子宮頸癌を予防するHPVワクチン接種は、医療経済的に見ても有益な可能性が示された。これは、自治医科大学附属さいたま医療センターの今野良氏、東京大学医学系研究科の福田敬氏らの研究成果。7月29日に都内で開催されたグラクソ・スミスクラインのメディアセミナーで福田氏により発表された。

 同研究は、子宮頸癌の原因となるHPVのうち、16型と18型を予防するHPVワクチンを、12歳女児、もしくは10〜45歳の女性に接種した場合の医療経済的な影響を分析したもの。子宮頸癌の原因として16型と18型が71%寄与し、定期的な検診受診率は14%、不定期な検診受診率は40%との仮定の下でシミュレーションされた。

 その結果、非接種群に比べて接種群では、子宮頸癌の発生を約4000人(73.1%)、死亡数も約1200人(73.2%)抑制できる可能性が示された。

 加えて、日本の12歳女児全員にワクチン接種を行った場合、1人につき3万6000円のワクチン費用と、ワクチン接種による疾病治療費や労働損失の減少分を比較すると、ワクチン接種により、日本全体の社会的損失を約190億円抑制できるという結果を得たという。一方、10〜45歳の女性に接種した場合には、同様の計算により、430億円の社会的損失を抑制できるという結果となった。

 ただし、子宮頸癌の専門家のなかには、「ワクチン接種により16型、18型のHPV感染は減少しても、子宮頸癌の原因となるその他の種類のHPVが蔓延し、結局、子宮頸癌の発症数を減らすことができない危険性もあり得る」と指摘する声もある。そのため、今回の結果は、いくつかの条件設定をしたシミュレーションの結果である点を十分理解する必要がある。