厚生労働省保険局医療課が6月1日付けで、添付文書で規定された用量未満で抗認知症薬が投与されている事例を一律査定することがないよう社会保険診療報酬支払基金(支払基金)と国民健康保険中央会(国保中央会)に求める事務連絡を出したことはご存じかと思います。診療報酬明細書(レセプト)に記載されている減量などの理由(症状詳記)なども参考にして個々の事例に応じて医学的判断をして審査するよう要請をしているようです。今回の件について私の考えを述べてみたいと思います。

「抗認知症薬は少量投与すべき」は間違いの画像

ログインして全文を読む