【ホスピタルショウ】地域医療連携、タブレット型端末を活用したソリューションが多数

「国際モダンホスピタルショウ2011」が東京ビッグサイトで開幕

 国際モダンホスピタルショウ2011(主催:日本病院会/日本経営協会)が7月13日、東京ビッグサイトで開幕した(会期は15日まで)。医療情報システム関連では、クラウド環境を見据えた地域医療連携システム、スマートフォンやiPadなどタブレット型端末を医療現場で活用したソリューションが多数出展された。

地域医療連携とタブレット型端末を活用したソリューションを一堂に集めたスポット展示

 展示会場の医療情報システムゾーンの中心には、「さらなる連携を目指すICTソリューション」と題したスポット展示が行われた。日本マイクロソフトが、クラウド活用を見据えた地域医療連携ソリューションの実例として紹介したのが、国家公務員共済組合連合会 立川病院が構築した地域医療連携システム。同病院と連携先医院・クリニックとの間で、診療情報の迅速な提供、医療資源の有効活用、病院連携の促進を目的にポータルサイトで必要な情報だけを公開する。

 スポット展示では、タブレット端末を活用したソリューションも数多く展示・実演された。事例として紹介されたものは、佐賀県医療機関情報・救急医療情報システム「99さがネット」、和歌山県の伊都医師会が高度地域医療連携事業として運営する「ゆめ病院」ネットワーク、医療社団法人プラタナスのクラウド型地域医療支援システム「EIR」の3つ。

パナソニックはAndroid版の「TOUGHBOOK」を参考出展した(日本国内発売は未定)

 「99さがネット」は、佐賀県内のすべての救急車にiPadを配備し、医療機関の搬送受入可否情報の収集できるほか、どこで救急搬送が発生してどの医療機関に搬送されたかなどを可視化した。「ゆめ病院」は、訪問診療時にiPadやAndroid端末で患者情報の閲覧・入力を可能にし、画像やグラフを患者や家族への説明にも利用できるようにした。「EIR」も在宅医療のツールとしてiPhoneなどスマートフォンを利用。患者のカルテ情報を閲覧できるほか、治療・療養計画の管理、往診スケジュール管理も可能だ。

 タブレット型端末を活用したソリューションでは、東京慈恵会医科大学脳神経外科の高尾洋之氏らが開発し、富士フイルムメディカルと製品化したスマートフォンを利用する遠隔画像診断補助システム「i-Stroke」をはじめ、FileMaker GoによるiPadを活用した各種医療ソリューション、医用画像をスマートフォンにセキュアに転送する緊急時携帯電話医療用画像閲覧システム「SmartMIMAS」をAndroidタブレット型端末でも利用できるようにしたバージョン、などが展示された。

 加えて、パナソニックが堅牢なタブレット型PC「TOUGHBOOK」のAndroid搭載スレート型モデルを参考出品した。同製品は、米国のパナソニックが6月に製品化を発表したもの。耐衝撃性プラスチックを外装に使い、防水加工されている。日本での発売は未定である。

 各ベンダーのブースでの展示やデモでは、NECがテルモが発表した電子カルテシステムなどと連携できる血糖値計「メディセーフフィットプロ」を利用し、「MegaOakHR」に直接測定データを自動登録できるシステムを紹介した。このほか、電子カルテシステム「MegaOakHR」を中心に、小規模病院向けSaaS型電子カルテサービス「MegaOakSR for SaaS」、地域医療連携ネットワークサービス「ID-Link」などを展示した。

手書き入力機能を搭載したワイズマンの有床クリニック向け電子カルテシステムER

 ワイズマンは、機能アップした「電子カルテシステムER 4.0」のほか、「Dr. Board」(メディコール・ジャパン)の手書き入力機能を利用した有床クリニック向け電子カルテシステムERを展示した。所見にスムーズで軽快なタッチで手書き入力ができるほか、検査画像を所見欄に貼り付け、部分拡大して手書きで注意書きを記入することも可能だ。

 NTTグループは、NTTデータが東日本大震災の被災地医療を支援するため、福島県立医科大学に無償提供した「巡回診療支援システム」やNTT-MEの電子カルテシステム「FutureClinic21ワープ」を利用した気仙沼市での災害医療支援システムなどをアピールした。「巡回診療支援システム」は、紙による過去および日々の診療結果をスキャンして電子化・データベース化し、避難所住民の巡回診療の際にタブレット端末(GALAXY Tab)でアクセスして受診者の記録を参照しながら診療するものだ。

 今回のホスピタルショウには、電子カルテベンダー最大手の富士通が出展を見合わせた。東日本震災の影響と夏季の電力需給逼迫に配慮して、節電に最大限協力するという方針からである。代わりに、中堅規模病院様向け新製品紹介セミナーを全国各地で開催していく予定だ。

(増田 克善=日経メディカルオンライン/デジタルヘルスOnline委嘱ライター

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