大手IT企業のDeNAやヤフーの参入が話題となって、利用者が増えた個人向け(direct to consumer:DTC)遺伝子検査サービス。利用者自らが採取した唾液や口腔粘膜を送付することで癌や生活習慣病のリスクや体質の傾向が遺伝子型から算出されるものが多い(関連記事:遺伝子検査は「予防のため」か「占い」か)。数万円の検査費用が掛かるものの、朝日新聞が2014年8月に行った世論調査では、52%の人がDTC遺伝子検査サービスを「受けたい」と回答したという。

自分の遺伝子を調べてみた医師は何%?の画像

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