子宮癌検診を受けた女性の過半数が、医師の判断や推奨により受診していることが明らかになった。これは、子宮頸癌予防啓発団体である「子宮頸がん予防の会」が今年9月8日から10月20日の間に、産婦人科開業医90人を対象に調査した結果。

 その結果、検診受診者の54.8%は、「医師の判断・推奨により検診を受診」しており、「自ら検診を希望して来院」した患者(45.2%)よりも多かった。多くの女性は、他の目的で産婦人科医を受診した際に、医師の薦めに従い、子宮頸癌検診を受けている現状が明らかになったといえる。

 自主的な検診受診者で、異常のなかった患者に対して、定期的な子宮頸癌検診を推奨していた医師は、93.2%であった。

 また、米国では、過去10年間に検診で異常が見つからなかった女性で、HIVに感染していない場合(正常な免疫状態が維持されている)などの条件付きで、70歳を過ぎた時点で子宮頸癌検診を“卒業”できるとしている。それは子宮頸癌は、セックスを介して感染するヒトパピローマウイルス(HPV)により生じ、高齢になるとウイルスの感染リスクが極めて低く、検診を継続しても受診者のメリットが無くなるためだ。
 
 しかし今回の調査では、78.9%の医師が、検診の年齢に上限を設けることは望ましくないと回答していた。子宮頸癌の発症メカニズムに立脚した検診のあり方に関する専門医のイメージを、産婦人科医全体が共有する状態には至っていないようだ。