2014/15シーズンのインフルエンザ流行を振り返ると、注意報レベルに突入してから警報レベルに達するまでの時間が短い自治体ほど、流行のピークが高い傾向にあることが分かった。ピークが定点当たり70人以上だった宮崎県、沖縄県、鹿児島県など7県全てが2週間以下だった(図1)。

 一方、最も長かったのは宮城県、山形県、群馬県の5週で、それぞれのピークは38.12人、34.46人、33.84人と30人台にとどまっていた。4週だった長野県、青森県、岩手県もピークは低く、それぞれ43.45人、35.09人、34.28人だった。

 インフルエンザ対策では、流行のスピードを遅くし、ピークを低くすることが目標とされる。このため自治体によっては、インフルエンザ定点当たり報告数が、流行の目安とされる「1人」、注意報レベルである「10人」、警報レベルである「30人」を目安に、その都度、流行宣言や注意報、警報を発令し、インフルエンザ対策の徹底を呼び掛けている。

 昨シーズン、注意報から警報までの時間が短かった自治体では特に、住民に対する注意報の発表から具体的な予防策の伝え方など、今一度、広報活動を見直してみる必要がありそうだ。

図1 注意報レベルから警報レベルに達するまでの時間と流行のピークの関係