2018年度調剤報酬改定によって、いわゆる「門前薬局」や「医療モール併設薬局」は、企業規模の大小を問わず、大きな業態変化を迫られそうです。もちろん、今まで通りの仕事ぶりでもよいのですが、薬局経営の観点から採算が合わなくなります。採算が合わないということは、そのサービスを続けることはできないということですから、自然と薬局や薬剤師の在り方は変わらざるを得なくなっていくと思います。

 人は誰しも変化を嫌います。同じことを繰り返すことは、いうなれば「生存の安心」につながります。現代の日本において、生物学的生命を脅かされることはありませんが、保険制度における報酬が変わるということは、企業の存続、つまり社会的生命を脅かされることを意味しており、本能的に避けたいというのは私も含めて当然の感情です。

 しかし、現在のいわゆる「調剤薬局」の在り方は、残薬や不適切な多剤併用(ポリファーマシー)の問題を生み、結果的に患者さんの治療効果が十分に得られないばかりか、薬剤性の有害事象につながっているのではないかと批判の目が向けられています。このことは、医療費の増大を抑制するという観点で問題ですが、それ以上に、医薬

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