日本医師会総合政策研究機構(日医総研)は2014年6月8日、日本医師会会員を対象に実施した「一般用医薬品および一般用検査薬に対する意識調査」の結果をまとめたワーキングペーパーをウェブサイト上で公表した。調査結果によると、生活習慣病などの慢性疾患の治療薬に関して、医療用医薬品からOTC薬への転用(スイッチOTC化)に反対する医師は約6割に上り、多くの医師は、スイッチOTC薬の拡大について、症状悪化の認識が遅れる恐れがあることを懸念していることが分かった。またOTC薬のインターネット販売に関しては、7割の医師が「心配」と感じていた。

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