米国では2000年から、5歳未満に対し、肺炎球菌結合型ワクチン(PCV7:7-valent pneumococcal conjugate vaccine )の定期接種を実施しているが、これによって年齢を問わない全体の侵襲性肺炎球菌感染症の発症率が年間約3割減少したことがわかった。なかでも、5歳未満の年間発症率は94%減少した。これは、米国疾病対策センター(CDC)が、毎週発行する罹患率や死亡率に関する報告書、Morbidity and Mortality Weekly Report(MMWR)の2005年9月16日号で公表したもの。

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