抗癌剤投与後の効果の有無を予測する「抗癌剤感受性試験」の費用対効果について、術後化学療法を受けた胃癌症例を対象に検討したところ、約143億円の医療費削減が期待できることが分かった。10月22日から24日に横浜市で開催された第47回日本癌治療学会学術集会で、香川大学医学部消化器外科の臼杵尚志氏が発表した。

 抗癌剤感受性試験とは、手術で切除した癌の組織、あるいは腹水・胸水などから分離した癌細胞に種々の抗癌剤を添加して、どの薬剤が効きそうかを判定する試験。日本では80年代から、「テーラーメイド治療」の一環として取り組まれてきた。抗癌剤は正常な細胞にも影響を及ぼすため副作用の出現が避けられないこと、また、同じ癌であっても患者によってその反応が異なることから、抗癌剤に対する感受性を治療前に予測することが重要と考えられている。

 現在、国内では健康保険外の先進医療として、主に胃癌、大腸癌、肺癌の抗癌剤感受性試験を一部の医療機関で行っている。癌研有明病院では、乳癌、卵巣癌、子宮癌、転移性肝癌などにも導入している。

 特に胃癌については、2006年から全国19施設で術後化学療法の有効性を確立するための臨床試験を実施中(現在、被験者を登録中)。現時点では、効果のない抗癌剤を取り除ける確率は9割以上(感受性試験で効果がないと判定された抗癌剤が実際の投与でも効かなかった)と発表されている。ただし、感受性試験によって効果がある抗癌剤を選べる確率は4〜6割程度という。

 昨年からは、進行再発胃癌の症例に対し、抗癌剤感受性試験について保険適用が認められたが、その診療報酬の算定金額が低いこともあり、臨床現場では経済的な負担から検査の実施が進んでいないという状況を生んでいる。

 そこで今回、抗癌剤感受性試験が医療経済にどのくらい寄与するか、臼杵氏が胃癌の術後症例で算出した。研究では、対象50人に感受性試験を実施後、実際の臨床現場と同じように抗癌剤を投与してもらった。その後、抗癌剤の選択が(1)「感受性試験の判定と一致していた群」(33人)、(2)「異なっていた群」(17人)に分けて、その予後や医療費などを検討した。

 その結果、生存期間中央値(MST)は、(1)は1125日(3年余り)、(2)は292日(1年弱)だった。また、(1)の薬剤費は約4800万円(1人約145万円)だったが、(2)は約2336万円(1人137万円)だった。

 これを全国の胃癌患者根治度B(手術で腫瘍をほぼ完全に切除できた)とC(切除後、組織の断端に癌が残ってしまった)の罹患者10万人に合てはめて算出すると、感受性試験の判定と一致しない薬剤として年間約143億円が使われているという結果が出た。なお、感受性試験実施費用が、1日の延命に寄与する金額は、たった24円だった。

 この発表はワークショップ「抗癌剤感受性試験 個別化と標準化」の中で行われた。座長の和歌山県立医科大学第2外科教授の山上裕機氏は「抗癌剤の副作用にはレベルがありますが、たとえそれが低かった場合でも、実際には食欲がなかったり、全身倦怠感がひどかったり、患者さんの生活の質は大きく低下しています。効果がないとわかっているものは投与しないがベストチョイス。それが感受性試験の有用性です」と話し、今回の臼杵氏の発表については、「これまでにも感受性試験が医療費を削減する可能性は指摘されてきたが、明確な数字は初めて算出された」とコメントした。