3月11日に発生した東日本巨大地震で、医薬品卸も営業拠点や物流センターの損壊、社内ネットワーク障害などの影響を受けた。医薬品卸大手4社によると、損壊した営業拠点への医薬品供給は周辺の営業拠点が行い、物流センターの業務も他のセンターが引き継ぐことで、各営業拠点までの医薬品供給はできているという。ただし被災地の営業拠点では人員、ガソリンが不足しており、配送回数が減るなど、営業拠点から医療機関までの医薬品の供給が滞っているようだ。

 メディパルホールディングスのメディセオでは、岩手県内の営業拠点1カ所が津波の影響で機能できず、周辺の営業拠点から医薬品を供給している。また、茨城県内の物流センターで停電、屋内の損壊があり、神奈川県、埼玉県、東京都の物流センターで業務を引き継いでいる。茨城県内の物流センターは現在復旧作業を進めており、今週末にも復旧するとみられる。

 「関東では計画停電の影響を受け、物流センターの停電、社員の出社不可などの事態が発生し、出荷に遅れが生じている。このため業務時間を延長して対応している」(メディパルホールディングス広報)といい、被災地の営業拠点への出荷はできているという。

 アルフレッサ ホールディングスでは東北エリアの営業拠点50カ所のうち、釜石、陸前高田、石巻の3カ所が全壊、立ち入り禁止になり機能できず、周辺の営業拠点から医薬品を供給している。また、グループ企業の小田島(岩手県花巻市)、恒和薬品(福島県郡山市)の物流センターでも一部損壊があったが、現在はほぼ復旧しているという。

 スズケンでは戸田物流センター、千葉物流センターの2カ所で建物が損壊した。現在、復旧作業を進めているが、復旧のメドは立っていない。神奈川県、静岡県のセンターが、2センターの業務を引き継いでいるという。

 東邦ホールディングスでは、3月16日時点で東北エリアの営業拠点44カ所中9カ所で受発注などを管理するネットワークが遮断されたため、周辺の営業拠点から医薬品を供給している。また福島県本宮市の物流センターで天井が損壊したが、18日にも修復工事に着工するメドが立ったという。同センターの業務は埼玉県、東京都の物流センターが引き継いでいる。