ファイザーは3月7日、病院看護師を対象に実施した調査の結果、およそ9割が製薬企業に求める情報は「有害事象」と「製品」に関する情報であると回答したと発表した。

 今回公表した調査報告は、これまでに同社の社内看護師が2010〜2013年にかけて実施した複数の調査結果についてまとめたもの。

 まず、病院看護師が癌患者への対応において障害と感じる点について、腎細胞癌の内服治療を実施している14施設に所属し、腎細胞癌の内服治療にかかわる看護師21人に質問したところ、「時間的制約」が71%と最も多く、「人員不足」(57%)、「情報不足」(52%)と続いた。

 製薬企業に求める情報について尋ねたところ(第48回日本癌治療学会学術集会に参加した看護師117人が対象)、約9割の看護師が「有害事象」(91%)、「製品情報」(89%)と回答した。具体的な副作用対策、服薬指導など、実践的な情報を求める記述が多かったほか、薬剤については有効性、作用機序、疾患知識などに関する幅広い情報を求めていることも報告された。

 上記の調査結果を踏まえ、同社は病院看護師のための抗がん剤適正使用勉強会(ファイザーナースプログラム)を実施。同プログラムに参加した1864人を対象に、「疑問に思っていたことが解決したか」を尋ねたところ、「非常に思う」(13%)、「思う」(52%)、「やや思う」(29%)となり、参加者の約9割から肯定的な意見が得られた。また、同プログラムで得た情報を「臨床現場で活用できた」と回答した看護師は85%を占めた。

 同社では、2011年3月から社内看護師による、病院看護師のための抗がん剤適正使用勉強会(ファイザーナースプログラム)を実施している。今回の発表の内容は、先月に金沢市で開催された第27回日本がん看護学会学術集会で発表した。