未曾有の大災害にもかかわらず、一定の成果を上げた医療支援活動。ただ、想定外の事態に見舞われて混乱した場面も多々あった。次に生かすためには、反省と災害対策の見直しが重要だ。


 1995年の阪神・淡路大震災では組織的に医療支援を展開したのは日本赤十字社くらいだった。それが今回は、国や都道府県が整備した災害派遣医療チーム(DMAT)、日本医師会の災害医療チーム(JMAT)など多岐にわたり、その数は主な団体のものだけでも約2700チームに上った(表3)。

表3 主な団体の医療チームの派遣実績

 このほか、広域搬送拠点臨時医療施設(SCU)を利用した重症者の空路搬送、災害拠点病院による被災患者の受け入れなど、阪神・淡路大震災の教訓から国が整えてきた災害医療の仕組みも大いに機能した。

 ただ一方で、被災情報の断絶、医療チームのコーディネーター役の不在、慢性疾患中心の医療ニーズなど想定外の事態が現場の活動に混乱をもたらした。以下、浮かび上がった課題を4つの視点からまとめてみた。

情報収集

通信途絶で派遣先定まらず
 震災発生直後の医療支援において最も重要なのが被災状況の把握。被災地域や被災者数、地元医療機関の稼働状況といった情報がなければ、どこにどれだけ医療チームを派遣すべきか判断できないからだ。こうした情報収集の要となるべきなのが被災県の行政機関。ところが今回は、大半の通信手段が断絶し、情報収集が難しい状況に陥った。

 日赤では震災発生当日、岩手県支部の職員が情報収集のため、盛岡市の県庁に設けられた災害対策本部に赴いた。ところが、固定電話はもちろん携帯電話やインターネットも使えず、県にも情報が入ってこない状態だった。翌日、県の要請で内陸の矢巾町に派遣されていた日赤の救護班から盛岡赤十字病院に、「ここは医療ニーズが少ない」と連絡が入った。そして同病院は、「沿岸部で被害が大きい」と考えて支部に進言、ようやく派遣先が定まった。

「今回の震災を教訓に、災害時のDMATの活動時間や内容を見直していく」と話すDMAT事務局の小井土雄一氏。

 一方、DMATの派遣調整のための情報収集は、広域災害救急医療情報システム(EMIS)で行う。EMISは阪神・淡路大震災の反省から国が構築したシステム。ネットや衛星電話を通じ、被災地の災害拠点病院などの患者受け入れやライフラインの状況を入力、それを基にDMAT本部などが派遣先を決める。

 しかし、通信手段の途絶などで震災発生の翌日以降にようやくデータが入力された病院があり、情報を十分集められなかった。衛星電話があっても使い方が分からなかったり、充電していなかったりした病院があったのも影響した。

 これを教訓に日赤やDMATは衛星電話の導入を進め、使用法の周知も徹底する。今回、衛星電話はおおむね利用できたからだ。日赤は、支部のほか必要に応じて救護班に携帯させる予定。DMATも「出動時に衛星電話を持つようにする」(DMAT事務局長の小井土雄一氏)方針だ。