MLインフルエンザ流行前線情報データベース(ML-flu-DB)への報告数が、38週(9月14〜20日)に入ってさらに急増した。34週以降、421件、455件、483件と増加のスピードが鈍っていたが、37週は683件と跳ね上がり、38週には1100件に達した(図1)。インフルエンザ定点当たり届出数(全国)は、37週に3.21人と前週の1.2倍に増えたが、先行指標となるML-flu-DBの報告数が急増したことから38週はさらに増加する可能性がある。

図1 インフルエンザ定点当たり届出数とML-flu-DBの報告数の動向

 ML-flu-DBは、アラーム機能が最大の特徴で、全国規模でインフルエンザの異常な検出を把握し、その情報をいち早く関係者で共有できる。2000年冬季にスタートしたこのプロジェクトには、毎年、全国から300人もの医師が参加し、実績を積んでいる。

 38週で報告数がもっとも多かったのは、東京都で218件だった。大阪府が176件、北海道が98件、滋賀県が72件、埼玉県が65件、神奈川県が63件などと続いている。

 図1は、ML-flu-DBの報告数とインフルエンザ定点当たり届出数(全国)の動向を追ったもの。33週をのぞくとほとんど同じような動きを見せている。各都道府県の38週のインフルエンザ定点当たり届出数は、前週までのトレンドからさらに急増する可能性が高い。

 なお、データベースを管理する西藤小児科こどもの呼吸器・アレルギークリニックの西藤成雄氏は、インフルエンザのローカルサーベイランスのシステムの立ち上げを検討している都道府県や市町村などに対して、「その準備が流行までに間に合わないときは、ひとまずML-fluをご利用下さい」などと呼びかけている。