乳児と妊婦は、インフルエンザに罹患すると深刻な転帰をたどる危険性が高い。妊婦については、WHOが2005年から不活化ワクチンの接種を推奨しているが、インフルエンザによる死亡率が最も高い生後6カ月未満の乳児については、接種が承認されていないのが現状だ。そこで、バングラデシュ国際下痢症研究センターのKazi Ruksana Zaman氏らは、妊娠後期の妊婦に対するワクチン接種が、出生児に及ぼす臨床効果を検証。妊婦へのワクチン接種により、出生児の生後6カ月未満のインフルエンザ罹患率が63%低減することを示した。詳細は、NEJM誌2008年10月9日号に報告された。

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