沖縄県に次いで流行入りした佐賀県で、インフルエンザ患者が急増している。定点当たり届出数をみると、43週(10月22〜28日)に1.18人となり、全県域で流行の目安とされる「1人」を超えた。44週に一旦0.79人に減少したが、その後は45週に1.13人、46週に1.59人、47週に3.82人、48週(11月26日〜12月2日)には4.28人と増加の一途をたどっている(図1)。

 各都道府県がまとめているインフルエンザ定点当たり届出数によると、47週から48週にかけて最も患者の増加率が高かったのは岡山県で0.01から0.07人(7.0倍)へ増加した。新潟県が0.05から0.26人(5.2倍)、群馬県が0.12から0.59人(4.92倍)などだった。

 被災地を抱える宮城県、岩手県も増加率が高く、それぞれ0.08から0.32人(4.0倍)、0.08から0.31人(3.9倍)へ増えている。

 国立感染症研究所のインフルエンザウイルス検出状況をみると、今のところA香港型(H3N2)ウイルスの割合が高く、H1N1pdm09やB型も確認されている。

 今シーズンは、A香港型(H3N2)に対するワクチン株が変更となった。これまでに検出されているA香港型ウイルスはワクチン株と抗原性が類似しているとの報告があり、ワクチンの効果が期待される。定点医療機関からのコメントをみると、ワクチンを接種していない患者が目立つこともあり、今一度、ワクチン接種をはじめとする予防策を見直すべきだろう。

図1 佐賀県のインフルエンザ流行状況(定点当たり届出数の推移)