米国では1990年代以降、自殺志願を含む心の問題で何らかの治療を受ける者が飛躍的に増加し、様々な自殺予防・介入プログラムも急速に普及した。しかし、自殺念慮(死にたいと考える)、計画、意思表示、自殺企図(実際に自殺を図る)という、自殺の前兆となる「4つの自殺関連行動」を試みる人数に目立った減少傾向は見られていない。ただし、近年また自殺の増加が目立つ日本に比べ、米国ではこの間に6%自殺率が減少しており、取り組みには参考になる部分がありそうだ。米Harvard大学のRonald C. Kessler氏らの疫学研究で、詳細はJournal of American Association (JAMA)誌2005年5月25日号に掲載された。

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