都道府県がまとめているインフルエンザ定点当たり報告数を調べたところ、2月16日までの1週間に定点医療機関を受診した患者数は、全国で定点当たり28.18人となり2週連続で減少した(図1)。しかし、依然として警報レベルにあり、また、岩手県や島根県をはじめ、少なくとも14県では増加しており、引き続き警戒が必要だ。

図1 インフルエンザ定点当たり報告数の推移(全国、速報値)

 9時現在での各都道府県の発表を調査したところ、最も多かったのは大分県で定点当たり50.21人だった。前週の52.38人からは減少したものの依然として高いレベルにある。

 愛知県が36.74人、福井県が36.50人、青森県が35.60人、三重県が34.00人などと多くなっている。群馬県(33.67人)や沖縄県(33.57人)、埼玉県(33.30人)や長野県(31.51人)、さらには佐賀県(30.62人)でも30人を超えている。

 前週からの増加率をみると、岩手県(1.30倍)、島根県(1.29倍)、山口県(1.14倍)、青森県(1.13倍)、宮城県(1.11倍)などとなっている。新潟県、秋田県、愛媛県、鳥取県、高知県、岐阜県、福井県なども前週から増加している。