利益相反(COI)の指針と運用のための細則を策定している分科会は昨年の72%から85%へ拡大。その一方で、「透明性ガイドライン」の周知徹底あるいは学術雑誌におけるCOI開示などは不十分であることが明らかになった。日本医学会が傘下の122分科会を対象に実施している医学研究に係る利益相反に関する調査の結果で、日本医学会利益相反委員会の前川平氏(京都大学医学部附属病院教授)が11月29日に開催された第5回日本医学会分科会利益相反会議で報告した。

「透明性ガイドライン」の会員への周知は不十分の画像

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