各都道府県がまとめているインフルエンザ定点当たり届出数によると、2月10日までの1週間(第6週)の全国平均は26.70人となり、前週の35.82人から減少した。その一方で、秋田県が32.15人と新たに全域で警報レベルの目安とされる30人を超えるなど、地域によっては増加が続いている。また、警報解除の基準である10人を割った自治体はこれまでのところ出ておらず、依然、予防対策の徹底が必要な状況にある。

 15日早朝までに編集部がまとめたところ、秋田県のほか、福井県が前週の23.47人から26.78人へ、滋賀県が28.57人から28.77人へ、それぞれ増加した(図1)。

 これまでに全域で警報レベルとされる30人を超えた36都道府県は、患者数は減っているものの、警報解除の基準である10人を割った自治体は出ていない。

 国立感染症研究所がまとめているインフルエンザウイルス分離・検出状況によると、流行しているインフルエンザウイルスのタイプは、依然としてA香港型が優勢だ。だが、最近の5週間のデータによると、B型の割合も徐々に増える傾向が見られており、今シーズンも昨シーズンのようにA香港型の流行の後にB型の流行が重なるというパターンを繰り返す危険性がある。

図1 インフルエンザの流行状況(定点当たり届出数の動向)