昨年12月下旬、診療報酬の改定率がマイナス3.16%で決着した時点で、植松日医執行部は一安心していたはずだ。過去最大とはいえ、技術料部分に関しては、2002年の引き下げ幅を0.06ポイント下回ったにすぎず、予想したシナリオのうちでは、まずまずの結果となったからだ。

下町気質の唐澤新会長に重い使命の画像

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