2016年度診療報酬改定では、医療機関での減薬の取り組みが新たに評価された。入院だけでなく外来でも、6種類以上の処方薬(頓用薬、服用開始後4週間以内の薬剤を除く)を長期服用している患者に対し、処方が適切かを評価した結果、2種類以上の減薬を行った場合には薬剤総合評価調整管理料(250点、月1回に限り)を算定できる。また、こうした処方調整の際に薬局薬剤師からの疑義照会や、服薬情報提供書(トレーシングレポート)などによる情報提供があったり、患者が受診する別の医療機関に処方内容について自ら情報提供した場合などには、さらに連携管理加算(50点)を算定できることになった。

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