日本環境感染症学会は7月9日、学会ウェブサイトで「水害被害へのお見舞いと支援について」を発表。西日本豪雨の被災地で救援活動を展開する専門家に対し、感染制御マネジメントの手引きや水害時の衛生対策と消毒方法のガイダンスの利用を呼び掛けている。

 「水害被害へのお見舞いと支援について」は、環境感染症学会の会員向けに発信された。その中で「今後、被災地では各種一般感染症、食中毒・消化器感染症、破傷風、レプトスピラ、レジオネラなどの感染症の発生が懸念される」と指摘。学会として「被災を受けた方々やボランティアの方々の健康管理や感染予防について様々な助言や支援協力を積極的に行い、被災地復旧の一助になるよう努める」と宣言している。

 その上で、救援活動を行う会員に向けて、「大規模自然災害の被災地における感染制御マネージメントの手引き」ならびに「一般家屋における洪水・浸水など水害時の衛生対策と消毒方法」のガイダンスの活用を呼び掛けている。

日本環境感染症学会が「水害被害へのお見舞いと支援について」を発表

 環境感染学会の理事長を務める東北大学大学院総合感染症学/感染制御・検査診断学の賀来満夫氏は、「豪雨により被害に遭われた皆様に、これから注意が必要となる感染症、家屋の浸水後のカビの発生などについて、対応策を知ってほしい」とコメントしている。

 なお、賀来氏の教室では、東日本大震災の際に作成した避難所での感染症対応をまとめた「感染予防の8カ条」や「トイレ清掃のポイント」などのポスターを医局のウェブサイトに掲載し、自由にダウンロードして使用できるようにしている。

・東北大学 感染制御検査診断学分野 災害感染症対応ホットライン