韓国Yonsei Cancer CenterのSun Young Rha氏

 腎細胞癌治療は分子標的薬の登場によって一新した。ここ数年は、新薬の開発に伴って、米国臨床腫瘍学会(ASCO)をはじめとする海外のガイドラインは毎年更新され、その変化は目覚しい。海外のガイドラインは日本の腎細胞癌治療にも多大な影響を及ぼしているが、いずれも欧米での臨床試験の結果を反映したものである。人種の異なるアジア人において果たしてそのまま適用できるのだろうか。

 2009年11月12日から14日に茨城県つくば市で開催された第20回Asia Pacific Cancer Conference(APCC) において、腎癌領域のワーキンググループがアジア太平洋地域における腎癌治療の現状と方向性を議論した。その中で、アジア人においても分子標的治療の有効性は認められるが、副作用の面から用量の検討が必要であるなど、現時点のコンセンサスを導き出した。ワーキンググループのメンバーの1人である韓国Yonsei Cancer CenterのSun Young Rha氏(写真)に、コンセンサスの内容ならびに韓国の状況について解説していただいた。

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