腰痛は必ずしも足腰の障害だけに原因があるわけではなく、ときとして内科系疾患のバイタルサインとして現れることがある。4月7日に開かれた第27回日本医学会総会ランチョンセミナー(大日本住友製薬株式会社 提供)では、福島県立医科大学副理事長・病院長の菊地臣一氏は腰痛診断時の重大疾患の見逃しに注目し、それを回避するための問診と理学所見の重要性を指摘している。

 腰痛を主訴として来院する患者のなかには、最終診断で解離性腹部大動脈瘤や子宮癌転移による腰痛など、時間の推移によって整形外科領域以外の疾患による腰痛症状であることが分かったケースがある。菊地氏は腰痛の症状や詳細な問診による患者背景などから整形外科疾患以外の様々な可能性をリストアップし、腰痛の背景に潜む、あらゆる可能性を排除するためにも理学所見に目を向けることが重要と指摘した。

 また、菊地氏は腰痛診断の際、画像診断に頼りがちな日常診療にも警鐘を鳴らしている。特に骨盤の単純X線写真の読影は誤診を起こしやすく、MRIやCTは重篤疾患の診断能は高いがコスト面で患者負担が重い。放射線被曝による発癌の危険性は日本が世界で最高であるなど、いくつかのデメリットがあるとし、菊地氏は画像検査への過信に陥ることがないよう腰痛における画像診断の役割は、あくまで理学所見で疑われた病態を再確認する手段」と話した。

 一方、患者本人と医師との間には、“腰痛”の受け止め方にも違いがあり、来院する患者のなかには「重篤な疾患が原因ではないかと恐れ、診断を希望して受診」、「治療よりも痛みの除去を希望」、「孤独を癒すために受診する」など、患者により医療機関を受診する理由が異なるという。このような患者側の希望に対応するためには、診療する際の視点を“病気”から“病人”へと変換し、“Cure”のみならず“Care”を重視した診療姿勢も重要である。

 そこで、菊地氏は腰痛の診療にあたっても患者との対話を通して治療を決定していく『Narrative Based Medicine(NBM)』の重要性を提唱している。患者にとってはScienceより、むしろ目の前の医師の積極的な診療姿勢こそが病気と闘う意欲を与えている点を念頭に置いたものであり、以上の菊地氏の指摘は「患者サイドに立った診療の重要性」に基づくものである。


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