近年行われた診療報酬改定で、急性期病院に大きな影響をもたらしてきたのは、一般病棟の「重症度、医療・看護必要度」と「在宅復帰率」の要件でした。以前であれば、急性期病院は、病床数に合わせて7対1の看護体制を満たす数の看護師を採用していれば入院単価を高く維持することが可能でした。しかし、重症度、医療・看護必要度の高い患者さんの割合が一定以上であることが求められるようになり、2012年度改定では、7対1看護体制の病院について「15%以上」という要件が設けられました。さらに、2014年度改定では、7対1病院に対し在宅復帰率75%以上という要件も設定され、締め付けが強化されてきました。

重症者対応、在宅復帰強化を迫られる急性期病院の画像

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