高齢の転移・再発性腎盂・尿管癌患者に対する救済化学療法の治療効果について、レトロスペクティブな検討が行われ、高齢者では救済化学療法が施行されない傾向を認めたが、施行された場合、年齢は独立した予後規定因子ではないことが示された。4月24日から27日まで神戸市で開催された第102回日本泌尿器科学会総会で、慶應義塾大学医学部泌尿器科学教室の菊地栄次氏が発表した。

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