今後30年の間に、東日本大震災クラスの南海トラフ地震が起こる可能性は70%以上とされている。こうした大規模災害で停電が起きた場合、酸素濃縮器が使えなくなるため、在宅酸素療法(HOT)患者は携帯用酸素ボンベを用いることとなる。しかし、その後の酸素供給は困難になることが予想される。こうした状況を想定し、高松赤十字病院は災害時のHOT患者への対応を徹底する目的で、2013年より年に1回の院内災害訓練の際にHOTセンターを立ち上げる取り組みを始めた。同病院第一呼吸器科部長の山本晃義氏が、第55回日本呼吸器学会学術講演会(4月17〜19日に東京で開催)で発表した。

高松赤十字病院、HOTセンター設置訓練を実施の画像

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