戦後、減少し続けていた肺炎による死亡者数は、人口の高齢化に伴い1980年代から増加に転じ、2011年には日本人の死因第3位となった。これを受けて日本呼吸器学会は、一般国民と医療従事者の双方を対象にした「『ストップ肺炎』キャンペーン」の実施を決めた。その中身とは─。


 1980年代半ばから、日本人の死因は1位が癌、2位が心疾患、3位が脳血管疾患という状態が続いてきた。しかし、80年代に入って増加に転じた肺炎が、じわじわとその数を増やし、2011年にはついに脳血管疾患を上回り、死因の3位に躍り出た(図1)。

図1●主な死因別に見た死亡率の年次推移(厚生労働省による)
(出典:2012年人口動態統計月報年計〔概数〕の概況)
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「健康寿命」の延長を狙う
 そんな現状に対する危機感から実施されるのが、日本呼吸器学会の「『ストップ肺炎』キャンペーン」だ。

 ただし、このキャンペーンは、肺炎による死亡者数を減らすこと自体を目的としているわけではない。仮に高齢者が最終的には肺炎で死亡するとしても、それまでの期間は肺炎に罹患することなく健康寿命を全うできるようにする─。それが「ストップ肺炎」キャンペーンの目指すところだ。

長崎大学病院院長 河野 茂氏

 この点について、キャンペーン推進委員会委員長の長崎大学病院院長の河野茂氏は次のように語る。

 「肺炎について一般の人は、抗菌薬で治る病気くらいにしか考えていないが、高齢者では重篤な疾患となり得る。実際、肺炎で亡くなる人の96%以上が65歳以上の高齢者だ。今後も高齢化が進む以上、肺炎による死亡そのものを減らすことは困難だが、誤嚥性肺炎を繰り返してつらい思いをするような例は予防によって防げる場合もある。そのための啓発活動を一般の人と医療従事者の双方に行っていく」

 河野氏が言うように「ストップ肺炎」キャンペーンは、一般市民(介護者を含む)と医療従事者の両方を対象とする。一般向けには、肺炎の原因となる風邪やインフルエンザの予防やワクチンの重要性を強く訴える。一方で、医師をはじめとする医療従事者向けには、既に呼吸器学会が作成している3つの肺炎ガイドライン─『成人市中肺炎診療ガイドライン』『医療・介護関連肺炎診療ガイドライン』『成人院内肺炎診療ガイドライン』─を活用するよう求める方針だ。

 「医師はガイドラインがあることを知ってはいても、それを実際の診療で使っているとは限らない。だが、医事訴訟となれば、ガイドラインがその時代の標準治療と判断されてしまう。だから、なるほどと思えるエビデンスを示すことによって、医師にガイドラインを使うように働きかけていく」と河野氏は話す。