わが国にヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンを導入した場合、子宮頸癌検診の受診率を50%に高めると最も費用対効果が高まることが、東大国際保健政策学大学院生の山本直子氏らのグループが行った費用効用分析(cost-utility analysis)で分かった。研究結果は近く学術誌に投稿する。

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