南海トラフ巨大地震では、これまでの大震災とは全く異なる規模の被害が想定されている。このため、自治体によっては発災初期に避難所不足に陥る地域も現れるとし、避難所の優先利用や在宅避難などの対策も検討すべきとした。これは中央防災会議の南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループがまとめた「南海トラフ巨大地震対策についての最終報告書」に盛り込まれたものだ。これに対し、新潟大学大学院呼吸循環外科の榛沢和彦氏は、「これでは思考停止ではないか」と指摘。中越大震災などの教訓から、深部静脈血栓症(DVT)につながりうる車中泊を減らす努力を続けてきたことに「まったく逆行している」と批判した。

避難所の優先利用・在宅避難に異論、DVT予防のための車中泊解消に逆行の画像

ログインして全文を読む