脳梗塞急性期の治療法として、わが国で2005年10月に承認された組織プラスミノーゲン・アクチベータ(t-PA)静注療法。これまでの実施状況を広島県の基幹病院8施設共同で検討した結果、治療3カ月後の機能予後良好例の割合が44%と、わが国の大規模研究とほぼ同等の成績を上げていることが分かった。広島大学大学院脳神経内科学の青木志郎氏らが、第34回日本血栓止血学会学術集会(6月7〜9日、開催地:東京)で報告した。脳梗塞急性期の治療は地域の医療事情の影響を大きく受けるため、こうした地域ごとの実態調査はさらなる治療成績の向上に役立つはずだ。

t-PA静注3カ月後、半数近くが後遺症残さず社会復帰の画像

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