病院にはここ数年間の間に労働基準監督署の立入調査が入り、既に医師の労働環境改善に着手している。だが、Y氏によると「働き方改革」とは名ばかりで、その実態は非常に悪…

シリーズ◎抗体医薬は医療に何をもたらしたか（乳癌編）

大阪医療センター乳腺外科の増田慎三氏に聞く

　遺伝子組換え技術を活用して作製した抗体を医薬品として活用する――。このコンセプトで開発され、日本で初めて承認された抗体医薬がトラスツズマブ（商品名ハーセプチン）だ。乳癌診療において抗体医薬が果たした役割について、国立病院機構大阪医療センター乳腺外科の増田慎三氏に聞いた…

リポート◎医師偏在対策に向けた医師法・医療法改正案が成立へ

　医師偏在を是正するため、今年3月に医師法・医療法の改正案が閣議決定された。既に参議院を通過しており、今国会で成立するとみられている。今回の法改正では、「医師偏在指標」を新たに策定して医師少数区域を設定。当該区域で勤務した医師を認定し、インセンティブを与えることで医師不足地域の…

日経メディクイズ●胸部X線

　1週間ほど前から食欲が低下し、4日前からは息切れが見られたため、かかりつけ医の往診を受けた。家族によると、最近むせることが多い。

宇沢国際学館取締役・医師の占部まり氏に聞く

　ノーベル経済学賞に最も近い日本人と言われた世界的経済学者の宇沢弘文氏の娘、占部まり氏は、宇沢氏の提唱した「社会的共通資本」という理論を医療現場の人々にもっと知ってもらいたいと考え、活動している。内科医であり、宇沢国際学館取締役を務める占部まり氏に話を聞いた。…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

　四病院団体協議会は4月18日、独自の医師労働法制の制定などを求める「医師の働き方改革」に関する要望書を取りまとめ、同日中に加藤勝信厚生労働大臣宛ての要望書を提出した。

日経メディクイズ●胸部X線

　3カ月前、徒歩中に息切れを感じた。2カ月前に近隣の病院を受診したところ、特発性肺線維症（IPF）と診断され、半年後に来院するよう言われた。だが、息切れ症状は改善せず、半月前には歯磨き中にチアノーゼが発生。…

全自病会長の邉見氏「『医師の3偏在』の解決なくして規制は本末転倒」

　全国自治体病院協議会はこのたび、会員病院を対象に実施した働き方改革に関するアンケート結果を公表した。厚生労働省が3月に通知した「医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取り組み」のうち、医師以外ができる仕事を医師以外の職種に委譲する「タスクシフティング（業務の移管）の推進」の項目に…

非手術症例も登録する独自データベースの運用を開始

　日本脳神経外科学会は、全国規模の手術症例データベースNCD（National Clinical Database）への登録をやめ、2018年1月から独自データベース「JND（Japan Neurosurgical Database）」の運用を開始した。新専門医制度の下、NCDに加盟して症例登録する学会が増える中、あえて独自にデータベースを構…

シリーズ◎どうする医療事故調制度

東京都医師会理事の小林弘幸氏に聞く

　制度開始からすでに約2年半が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。これまで長らく医療安全に携わり、東京都医師会理事として医療事故調査制度をサポートしている小林弘幸氏（順天堂大学医学部附属順天堂医院総合診療科・病院管理学教授）に医療事故調の現状について聞いた…

4月からは非常勤医1人で対応

　武蔵野赤十字病院（東京都武蔵野市）の感染症科において、常勤医が今年3月末までに全員退職したことが、このたび明らかになった。およそ1年前に感染症科の常勤医が1人退職したほか、今年3月末に残り2人が退職した。4月からは国立国際医療研究センターから医師1人が非常勤医として派遣されている。…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

日本病院会会長の相澤孝夫氏に聞く

　医師の働き方改革については、時間外労働の上限設定などを厚生労働省の検討会で議論中で、2019年3月末までに結論が示される予定だ。あと1年で結論を得ようとしている検討会の論点と進むべき方向性について、日本病院会会長で相澤病院（長野県松本市）最高経営責任者の相澤孝夫氏に話を聞いた。…

シリーズ◎2018年度診療・介護報酬同時改定

　2018年度診療報酬改定では、麻酔科診療に関する項目も見直しが行われた。閉鎖循環式全身麻酔において常勤の麻酔科医による総合的な医学管理をより重視するよう、見直しを行ったのが特徴だ。

特集◎迫られる医師の働き方改革《3》解決篇

全ての病院にいつ労基署の調査が入ってもおかしくない状況では、今すぐ医師の働き方改革に取り組んでいくしかない。働き方改革を進める上で切り札となるであろう4つの方策を、先進的な取り組みを実践している施設を例に紹介する。…

特集◎迫られる医師の働き方改革《2》ケース篇

労基署の立入調査と勧告に応じる形で、医師の働き方改革に取り組む病院が現れてきた。変形労働時間制や複数主治医制の採用、土曜診療や当直の縮小・中止など、その手法は病院によって様々だ。果たしてその効果のほどは──。…

特集◎迫られる医師の働き方改革《1》実態篇

政府の方針により、医師への罰則付き時間外労働規制の適用は2024年まで先送りされた。現在、時間外労働の上限設定などを厚生労働省の検討会が議論中だ。その一方で労働基準監督署による病院への立入調査が相次ぎ、医療界は揺れている。…

　独立行政法人神奈川県立病院機構理事長を解任された土屋了介氏は3月26日、神奈川県を相手取り、解任処分を取り消すよう求める訴状を横浜地方裁判所に提出した。

シリーズ◎医師の「働き方改革」

元労働基準監督官で社会保険労務士の原論氏に聞く

　医師の働き方改革のあり方を巡っては、時間外労働の上限設定などを厚生労働省の検討会で議論中で、2019年3月末までに結論が示される予定だ。だが、労働基準監督署による全国の医療機関への立入調査が相次ぎ、医療界は右往左往している。かつて病院にも立入調査に入ったことのある元労働基準監督官…

労基署から是正勧告、夜間・休日の急変対応などが対象に

　東京医科歯科大学医学部付属病院（東京都文京区）を運営する東京医科歯科大学が、中央労働基準監督署からの是正勧告を受け、専門業務型裁量労働制で勤務する医師80人に未払いだった時間外労働の割増賃金、合計590万円を支払ったことがこのほど明らかになった。…

ニュース追跡◎神奈川県立がんセンターの放射線科医集団退職事件

独立行政法人の独立性を疑問視する声も

　神奈川県立病院機構理事長の土屋了介氏が今年3月、黒岩祐治神奈川県知事から理事長職を解任された。事の発端は、昨年8月の県立がんセンター放射線治療科部長の突然の退職だった。

日経メディクイズ●胸部X線

　4週間ほど前から咳があり、市販の感冒薬を服用していた。1週間前に咳が増悪し、痰、発熱、労作時呼吸困難も出現。当院を受診したところ、肺炎と診断され、抗菌薬ガレノキサシンが処方された。その後も症状は改善せず、安静時にも呼吸困難があり、横臥もできなくなったため、3日前に入院となった。…

大学病院の医局に所属する、ある心臓血管外科医A氏の訴え

　関東地方にあるX病院に勤務する40代の心臓血管外科医のA氏は、議論が続いている医師の働き方改革に不満を感じている1人だ。最近、A氏が所属する医局があるY大学病院にも、労働基準監督署の立入調査が入り、これから本格的な医師の労働環境改善が始まる見込みだ。A氏は働き方改革のどこに不満や不…

　厚生労働省は3月5日、労働基準法改正を待たずに今すぐ全医療機関で取り組むべき「医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取り組み」に関する通知を各都道府県と病院団体に発出。医師の労働時間短縮のために全医療機関が直ちに取り組むべき6項目を示した。…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

聖路加国際病院院長の福井次矢氏に聞く

　日経メディカルでは2017年5月、特集「医師こそ働き方改革を」の中で、一部診療科で土曜外来を休止するなどの改革を進める聖路加国際病院（東京都中央区）の例を紹介した。その後、同病院での働き方改革はどこまで進んだのか。院長の福井次矢氏に聞いた。…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

杏林大学病院長の岩下光利氏と杏林学園副理事長の松田剛明氏に聞く

　杏林大学医学部付属病院（東京都三鷹市）を運営する杏林学園が2017年秋、三鷹労働基準監督署から是正勧告と指導を受けていたことは既報の通り（参考記事：杏林大病院にも労基署、月80時間残業に勧告）。その後、同病院が取り組んだ「医師の働き方改革」について、杏林大学医学部付属病院長の岩下…

　医師の働き方改革の在り方を検討するために設置された厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」は2月16日、「医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取り組み案」を座長一任で了承した。同省は2月中に、病院団体などに対し、医療機関での取り組みを求める通知を出す方針だ…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

NPO法人医療制度研究会副理事長の本田宏氏に聞く

　医師の働き方改革に関する議論が進んでいる。2018年1月に、厚生労働省の医師の働き方改革に関する検討会が出した「緊急的取り組み」案では、医師の労働時間短縮のための方策として、タスクシフティングを含む6項目が提示された。タスクシフティングの具体的な方法論について、NPO法人医療制度研究…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

北里大学医学部医療管理学教授の渋谷明隆氏に聞く

　厚生労働省の医師の働き方改革に関する検討会は、医師の労働時間短縮のために全医療機関が直ちに取り組むべき項目として、尿道カテーテル留置など一部の行為を他職種に業務移管することなど6項目を示している（関連記事）。あと1年で結論を得ようとしている「医師の働き方改革」の論点と進むべき…

日経メディクイズ●胸部X線

　2年前に特発性肺線維症の診断を受け、外来で経過観察されていた。2カ月前から37℃台前半の微熱を自覚していた。1週間前から少量の血痰を時々自覚し、当院を受診した。

シリーズ◎2018年度診療・介護報酬同時改定

身体拘束を最小限にする取り組みを入院料の算定要件に

　厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協）総会は2月7日、2018年度診療報酬改定案を了承し、加藤勝信厚生労働大臣に答申した。認知症患者への適切な医療提供体制に対する評価の概要が明らかになった。このうち認知症診療に関する改定項目は、（1）認知症に対する診療連携の評価、（2）認知症…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

ある内科医の告白

　労働基準監督署の立ち入り調査を受けた関東地方にあるA病院は、この調査を契機に医師の労働環境改善に着手した。しかし、A病院に内科医として勤務するX氏（6年目）によれば、病院が取り組む働き方改革に賛同しない医師は少なくないという。A病院の取り組みはなぜ医師に支持されないのか。X氏に話…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

労働者健康安全機構理事長の有賀徹氏に聞く

　医師の働き方改革として、早ければ2024年から罰則付きの時間外労働時間の上限規制が適用されることが決まっている。これに向けた第一歩として、2018年1月、厚生労働省の医師の働き方改革に関する検討会は、医師の労働時間短縮のために全医療機関が直ちに取り組むべき項目として、尿道カテーテル留…

医療事故調査・支援センターが第3弾の再発防止策を示す

　医療事故調査・支援センターはこのほど、3回目となる医療事故の再発防止策を提言した。テーマとなったのは「注射剤によるアナフィラキシー」。日本医療安全調査機構が1月18日に公表した。

日経メディクイズ●胸部X線

　3週間前に鼻汁、咳嗽が出現し、近医で漢方薬を処方された。2週間前から，微熱と階段昇降時の労作時呼吸困難、下肢のだるさも表れた。3日前から38.3℃の発熱のほか、乾性咳嗽が再度出現。労作時呼吸困難が増悪したため、精査目的で当院に紹介された。…

時間外労働賃金の不足分として総額数億円を追加支払い

　杏林大学医学部付属病院（東京都三鷹市）を運営する杏林学園が、2017年秋に三鷹労働基準監督署から是正勧告と指導を受け、その対応として、2017年末に医師に対して時間外労働賃金の不足分を支払ってていたことがこのたび明らかになった。 　同病院担当者によると、立ち入り調査があったのは2017年…

医師の勤務時間を就業規則で定めていないことを指摘

　北里大学病院（神奈川県相模原市）はこのほど、相模原労働基準監督署から是正勧告と指導を受けていたことを明らかにした。　同院広報担当者よると相模原労基署の立ち入り調査があったのは11月後半で、是正勧告と指導を受けたのは12月27日。時間外労働・休日労働の条件について36（サブロク）協定…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

全国医学部長病院長会議の山本修一氏に聞く

　医師の働き方改革は、早ければ2024年から本格運用が始まることが決まっている。厚生労働省に検討会が設置され、議論が進んでいるが、この議論のあり方について、2017年11月、全国医学部長病院長会議の大学病院の医療に関する委員会の委員長を務める山本修一氏は厚生労働大臣へ要望書を提出した。…

特集◎「2040年問題」で日本の医療はここまで変わる《5》

　■ 病院の統廃合と機能再編が進む　■ 診療縮小の地域は遠隔診療で対応　■ 在宅担う診療所は複数医師体制に　人口や医療需要が大きく変化する地域では、需要に見合った形で各医療機関の診療機能を見直したり、病院を統廃合するなど、診療機能の再編が進むのは必至。それに伴い医師の働き方が変わ…

「医師の働き方改革に関する検討会」が緊急取り組み案と中間論点整理

　医師の働き方改革の在り方を検討するために設置された厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」は1月15日、これまでの議論で明らかになった医師の勤務実態を踏まえ、医師の労働時間短縮のために全医療機関が直ちに取り組むべき項目として、尿道カテーテル留置など一部の行為を他職種に業務…

　皆さん、胃カメラ検査（上部消化管内視鏡検査）を実施されたことはありますか。胃カメラを患者さんに入れたことがあるという先生は、その患者さんがオエッと嚥下反射が起こってつらそうにしている場面に遭遇したことはありますか。　実は、胃カメラ検査の際、患者さんにオエッと嚥下反射を起こさ…

シリーズ◎岐路に立つ総合診療

日本プライマリ・ケア連合学会副理事長・前野哲博氏に聞く

　総合診療に力を入れるという方針の病院から請われ、都心部のある病院に総合内科のリーダーとして入職した内科医のA氏（当時50歳）が孤軍奮闘の末に病院を退職するまでの経緯を書いた「中小病院で総合内科がうまく機能しない理由」。10月に当サイトに掲載したこの記事について、筑波大学地域医療教…

年末スペシャル◎あのニュース、どうなった？2017

　日経メディカル2017年5月号の特集「医師こそ働き方改革を」では、先駆的に働き方改革に取り組んでいる病院の一例として、聖路加国際病院（東京都中央区）を紹介した。聖路加国際病院では今年4月から、一部診療科で土曜外来を休止するなどの改革を進めているが、結果的に医師の労働環境は改善され…

年末スペシャル◎あのニュース、どうなった？2017

　2017年3月に道路交通法が改正され、運転免許証更新時の認知機能検査で「認知症のおそれ」（第1分類）と判定された75歳以上の高齢者は全て、臨時適性検査の受検か、医師による認知症の診断を求められるようになった（関連記事：免許更新の認知症診断に医療機関は対応できるか。この改正によって、…

日経メディクイズ●胸部X線

　約3カ月前から軽い咳と痰を自覚していた。1週間前に39℃を超える発熱が表れ近医を受診。写真1のような異常陰影を認めた。咳の症状も悪化し、白色調の痰が出る。喫煙者で、1日40本をおよそ40年間吸い続けている。…

学会トピック◎第36回日本認知症学会学術集会

学会トピック◎第36回日本認知症学会学術集会

　2017年3月に施行された改正道路交通法による認知症診療では、生活障害がある人を認知症と診断する必要があることや、運転を中断することで抑うつ状態や、うつ病を発症する可能性があることを念頭に置く必要があることが強調された。「認知症ではない人を認知症と診断して、本来運転能力がある人の…

7人の医師が急性腎不全の可能性を指摘するも、判決変わらず

　7年前、奈良県警に逮捕・勾留されていた男性医師A氏（当時54歳）が急死したのは、司法解剖で死因とされた急性心筋梗塞ではなく、警察官からの暴行が原因だったとして、2016年11月に岩手医科大学法医学講座教授の出羽厚二氏が被疑者不詳のまま、特別公務員暴行陵虐致罪で奈良県警に刑事告発を行っ…

学会トピック◎第36回日本認知症学会学術集会

　2017年3月に施行された改正道路交通法にあわせて警察庁は、運転適性相談窓口に看護師など医療系職員を配置する取り組みを強化しており、2017年9月時点で20都府県に36人を配置したことを報告した。11月24日から金沢市で開催された第36回日本認知症学会学術集会で、警察庁交通局運転免許課・高齢運…

医療機能評価機構、ガバナンス強化の社会的要請踏まえ新設

日本医療機能評価機構はこのたび、主に特定機能病院や大学病院本院を対象に病院機能を評価する「一般病院3」の審査を2018年4月から開始することを発表した。2017年11月20日の会見で明らかにした。

日経メディクイズ●胸部X線

　3カ月ほど前から発熱と咳嗽があり、近医を受診。胸部単純X線写真で異常影を認めたため、翌日に当院を紹介受診した。3カ月間で5kgの体重減少があり、1カ月前からは下肢痛も見られた。

シリーズ◎医師の「働き方改革」

昭和大学理事長の小口勝司氏に聞く

　昭和大学が、関連3病院に労働基準監督署が立ち入り調査（臨検監督）に入ったことを契機に既に今春から「医師の働き方改革」に着手したことは既報の通り（参考記事：昭和大学、医師のシフト制や土曜午後診療を導入）。具体的にどのような働き方改革を行ったのか、職員の反応や今後の課題などについ…

　女性医師にとって、男性医師との結婚は年々難しくなっていく。かと言って、忙しい中でやみくもに婚活に走っても成果は期待できない。結婚したい女性医師が実践すべき対策を探ってみた。

　女性医師にとって結婚の第一候補となるのは男性医師。しかし、医師の女性比率が増え続ける中、「医師同士カップル」を目指す女性医師は年々不利な状況に。昨今の女性医師の結婚事情を見てみよう。

全国自治体病院協議会会長の邉見公雄氏に聞く

　医師の働き方改革をめぐっては議論が進行中で、早くて7年後から法律が適用されることが決まっている。政府が推進する医師の働き方改革のあり方に対し、2017年9月下旬に厚生労働大臣に緊急要望を提出したのが全国自治体病院協議会会長の邉見公雄氏だ。厚生労働省の中央社会保険医療協議会の委員を6…

シリーズ◎医師の「働き方改革」

附属3病院に労基署入ったことが契機に

　昭和大学では今春から、医師の勤務体系にシフト制を導入するなど、大規模な院内の「働き方改革」に着手していることがこのほど明らかになった。これは、昭和大学の附属3病院に、労働基準監督署が立ち入り調査（臨検監督）に入ったことを契機にしたもの。…

【REPORT】原因遺伝子の同定で変わる希少疾患治療

国内初の治療薬、9月には乳児型以外にも適応拡大

　希少疾患の原因遺伝子が次々と同定され、それを基にした治療法の開発が加速している。今年7月には脊髄性筋萎縮症に対し、核酸を用いて遺伝子の発現状態を調整する医薬品が製造販売承認を取得した。

トレンド◎自信がなく手を挙げられない若手医師の参加を促す「百人会議」

　演者の発表の後、座長が質問を促してもフロアから誰も立ち上がらず、仕方なく座長が当たり障りのない質問をする――。そんな学会会場の残念な風景を一変させる、新たなコミュニケーションシステム「百人会議」が関係者の注目を集めている。フロアにいる参加者が、自分のスマホから匿名で質問を投…

日経メディクイズ●胸部X線

　半年前から時々、胸痛と咳嗽を繰り返していた。今回は4、5日前より同様の症状があり、近医を受診したところ肺炎と診断された。広域抗菌薬を服用しても症状が改善しなかったため、精査目的で当院の外来を受診した。来院時には胸痛、乾性咳嗽、37℃台の発熱があった。…

学会トピック◎JDDW2017

　内視鏡下生検を実施した患者がその後に予約した外来を受診したか、さらには医師による説明を受けたか――について、クラーク2人と看護師が診療録を確認し、医師に疑義紹介するという追跡システムを検討したことを山形大附属病院光学医療診療部の矢尾板孝夫氏が報告した。10月15日まで福岡県福岡市…

学会トピック◎JDDW2017

　大腸の内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）を施行後、腸管内洗浄液中に存在する遊離細胞の生存率は30％ほどで12時間が経過しても生存していることや、腸管内洗浄液中に存在する遊離細胞を20％ポビドンヨード液で処理することで、有意に遊離細胞の生存率を減らせたことが報告された。10月15日まで福岡県…

学会トピック◎JDDW2017

　腹腔鏡下肝切除において肝離断をうまく進めるためには、ビギナーの助手は術野展開の動作に専念した方がよい。10月15日まで福岡県福岡市で開催されたJDDW2017で岩手医科大学医学部外科学講座の長谷川康氏が発表した。…

学会トピック◎JDDW2017

　内視鏡検査で粘膜傷害が認められない内視鏡陰性の胃食道逆流症（GERD）患者やびらん性食道炎患者において、炎症性メディエータの1つであるプロスタグランジンE2（PGE2）の発現レベルが有意に上昇していたほか、胸やけ症状と有意な相関関係が報告された。10月15日まで福岡県福岡市で開催されたJDDW…

センターによる再調査依頼は43件、うち32件は遺族からの依頼

　2015年10月にスタートした医療事故調査制度は、制度開始から2年間で累計751件が医療事故として第三者機関である医療事故調査・支援センター（以下、センター）に報告されたほか、院内調査結果をまとめた報告書476件がセンターへ提出されたことが分かった。センターへの相談件数は累計4246件。セン…

　脊髄性筋萎縮症に対して、核酸を用いて遺伝子の発現状態を調整する医薬品（核酸医薬）による治療の現状をこのたび取材した（詳細は日経メディカル特別編集版「Unmet Medical Needs特集」に掲載）。国内初の核酸医薬ヌシネルセン（商品名スピンラザ）は2017年7月に乳児型の脊髄性筋萎縮症に対して…

ニュース解説◎「再生医療新法」で初の逮捕者

医師・弁護士の田邉昇氏に聞く

愛媛県など4府県警の合同捜査本部は2017年8月27日、他人の臍帯血を用いた治療を無届けで行った医師と販売業者ら6人を、再生医療等安全性確保法違反の疑いで逮捕したと発表した。なぜ医師は逮捕されたのか。そもそも逮捕の根拠となった再生医療新法とは――。旧厚生省で医系技官として勤務した経験を…

ある総合内科医の独白「私はこれで病院を辞めました」

　数年前、総合診療に力を入れるという方針の病院から請われ、都心部のある病院に総合内科のリーダーとして入職した内科医のA氏（当時50歳）。だが、そのA氏は先日、ひっそりとその病院を退職した。孤軍奮闘するもあえなく散ったA氏から、退職に至る経緯と心の動きを聞いた。（匿名化のため、内容の…

シリーズ◎岐路に立つ総合診療

日本病院会副会長の末永裕之氏に聞く

　7月下旬に日本病院会独自で「病院総合医」を育成する方針を明らかにした。この病院総合医の創設に向けて旗ふり役を務めた日本病院会副会長の末永裕之氏に、日本における総合診療の位置付けや今後の課題について聞いた。…

日経メディクイズ●胸部X線

　7日ほど前から左足背の疼痛を自覚。2日前に同部位の発赤・腫脹が出現した。左足第5趾基部から排膿あり。蜂窩織炎の診断で当院皮膚科に紹介入院となった。発熱、呼吸困難があり胸部Ｘ線写真に異常陰影を認めたため（写真1）、当科に紹介された。…

Cadetto Special「女性医師の婚活事情」◎3回参加すれば相手が見つかる？

　男性医師の生涯未婚率2.9％に比べて、女性医師は10倍以上の35.9％。この状況に不安を覚え、病院の外に出会いを求める女性医師は少なくないだろう。そんな女性医師たちをサポートする「女医コン」を紹介しよう。…

全国医師ユニオンほか3団体共同で声明

　全国医師ユニオンと東京過労死を考える家族の会、過労死弁護団全国連絡会議の3団体は共同で、医師の働き方改革に関する声明を9月4日に公表した。今後、厚生労働省に声明を提出する方針だ。

医療事故調査・支援センターが第2弾の再発防止策を示す

　医療事故調査制度において各医療機関から報告書を受け取りるほか、収集した事例を基に解析して再発防止策を検討する役割を担う第三者機関である医療事故調査・支援センターはこのほど、2つ目となる再発防止策を提言した。テーマとなったのは「急性肺血栓塞栓症」。センターとして指定されている日…

日経メディクイズ●胸部X線

　2カ月前から湿性咳嗽が出現し、1カ月前に健診を受けたところ、胸部X線写真で異常陰影を指摘された。精査加療目的に当院を紹介されて受診した。数年前から上気道炎の罹患後に数週間、湿性咳嗽が遷延することがあった。…

シリーズ◎その手術部位感染対策、合っていますか？（1）

　ひとたび発生すると入院期間の延長をもたらし、場合によっては患者を重篤な状態に陥らせる手術部位感染（surgical site infection：SSI）。その対策を巡り、ここ数年、海外ガイドラインが相次ぎ策定・改訂されている。SSIのガイドラインとして知名度の高い米疾病対策センター（CDC）のガイドライ…

シリーズ◎その手術部位感染対策、合っていますか？（2）

　2016年秋に発刊されたWHOのガイドラインや米国外科学会（ACS）・米国外科感染症学会（SIS）合同のSSIガイドラインでは、待機的大腸手術に対して腸管の機械的処置と経口抗菌薬の併用が推奨されている。これは、術前に下剤などで機械的に腸管内の便を排出させた上で経口抗菌薬を術前日に数回に分け…

シリーズ◎その手術部位感染対策、合っていますか？（3）

　2017年に改訂されたCDCのSSIガイドラインでは、手術切開創を閉じる前にポビドンヨード水溶液で洗浄することを推奨している。「SSI の予防のためにポビドンヨード水溶液にて深部もしくは皮下組織を術中に洗浄することを考慮に入れる」と記載。一方で、「不潔もしくは汚染の腹部手術においてポビド…

シリーズ◎その手術部位感染対策、合っていますか？（4）

　術中の酸素濃度や患者の体温などがSSI発生率に影響を与えることも分かってきた。一般に術中は30％の酸素を送気するが、この濃度を80％に設定するとSSI発生率が通常の酸素濃度群（30％投与）よりも2～3割ほど有意に低かったことが報告されている。例えば気管内挿管全身麻酔症例を対象にした試験で…

日本病院会会長の相澤孝夫氏に聞く

　2017年6月に日本病院会会長に就任したのが相澤病院（長野県松本市）最高経営責任者の相澤孝夫氏。働き方改革や地域医療のあるべき姿について聞いたところ、医師の働き方改革は「医療提供体制を変えること」だと主張する。…

日経メディクイズ●胸部X線

　幼少時から気管支喘息に罹患している。近医でフルチカゾン吸入400μg／日を処方されていたが最近、湿性咳嗽の悪化を自覚していた。

卒後6年以上の医師を対象、研修期間は原則2年

　日本病院会は7月24日、独自に「病院総合医」を育成・認定する方針を明らかにした。同日開催した定例会見で、その詳細を説明した。2017年10月から、日本病院会の会員病院が作成した個々の研修プログラムの認定作業が開始され、2018年4月から各病院での研修がスタートする。対象は卒後6年以上の医師…

トレンド◎増える50歳代のキャリアチェンジ

ベテラン医師がキャリアチェンジを図る背景事情として見逃せないのが、病床機能再編など勤務環境の変化だ。「定年後も第一線で」という思いや、親の介護などの理由から転身を決断する医師もいる

ルポ：50代の転職（3）◎完全予約制の小児科を開業

森田　昌雄氏（明海こどもクリニック院長）

　「基幹病院で勤務したり24時間無休体制で小児医療を提供したりと、様々な立ち位置を経験できたおかげで今がある。これまでで一番、自分のやりたい医療ができている」。こう話すのは2015年11月に明海こどもクリニック（千葉県浦安市）を開業した森田昌雄氏だ。…

警察庁、改正道路交通法の施行から81日間分のデータを公表

専門医は「例年より認知症の診断が少ない印象」と指摘

　3月12日の改正道路交通法の施行から5月末までの81日間で、免許更新時の認知機能検査を受検した75歳以上の高齢者は41万6608人。そのうち「認知症のおそれ」（第1分類）と判定された人は1万1254人（2.7％）で、この中で5月末までに医師の診断を受けたのは1278人であり、うち14人は免許取り消しの処…

リポート◎脳神経外科を中心に技術交流をスタート

　「今回の国際交流は、一方的に技術を教えるといったこれまでのものとは全く違う。互いに研さんして脳神経外科医としての腕を上げることを目的としたものだ」。北海道大学病院長の寳金清博氏はこう語る。…

2017年4月から、ほぼ全科で土曜休診に

　東京都港区のJCHO東京高輪病院で、感染症内科を中心に、医師が一斉退職していたことが明らかになった。2017年3月末には、7人の感染症内科医が一斉に退職した。また、これと時期を同じくして2017年4月から同病院では救急、人工透析、健康管理センターを除く全科で、土曜診療を休診している。…

日経メディクイズ●胸部X線

　約3カ月前から軽い咳と痰を自覚していた。発熱を機に近医を受診したところ、写真1のような異常陰影が認められた。咳と痰の症状も悪化していた。

インタビュー◎50代からの転職・開業のトレンド

ニューハンプシャーMC 柴田雄一氏、中村正志氏に聞く

　「50歳代以上の医師の転職、診療所開業が活発化している」――。病院関係者や医師の転職・開業に関わる事業者らから、そんな話を聞くことが多くなった。しかも、遠隔地への転職や転科、診療所開業など、全く異なる環境への転身を図る「キャリアチェンジ」も少なくないという。ベテラン医師たちは…

ルポ：50代の転職（2）◎勤務先の経営者交代により退職を決意

湯澤　浩之氏（HITO病院 外科部長・消化器外科部長）

　50歳代以上のベテラン医師が、遠隔地への転職や転科、診療所開業といったキャリアチェンジに踏み切る理由は様々だ。今回紹介する消化器外科医の湯澤浩之氏は、外科の強化を進める病院経営者に請われて縁もゆかりもなかった地方都市の急性期病院に転職した。その決断の背景には、勤務先病院の経営…

ルポ：50代の転職（1）◎小児科から内科・在宅医への転身

島野 由美 氏（魚沼市医療公社 訪問診療部長）

　遠隔地への転職や転科、診療所開業など、それまでとは大きく異なる環境への転身を図る「キャリアチェンジ」。その中心は30～40歳代だが、50歳代以上のベテランの中にも、大胆な一歩を踏み出す医師がいる。今回紹介する島野由美氏は、大都市部の診療所を閉院して過疎化が進む出身地に帰郷。小児科…

学会トピック◎第90回日本整形外科学会学術総会

　5月21日まで仙台市で開催された第90回日本整形外科学会学術総会では、2016年に改訂された「変形性股関節症診療ガイドライン」の改訂ポイントについて、GL策定委員から各項目のポイントが解説された。このうち、関節温存術の項目は、同ガイドライン委員長でもある九州大学整形外科教授の中島康晴氏…

学会トピック◎第90回日本整形外科学会学術総会

　5月21日まで仙台市で開催された第90回日本整形外科学会学術総会では、2016年に改訂された「変形性股関節症診療ガイドライン」について、GL策定委員から各項目のポイントが解説された。このうち、保存療法の項目は、川崎医科大学骨・関節整形外科学教室教授の三谷茂氏が講演。初版発刊から8年の間…

日経メディクイズ●胸部X線

　10日ほど前から呼吸苦と湿性咳嗽が見られた。3日前に前医を受診し、呼吸不全のため入院加療したが改善せず、当院へ転院した。

全国医学部長病院長会議「大学病院の医療事故対策委員会」委員長・有賀徹氏に聞く

　制度開始からすでに約1年半が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。検討会委員を務めるなど制度創設前から医療事故調査制度に関わり、現在は全国医学部長病院長会議「大学病院の医療事故対策委員会」委員長を務める有賀徹氏に話を聞いた。…

　2017年4月、医療事故調査・支援センターが、医療事故調査制度の発足以来初となる「再発防止策」を示したのをご存じだろうか（関連記事：医療事故調、センターが再発防止策を初提言）。　センターは、全国の病医院で「提供した医療に起因する予期せぬ死亡」が発生した場合、その報告を受け付けるほ…

学会トピック◎第90回日本整形外科学会学術総会

　日本人の進行期軟部肉腫に対して分子標的治療薬パゾパニブを使用した際の治療効果を市販後調査データと骨軟部肉腫治療研究会（JMOG）のデータを基に検討した結果、第3相試験では報告されなかったグレード3以上の有害事象として血小板減少や蛋白尿、気胸が確認されたことや、組織型のうちASPSとLMS…

特集◎医師こそ働き方改革を《調査》

　月当たりの時間外労働は平均32.5時間で、80時間を超える医師の割合は若年層、大病院ほど大きい――。2016年度の厚生労働省委託事業である「医療勤務環境改善マネジメントシステムに基づく医療機関の取組みに対する支援の充実を図るための調査・研究事業報告書」から、こんな結果が明らかになった…

特集◎医師こそ働き方改革を《事例－2》

　交代勤務制や、1人の患者を複数の医師で診る「複数主治医制」などを採用し、医師のチームとして業務負担を分かち合う方法もある。

特集◎医師こそ働き方改革を《事例－1》

　病院が医師の働き方改革を進める上では、様々な選択肢の中から実効性が高いものを選び実践することが何よりも大切だ。

特集◎医師こそ働き方改革を《改革への課題》

　医師への時間外労働規制の適用に関しては今後、前述した新たな検討の場で議論を行い、2年後をめどに結論を得るとしている。だが、そこには幾つもの難題が横たわっている。

特集◎医師こそ働き方改革を《動き出す労基署》

【2017.5.14追記】一部診療科で土曜外来を継続

労働基準監督署による立ち入り調査が行われ、改善策の実施を迫られる医療機関もある。「今の政権になってから、業種を問わず、労基署の立ち入り調査が増えた」と社会保険労務士法人名南経営の服部英治氏は指摘する。労基署がチェックするのは主に長時間労働の実態で、「昔は労基署に医師の仕事は完…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　日本肝胆膵外科学会安全管理委員会担当理事の大坪毅人氏（聖マリアンナ医科大学消化器・一般外科）は、1年累計死亡率が5％を超える施設は2012年は30施設ほどあったが、年々減少して2015年は10施設未満となったことや、0％の施設は年々増加していることを報告した。肝胆膵外科高度技能専門医制度と…

特集◎医師こそ働き方改革を《現状分析》

　現政権が「最大のチャレンジ」と位置付ける働き方改革。時間外労働規制の医師への適用こそ先送りされたが、労働基準監督署による病院への立ち入り調査は増えており、長時間労働の是正は待ったなしだ。医師の働き方改革を巡る動向と、一足早く改革に踏み切った現場の取り組みを紹介する。…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　日本外科学会理事長の渡邉聡明氏（東京大学外科学専攻臓器病態外科学講座腫瘍外科・血管外科教授）は、4月29日まで横浜市で開催された第117回日本外科学会定期学術集会の理事長講演で、学術集会のテーマとなった「医療安全」に対する学会としての取り組みを中心に紹介した。「外科医が長時間労働…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　4月29日まで横浜市で開催された第117回日本外科学会定期学術集会で会頭を務めた桑野博行氏（群馬大学病態総合外科学教授）は、「外科学の臨床と研究から垣間みられたこと―考える外科学の実践― 」をテーマに会頭講演を行った。桑野氏は、「全員で全例をみる」をコンセプトにしたカンファレンスを…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　東邦大学医療センター大森病院一般・消化器外科の金子弘真氏は、4月29日まで横浜市で開催された第117回日本外科学会定期学術集会で、自身が代表世話人を務める肝臓内視鏡外科研究会での取り組みを紹介した。2015年10月に開始した腹腔鏡下肝切除術の前向き全例登録制度について金子氏は「Auditなし…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　2014年に発覚した群馬大学医学部附属病院での一連の医療事故に関連して、医療事故調査委員会で副委員長を務めた名古屋大学医学部附属病院医療の質・安全管理部の長尾能雅氏が「群馬大学病院事故が外科診療に投げかけた10の課題」をテーマに講演。10の課題を示した上で、「これらの問題は、群大病…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　群馬大学学長特別補佐（病院改革）で病態腫瘍薬理学教授の西山正彦氏は、同病院で発生した一連の医療事故について、「提言を基に改革を行い、現在は取り組みを改良・浸透させている段階。信頼を得るためにようやく次のステップに入った」と話した。4月29日まで横浜市で開催された第117回日本外科…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　8カ月間の育児休業を取得した経験を基に、防衛医科大学校外科・小児外科の小岩井和樹氏は「ママメン外科医の見たママ外科医活躍の障壁」をテーマに講演した。「女性が長期的に活躍するためには、価値観に応じた柔軟な勤務・修練形態の構築が必要。短期的な修練のペースダウンを許容することで若年…

学会トピック◎第117回日本外科学会定期学術集会

　群馬大学学長の平塚浩士氏は4月27日に横浜市で開幕した第117回日本外科学会定期学術集会で講演し、同病院で発生した一連の医療事故について開口一番、「腹腔鏡手術などの医療事故によって患者・ご家族はもとより、医療に携わる皆さま方に多大なるご迷惑とご心配をおかけしたことをお詫び申し上げ…

日経メディクイズ●胸部X線

20歳ごろに結核にかかり、治療した既往がある。2年前にTAVI（経皮的大動脈弁置換術）を実施。3カ月前には脳梗塞を発症し、中心静脈栄養法（IVH）を行っている。現在、抗凝固療法中。2週間間ほど継続する労作時呼吸困難、湿性咳嗽、喀痰がある。…

中心静脈穿刺合併症に関する死亡事例で9つの再発防止策

　制度スタートから1年半が経過した医療事故調査制度について、第三者機関である医療事故調査・支援センターはこのほど、収集された院内事故調査報告書を基に分析を行い、初となる再発防止策を提言した。最も報告数が多かった「中心静脈穿刺合併症に係る死亡」をテーマに分析している。センターとし…

医師3293人に聞く「1年たった医療事故調査制度」

　医療事故調査制度は、2015年10月の開始から1年以上が経過した。制度施行により、病院、診療所または助産所で、提供した医療行為に起因した「予期せぬ死亡」が発生した場合、民間の第三者機関である「医療事故調査・支援センター」への報告と院内調査の実施が義務付けられるようになった。…

リポート◎登録開始から5年、800万を超える外科症例データが集積

　国内の外科医療の現状把握と医療水準評価のために立ち上げられたNational Clinical Database（NCD）の登録開始から5年がたった。800万を超える症例データが蓄積され、専門医資格の取得・更新作業や自施設の手術成績の確認だけでなく、領域によっては術前の死亡リスクの把握や治験に活用する動きも…

日経メディクイズ●胸部X線

　9年前に潰瘍性大腸炎を発症し、サラゾスルファピリジンによる内科治療で寛解状態であった。5カ月前に鼻汁が、次いで咳、痰が出現した。発熱はなく、近医で抗菌薬による治療を受けたが改善は見られなかった。息苦しさと倦怠感も加わったため、プレドニゾロン15mgが追加され、ある程度は改善した。…

ニュース追跡◎7年前の事件で法医学者が鑑定書に疑義

7年前、奈良県警に逮捕・勾留されていた医師が急死したのは、司法解剖で死因とされた急性心筋梗塞ではなく、警察官からの暴行が原因だった─。法医学者のこんな告発に医療界と法曹界が揺れている。

認知症学会など、会員から寄せられた13の質問に回答

　日本神経学会、日本神経治療学会、日本認知症学会、日本老年医学会、日本老年精神医学会は3月14日、5学会合同で「認知症高齢者の自動車運転に関する専門医のためのQ＆A集」を示した。改正法施行を前に各学会の会員から多く寄せられた質問に答えたもので、13個のQ＆Aがまとめられている。…

労働者健康安全機構、全国の労災病院のノウハウを集約

　労働者健康安全機構はこのほど、「がんに罹患した労働者に対する治療と就労の両立支援マニュアル」をまとめた。全国の労災病院で集積された癌患者の就労支援のノウハウを他の医療機関でも活用できるようにした。癌患者の就労を支援する「両立支援コーディネーター」だけでなく、主治医にも最低限…

3.12の改正道路交通法施行を前に日医が会見

　3月12日の改正道路交通法施行を前に日本医師会がまとめた『かかりつけ医向け　認知症高齢者の運転免許更新に関する診断書作成の手引き』について、日本医師会常任理事の鈴木邦彦氏が「かかりつけ医の先生は無理のない範囲で診断書作成に対応してほしい。その際には今回作成した手引きを参考にして…

道路交通法改正で日医が認知症の診断書作成の手引き

　日本医師会はこのほど、3月12日の改正道路交通法施行を前に「かかりつけ医向け　認知症高齢者の運転免許更新に関する診断書作成の手引き」をまとめた。運転免許証更新に関わる診断書作成を依頼された場合の対応法について考え方を示したほか、作成時の注意点を解説。診断書の具体的な記載例なども…

日経メディクイズ●胸部X線

　来院2週間前に乾性咳嗽が出現した。その後微熱を自覚するようになり、近医を受診した。食欲低下はない。胸部X線写真で異常を指摘され、即日当院を紹介されて受診した。

リポート◎3･12道交法改正で対象者は年間5万人

　2017年3月12日の改正道路交通法施行で、75歳以上の高齢者は運転免許証更新時の認知機能検査で第1分類（認知症のおそれ）と判定されれば、全員が医師による認知症の診断を求められるようになる。この制度変更によって運転免許に関わる診断を要する高齢者は年間およそ4000人 から5万人弱と、大幅に…

奈良県警を刑事告発した岩手医科大学の出羽厚二氏に聞く

鑑定書を書いた法医B氏もコメント

　2010年2月に奈良県警に業務上過失致死の容疑で逮捕された男性医師（当時54歳）がその19日後に留置場内で倒れ、死亡したのは、取り調べ中に警察から暴行を受けたことが原因だったとして、岩手医科大学法医学講座教授の出羽厚二氏が奈良県警察本部に刑事告発した。出羽氏に刑事告発するに至った経緯…

日経メディクイズ●胸部X線

　18カ月前に咳嗽が出現し、10カ月前に近医を受診した。胸部CTを撮影したところ気管支拡張症、肺非結核性抗酸菌症の疑いと診断された。しかし、喀痰が出にくいため喀痰検査は未施行だった。5カ月前から日中に喘鳴が時々あり、同医で気管支喘息と診断。吸入ステロイド薬（ICS）と長時間作用性β2刺激…

リポート◎現代のライフスタイルで発症しやすい頸性めまい

　頸部脊柱管狭窄症や頸椎ヘルニアなどの頸部疾患を持つ患者が長時間同じ姿勢を保持することで発症する「頸性めまい」をご存じだろうか。日常診療で遭遇するなかなか改善しないめまいの中に、「頸性めまい」が潜んでいる可能性がある。診断できれば頸部に負担を掛けない生活を心掛けたり、筋弛緩薬…

日本医療機能評価機構が事例を報告

　薬剤の名称が類似していることで発生する「薬剤のとり違え」が、注意喚起後も再発しているため、日本医療機能評価機構は12月26日、「医療事故情報収集等事業　第47回報告書」を公表し、再度注意喚起を行った。…

特集◎「外科再生」は道半ば《エピローグ》

　「外科再生」のためには、外科医の確保に有効な方策を一部の病院の取り組みにとどめず、全ての医療機関へと広げていくことが必要だ。それと同時に、増え続ける女性医師が活躍できる場を用意することや、他職種への権限委譲も真剣に検討すべきだろう。…

特集◎「外科再生」は道半ば《外科医確保にあの手この手》

　一時期より改善したとはいえ、依然として外科医の需給は逼迫しているのが実情だ。そんな状況下でも確実に外科医を確保している病院は、給与などの待遇面や、外科医としてのやりがい、事務作業の軽減などをアピールすることで成果を上げている。…

特集◎「外科再生」は道半ば《プロローグ》

　本誌は2009年4月、「外科崩壊」という特集を組み、厳しい労働環境やそれに見合わない給与を嫌った若手医師の外科離れが進んでいる実態をリポートした。それから7年余り。外科医不足には一応の歯止めが掛かり、事態は多少好転したかに見える。だが、決して外科医が充足しているわけではない。いま…

日経メディクイズ●胸部X線

　2週間ほど前に乾性咳嗽が出現したため、近医を受診した。抗菌薬やロイコトリエン拮抗薬で治療したが改善せず、…

　医療事故調査制度の動向を継続的に取材してきた筆者は、このほど日本医師会主催の「全国医師会勤務医部会連絡協議会」で講演する機会を得た。37年目を迎えるこの会は、医療に関する様々な問題を勤務医の立場から議論することを目的に、年1回開催されている。今年は大阪で行われ、400人近い医師ら…

ニュース追跡◎制度開始から1年、現場の理解はいまだ不十分

　医療事故調査制度の開始から1年が経過した。初年度の実績からは、制度の対象事案であるのに第三者機関へ報告しなかったり、逆に必要がない事案を報告した例が見られるなど、制度への理解が不十分な実態が明らかになった。…

名古屋大学医学部附属病院医療の質・安全管理部教授の長尾能雅氏に聞く

　制度開始から約1年が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。医療安全の第一人者として知られる名古屋大学医学部附属病院医療の質・安全管理部教授の長尾能雅氏に医療事故調の現状について聞いた。…

弁護士の加藤良夫氏に聞く

　2015年10月にスタートし約1年が経過した医療事故調査制度。古くから、この制度に関する議論に患者側弁護士として携わり、厚生労働省の検討会の構成委員も務めた弁護士の加藤良夫氏（栄法律事務所）に、医療事故調の現状について聞いた。…

日経メディクイズ●胸部X線

　2週間ほど前に乾性咳嗽が出現したため、近医を受診した。抗菌薬やロイコトリエン拮抗薬で治療したが改善せず、胸部単純X線写真で肺にびまん性異常影を認めたため、当院呼吸器内科を紹介受診した。

衆議院議員で小児科医の阿部とも子氏に聞く

　2015年10月にスタートし約1年が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。小児科医であり、医療事故対策に長らく取り組んできた衆議院議員でもある阿部とも子氏に医療事故調の現状について聞いた。…

当時の司法解剖では「急性心筋梗塞」の診断

　肝腫瘍摘出術を受けた男性患者が死亡した医療事故で、2010年2月に奈良県警に業務上過失致死の容疑で逮捕された男性医師（当時54歳）がその19日後に留置場内で倒れて死亡したのは、取り調べ中に警察から暴行を受けたことが原因だったとして、当時の鑑定書などを調べた岩手医科大学法医学講座教授の…

浜松医科大学医学部医療法学教授・大磯義一郎氏

　2015年10月にスタートし約1年が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。医療事故調査制度に関する厚生労働省の検討会の構成委員も務めた大磯義一郎氏（浜松医科大学医学部医療法学教授）に、医療事故調の現状について聞いた。…

全日本病院協会会長・西澤寛俊氏に聞く

　制度開始から約1年が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。医療事故調査制度の具体的な運用手順などを検討する厚生労働科学研究班の代表を務めたほか、厚労省の検討会メンバーでもあった全日本病院協会会長の西澤寛俊氏に、医療事故調の現状について聞いた。…

医療事故調査制度1年でセンターが会見

　医療事故調査制度開始から1年の節目を迎え、第三者機関である医療事故調査・支援センターは11月2日に会見を行った。死亡事故発生から平均31.9日でセンターに医療事故が報告されたほか、医療事故の発生報告から院内調査の結果報告までに平均118.5日を要したことなどが明らかになった。報告された事…

東京都医師会理事の小林弘幸氏に聞く

　2015年10月にスタートし約1年が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。これまで長らく医療安全に携わってきた経験を持ち、医療事故調査制度をサポートする東京都医師会で理事を務める小林弘幸氏（順天堂大学医学部附属順天堂医院総合診療科・病院管理学教授）に医療事故調の…

大口病院での消毒液混入事件に学ぶ

医師・弁護士の田邉昇氏に聞く

　9月下旬に入院患者2人が界面活性剤中毒で相次いで死亡した大口病院（横浜市神奈川区）での事件は、発生から1カ月が経過した。このような事件がもしあなたの病院で起きたら、医療事故調査制度の報告対象になるのか、もしくはすぐに警察に通報すべきなのか。医療事故調査制度に関する厚生労働省の検…

東京医大、術中ドレープ着火による熱傷事故で報告書を公表

　今年4月、手術中に患者に掛けられていたドレープに火が付き、患者が熱傷を負う事故が起きていた東京医科大学病院（東京都新宿区）は10月28日、外部調査委員による検証が完了したことを受けて、報告書を公表した。…

日経メディクイズ●胸部X線

　受診10日前に乾性咳嗽が出現したが、かぜと考え放置していた。3日前に37℃台の発熱、労作時呼吸困難が生じ、近医を受診。肺炎の疑いで当院を紹介受診した。

センターへの調査依頼は16件、うち13件は遺族からの依頼

　2015年10月にスタートした医療事故調査制度は、制度開始から1年間で累計388件が医療事故として医療事故調査・支援センター（以下、センター）に報告されたほか、院内調査結果をまとめた報告書が161件提出されたことが分かった。センターへの相談件数は累計1820件。センターへの医療事故調査の依頼…

リポート◎鳥関連過敏性肺炎は全国に6000人いる！？

　国内の潜在患者数は6000人ほどとも言われる「鳥関連過敏性肺炎」。しかし、呼吸器専門医であっても、原因不明の「特発性間質性肺炎」、難病指定の「特発性肺線維症」と診断し、適切な治療を行えていないケースが多いことが指摘されている。的確に診断して抗原を回避すれば線維化の進行を抑制し、…

いつき会ハートクリニック院長の佐藤一樹氏に聞く

　2015年10月にスタートし約1年が経過した医療事故調査制度は、順調に機能しているのだろうか。冤罪で逮捕・勾留された経験を持ち、現在は東京都医師会で医療事故調査制度に関する小委員会のメンバーを務めるいつき会ハートクリニック院長の佐藤一樹氏に医療事故調の現状について話を聞いた。…

入院患者2人が界面活性剤中毒で相次いで死亡

　入院患者2人が界面活性剤によって相次いで中毒死したと報道されている大口病院（横浜市神奈川区）の担当弁護士が9月30日、本誌の取材に応じ、院長の高橋洋一氏が本事件について「患者・家族や病院職員も不安に感じ、ストレスが掛かっているので、1日も早く犯人を逮捕してほしい。そのために今後も…

リポート◎JAXAの安全管理手法を筑波大学病院が導入

　筑波大学附属病院は宇宙航空研究開発機構（JAXA）とタッグを組み、宇宙での安全管理手法を生かした医療事故防止策の検討を進めている。手始めに取り組んだ転倒・転落防止策は、この10月にも全病棟に取り入れる計画だという。「JAXA式」の医療安全対策の実像に迫った。…

日経メディクイズ●胸部X線

　11年前に関節リウマチ（RA）を発症し、専門病院に通院している。メトトレキサート4mg／週、タクロリムス1mg、プレドニゾロン5mg／日などを内服中。…

「言論活動の抑制で精神的損害」で慰謝料800万円を請求

　1年前に亀田総合病院（千葉県鴨川市）を懲戒解雇された亀田総合病院元副院長の小松秀樹氏がこのたび、亀田総合病院を運営する鉄蕉会などを相手取り、民事訴訟を提起したことが明らかになった。小松氏は、この訴訟で2016年3月までに支払われるべき給与と顧問料のうち未払い分967万3335円を逸失利益…

溝部医師、井上弁護士らが法改正素案を厚労省に提出

　地方厚生局が実施する「指導」「監査」をめぐる問題を解決するために、健康保険法の改正を検討してきた「指導・監査・処分改善のための健康保険法改正研究会」は9月14日、厚生労働省医療指導監査室と医療課に「健康保険法改正素案」を提出した。改正素案では、「指導」はあくまで「研修」が趣旨で…

学会トピック◎第24回日本腰痛学会

　週3回以上の運動習慣は、腰椎有訴率を有意に低下させたほか、腰痛が日常生活に悪影響を及ぼすことを抑制できる可能性が報告された。地域住民における腰痛と運動習慣の関連について2年間追跡した「the GAINA study」の結果によるもの。山梨県甲府市で9月2～3日にかけて開催された第24回日本腰痛学…

学会トピック◎第24回日本腰痛学会

　これまで腰痛症のうち、原因を特定できるのは20％程度だと言われてきたが、専門医が丁寧に診察を行えば、80％で腰痛の原因部位を特定できることが報告された。山口県の整形外科を受診する患者の実態を検討した「山口県腰痛study」で明らかになった。山梨県甲府市で9月2～3日にかけて開催された第2…

認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOMLの山口育子氏に聞く

医療事故調査制度スタートからもうすぐ1年

　2015年10月にスタートした医療事故調査制度。制度開始からもうすぐ1年となる。医療事故調査制度に関する厚生労働省の検討部会のメンバーを務め、患者・家族からの電話相談を長年受けてきた経験を持つ認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOMLの山口育子氏に話を聞いた。…

リポート◎大腸の小さな良性腫瘍は通電せずに摘除

小さいポリープも全て取る「クリーンコロン化」の時代へ

通電せずに大腸ポリープを摘除する「コールドポリペクトミー」が国内で徐々に広がっている。従来法と比べて術後の出血や穿孔のリスクを軽減できるのが特徴。導入施設では、これまでであれば出血、穿孔リスクを懸念して取らなかったような小さなポリープも残さずに摘除している。…

特集◎認知症は「主治医」が診る！《4》

　アルツハイマー型認知症と診断したら、中核症状である物忘れの進行を抑制するため、抗認知症薬であるコリンエステラーゼ阻害薬の投与を検討する。このとき最も大切なのは、家族に対し、表3に挙げた項目を十分に説明することだ。…

特集◎認知症は「主治医」が診る！《3》

主治医にまず求められるのは、なじみの患者から認知症疑い例を拾い上げ、鑑別診断を経た上で適切な治療に結びつけること。暴力や妄想、不穏などの周辺症状への対処も主治医の守備範囲だ。

特集◎認知症は「主治医」が診る！《2》

　認知症地域包括診療料・加算の算定には、患者・家族の署名付きの同意書が必要になる。書類の形式は決まっていないため、各病医院が試行錯誤しながら作成している。

日経メディクイズ●胸部X線

9年前に左乳癌手術を行った。6年前に全身骨転移が見つかり、その後ホルモン療法、抗癌剤治療を受けていた。2年前には労作時呼吸困難が表れ今回、間質性肺炎の疑いで当院に精査のため紹介された。…

特集◎認知症は「主治医」が診る！《1》

　2016年度の診療報酬改定では、認知症を診る主治医の働きを評価する「認知症地域包括診療料」などの項目が新設された。その算定施設では、どんな患者にどのような診療を行っているのだろうか。

日経メディクイズ●胸部X線

　5年前から体動時の息切れと下腿浮腫があり、徐々に増強。3年前に近医を受診し、利尿薬投与で経過観察となっていた。最近になり、腹部膨満感があり、腎機能障害と診断されたが、胸部単純X線で異常所見が認められたため、当院に胸部精査の目的で紹介された。…

2014年に一度廃案へ、再発議を目指し活動中

日本脳卒中協会専務理事の中山博文氏に聞く

　2014年に廃案となった「脳卒中対策基本法」だったが、今年5月に入って「脳卒中・循環器病対策基本法」として再発議を求める動きがあった。なぜ、「脳卒中・循環器病対策基本法」は必要なのか。中心的に活動を続けている日本脳卒中協会専務理事（中山クリニック院長）の中山博文氏に聞きた。…

NEWS◎医療法施行規則の一部を改正する省令を公布

　厚生労働省は6月24日、2015年10月に開始した医療事故調査制度の見直しで医療法施行規則の一部を改正する省令（厚生労働省令第117号）を公布した。「医療事故調査等支援団体」同士が情報共有や意見交換する場として「協議会」を設置するほか、制度の対象となる事例を適切に報告できるよう、死亡や…

40歳以上の健常者をネットで登録、認知症の発症リスクを追跡調査

　国立精神・神経医療研究センターは、インターネットで40歳以上の健常者を登録して、認知症予防研究に役立てるシステム「IROOP」を開発したことを発表した。7月5日から登録を開始する。日本人対象の認知症予防を目的にしたインターネット登録システムは日本で初めてとなる。…

日経メディクイズ●胸部X線

　2カ月前の秋に咳が出現した。症状は徐々に増悪し、3週間ほど前から労作時に呼吸困難を自覚するようになった。…

リポート◎新設の認知症主治医報酬に処方数「5剤」の壁

　2016年春の診療報酬改定では、認知症患者への主治医機能を評価する「認知症地域包括診療料」と「認知症地域包括診療加算」が新設された。これらを算定する患者への診療の実態と、同診療料・加算の課題を探った。…

公布後2年以内の見直し規定に基づき6月中にも省令改正

医師法第21条の届け出規定に関する議論は見送り

　厚生労働省は6月9日、昨年10月にスタートした医療事故調査制度の見直しの方針を固め、第46回社会保障審議会医療部会で報告した。都道府県単位で「支援団体等連絡協議会」（仮称）を設置するほか、医療機関の管理者が院内での死亡事例を漏れなく把握できる体制を確保することを求める省令を6月下旬…

「支援団体等連絡協議会の設置」など5項目を厚労省に提案する方針

自民党・医療事故調ワーキングチーム事務局長の村井英樹氏に聞く

　制度開始から半年が経過した医療事故調査制度は、公布後2年以内に見直しを検討することが規定されており、各団体が議論を進めている。これまで非公開で議論を重ねてきた自民党のワーキングチームは5月下旬に見直しすべき項目をまとめたばかり。この自民党WTで事務局長を務めた自民党衆議院議員の…

厚労省、国保中央会と支払基金に事務連絡

　厚生労働省保険局医療課は6月1日付けで、国民健康保険中央会と社会保険診療報酬支払基金に対し、添付文書で規定された用量未満で認知症治療薬を投与されたケースを一律に査定するのではなく、事例ごとに個別に判断するよう求める事務連絡を発出した。…

東京医大、消毒薬のアルコールにレーザーメスから引火か

第3者による外部調査委員会で調査中、警察も捜査

　東京医科大学病院（東京都新宿区）で今年4月、手術中に女性患者に掛けられていたドレープに火が付き、患者が熱傷を負う事故が起きていたことが6月1日までに分かった。手術ではレーザーメスを使用していた。警視庁は、業務上過失致傷容疑も視野に捜査を進めている。…

　過去に腰椎ヘルニアの激痛を経験してからというもの、すっかり運動から離れて生活してきたが、ある日ふと、「そろそろ運動を再開しよう」と思った。どうせやるなら好きなスポーツを、そう思って私が選んだのは空手だった。空手は小さい頃から続けており、15年前に2段を取得している。いわゆる「黒…

特集◎緩和ケア 7つの誤解

　「『輸液を絞ると死期が早まってしまう』という誤解が医療者にも患者にもある」と今回取材した緩和ケア医たちは口をそろえて指摘する。…

特集◎緩和ケア 7つの誤解

　「患者だけでなく、医療者の中にも『モルヒネは命を縮める』といまだに誤解している人がいる」。こう話すのは永寿総合病院（東京都台東区）の廣橋猛氏だ。

特集◎緩和ケア 7つの誤解

　「レスキュー薬」（定期鎮痛薬では十分に痛みがコントロールできない際に臨時で服薬するオピオイド速放性製剤）を処方する際、薬が効き過ぎて副作用が生じるのではないかと考えて、「レスキュー薬は1日に4回まで」「定時薬の1日投与量の6分の1量まで」などと、使用制限を設けていないだろうか。…

日経メディクイズ●胸部X線

　5年ほど前に動悸、息切れが出現し、近医で喘息として治療されていた。2年前から労作時の息切れが増悪。…

特集◎緩和ケア 7つの誤解

　最後の抗癌剤治療が奏功しなかった患者に、「もう治療選択肢はないので本格的な緩和ケアを行いましょう」と医師が説明する。すると患者は「先生を信じて治療を続けてきたのに治療選択肢がないとはどういうことか」と嘆き、深い絶望に陥る──。よくある事例だ。…

特集◎緩和ケア 7つの誤解

　取材した緩和ケア医から挙がった「緩和ケアの誤解」の中でもとりわけ多かったのが、「緩和ケアは痛みの緩和をすること」という誤解だ。癌患者に表れる症状は痛みだけでなく、悪心・嘔吐、消化管閉塞、呼吸困難など様々だ。…

特集◎緩和ケア 7つの誤解

「ちょっと前までは元気だったのに、急に体力が落ちてあっという間に亡くなってしまった」──。こんな最期を見て、癌患者の予後は予測できないと感じている医師は少なくない。…

リポート◎化学療法やオピオイドによる「がんこな便秘」に

　化学療法中やオピオイド使用中の癌患者では、便秘が発生しやすい。通常は下剤で治療するが、中には下剤でもほとんど効果が得られず、いきんでも排便できない「がんこな便秘」に進行するケースもある。下剤で効果が得られない場合、より直接的に排便を促す選択肢がグリセリン浣腸だ。しかしグリセ…

特集◎緩和ケア 7つの誤解

今春の診療報酬改定では在宅緩和ケアの充実が評価されるなど、プライマリ・ケア医の緩和ケアへの関与が求められている。しかし、…

信州大学医学部整形外科助教・中村幸男氏に聞く

　信州大学医学部附属病院整形外科は2015年11月にオリジナルの「骨粗しょう症手帳」を作成し、骨粗しょう症治療中の患者へ配布している。なぜ骨粗しょう症手帳を作成したのか、同手帳を作成した同病院助教の中村幸男氏にその経緯と目的を聞いた。…

学会トピック◎第2回栄養管理指導者協議会学術集会

　大阪市立総合医療センター緩和医療科の天野晃滋氏は、栄養管理を積極的に行うことで緩和ケア病棟に入院する進行癌患者のおよそ4割で全身状態が改善したことを紹介し、緩和医療領域における栄養管理の重要性を強調した。「緩和医療領域の栄養管理：患者の意向に即した栄養管理―医療者はどう対応す…

緊急Report◎2016年熊本地震の現場から

済生会熊本病院循環器内科部長の坂本知浩氏に聞く

　4月14日に熊本県で起きた地震に続き、16日に最大震度7の地震が熊本県と大分県で発生した。済生会熊本病院（熊本県熊本市）循環器内科部長の坂本知浩氏に電話取材を行い、最初の地震発生から現在までの状況を聞いた（4月21日収録）。…

学会トピック◎第75回日本医学放射線学会総会

　造影剤や放射性同位体を使用することなく、MRIで非侵襲的に「治る認知症」と呼ばれる特発性正常圧水頭症（iNPH）を診断できる可能性が報告された。熊本労災病院放射線科の中村信一氏が、4月14日から17日にかけて横浜市で開催された第75回日本医学放射線学会総会（大会長＝北海道大学の玉木長良氏…

学会トピック◎第75回日本医学放射線学会総会

　骨転移患者に対する姑息的放射線治療は、痛みを和らげるだけでなく、全体的なQOLや不眠のスコアを改善することが分かった。埼玉医科大学総合医療センター放射線腫瘍科教授の高橋健夫氏が、4月14日から17日にかけて横浜市で開催された第75回日本医学放射線学会総会（大会長＝北海道大学の玉木長良…

日経メディクイズ●胸部X線

　2カ月前から咳嗽が続いていた。1カ月前に近医を受診し、気管支炎と診断され、抗菌薬と鎮咳薬を内服。症状は一旦軽快したが、…

相談は1012件、センターへの調査依頼は2件

診療科別では内科と外科の事例が29件ずつ

　2015年10月にスタートした医療事故調査制度は、制度開始6カ月間で累計188件が医療事故として医療事故調査・支援センター（以下、センター）に報告されたほか、院内調査結果をまとめた報告書が50件提出されたことが分かった。また、センターへの相談件数は制度開始6カ月で累計1012件に上ったほか、…

医療事故調スタートから半年、筑波大病院で意見交換会

　「医療法に基づく医療事故調査制度に関する意見交換会」が3月19日に筑波大学附属病院で開催された。第三者機関、都道府県医師会、弁護士、臨床医など、様々な立場の関係者がパネラーとして登壇、この半年を振り返りつつディスカッションを行った。…

職場環境への不満？大学病院は調査委員会を設置

　名古屋大学医学部附属病院の救急科に所属する医師21人中9人が3月31日付けで一斉退職したことが同病院への取材で分かった。4月1日付けで外部の病院から2人入職したが、7人減の状態のため、病院内の内科や外科の医師がサポートに入る。…

シリーズ◎どうする医療事故調制度

昭和大学名誉教授・有賀徹氏に聞く

　2015年10月にスタートした医療事故調査制度。制度開始からもうすぐ半年となる。2016年3月末まで昭和大学病院長を務め、東京都医師会で院内調査委員会ワーキンググループ（以下WG）の委員でもある有賀徹氏に、この半年の状況を伺った（インタビューは2016年3月14日に収録）。…

リポート◎生検による癌検出率が3割から6～9割に上昇

先進医療は2月から東海大八王子病院で開始

　前立腺癌疑いの患者に行う生検は、超音波画像を基に「腫瘍が多い」といわれる辺縁部を中心に全体から組織を採取するのが一般的。その精度を上げるため、MRI画像で「腫瘍の存在が疑われる場所」を特定した上で、その部位を中心に採取する手法が注目されている。…

1年前の控訴審判決が確定

病院組合は既に約1億の損害賠償金を支払い済み

　元上司2人によるパワーハラスメントと長時間労働が原因で勤務医のA氏（享年34歳）がうつ病を発症し自殺に至ったとして、A氏の両親が元上司2人と勤務先の公立八鹿病院（兵庫県養父市）に損害賠償を求めた裁判で、最高裁判所第二小法廷（裁判長＝山本庸幸氏）は原告側の上告を棄却し、上告受理申立…

日経メディクイズ●胸部X線

　3日前から息切れと発熱があり、近医を受診。鎮咳薬、抗菌薬（レボフロキサシン）を処方されたが改善せず、紹介受診となった。咳、痰はなし。

生体肝移植患者死亡報道でダメージ、移植を再開するも…

1カ月以内に申し立ての見込み

　生体肝移植を行った7例中4例が術後早期に死亡したと2015年4月に報道されて以降、その動向が注目されてきた神戸国際フロンティアメディカルセンター（KIFMEC）が破産申し立てをする方針であることが3月17日までに分かった。…

特集◎院内感染対策の常識を疑え《6》

　医療機関で使用されるマスクには、サージカルマスクとN95マスクがある。サージカルマスクは、飛沫の吸い込みや口腔内細菌の放出を予防するためのもの。一方のN95マスクは、結核や水痘、麻疹のように空気感染する疾患にかかった患者の病室に入室する際などに医療者が装着するマスク。…

特集◎院内感染対策の常識を疑え《7》

　日本環境感染学会による「医療関係者のためのワクチンガイドライン」の第2版が2014年に発刊されている。同ガイドラインは「B型肝炎ワクチン」「麻疹、風疹、流行性耳下腺炎、水痘ワクチン」「インフルエンザ」の3項目からなる。…

リポート◎対策型乳癌検診を巡る最新動向（その2）

超音波検査併用検診の有効性を検証する大規模臨床試験が国内で実施

　マンモグラフィに超音波検査を併用する検診の有効性を検証した日本発の大規模臨床試験「J-START」の結果が2015年秋に発表され、注目を集めている。マンモグラフィ単独よりも超音波検査を併用した方が、早期乳癌をより多く発見できるという結果で、一部医療者の間で期待が高まっている。もっとも、…

特集◎院内感染対策の常識を疑え《5》

　CRSBIの中でも、中心静脈ライン関連血流感染（CLABSI）は、絶対に防がなければならない。中心静脈カテーテルは、主として抗癌剤や高カロリー輸液の投与に使用されることが多く、ひとたびCLABSIを発症してしまうと全身状態が悪化して予後不良になりやすいからだ。原因菌としては皮膚表面のブドウ球…

リポート◎対策型乳癌検診を巡る最新動向（その1）

日本人女性の多くがマンモグラフィに不向きな「デンスブレスト」

　2015年7月、「科学的根拠に基づく乳癌診療ガイドライン」が改訂され、50歳以上へのマンモグラフィ検診の推奨グレードが下がった。マンモグラフィ検診による過剰診断の恐れがあったことや、日本人女性の多くがマンモグラフィで癌を検出するのが難しい「デンスブレスト（dense breast）」であるとい…

特集◎院内感染対策の常識を疑え《4》

　末梢静脈留置カテーテル（PVC）は留置期間が長いほど、カテーテル由来血流感染（CRBSI）や静脈炎の発生率が高まることが知られている。だが、病院の方針や患者の状態によって実際の留置期間は様々。繰り返し穿刺して留置期間が1～2カ月というケースも少なくない。…