崩壊した医療提供体制と再建への模索

　今回の震災では、Twitterやmixi、Facebookといった、インターネットを活用したソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）が有効に使われた。SNSでは、ユーザーが情報を投稿するとそれを見た人がコメントできるため、不特定多数の人とやり取りが可能だ。その特徴を生かし、被災者が困っていることなどを発信したり、被災地以外の医師が災害時に必要と思われる情報を発信したりするケースが見られた。震災発生時、電話などの音声通話が通じにくくなったがネットはつながりやすかったため、孤立した被災者がTwitterで無事を知らせた例もあった。

　さらにSNSを使い、医師が遠く離れた地で被災者の医療相談に応じる動きも現れた。Twitterでは地震発生当日から、今回の震災に関する投稿であることが分かる目印（ハッシュタグ）が設定された。医療相談に関するものも用意され、現在、100人を超える医師が被災者の相談に回答している。また、mixi上では内海診療所（愛媛県愛南町）の山内美奈氏が「東北地震・医師による健康相談室」を開設。同相談室には120人以上の医師が参加し、地震発生後10日間で被災者からの約100件の相談を解決したという。山内氏は、「軽症患者の質問をネット上で少しでも解決できれば、被災地で懸命に働いている現場の医師の負担も減らせると考えた」と開設の狙いを話している。

　これまで医療支援といえば現地に直接赴くことが主で、遠く離れた場所からは支援物資を送ることや、重症患者の広域搬送に応じることなどしかできなかった。だがSNSの普及で、被災地から離れた場所の医療者でも支援に参加できる機会が増えた。