ステージIII、IV A、IV Bの進行頭頸部癌で根治的治療を受けた患者に対するS-1補助療法は、UFTと比較して無病生存期間(DFS)を延長できなかったが、全生存期間(OS)を有意に延長することが示された。ACTS-NHC試験の結果で、5月31日から米国シカゴで開催されている第49回米国臨床腫瘍学会(ASCO2013)で、横浜市立大学の田口享秀氏が発表した。

 胃癌におけるS-1による1年間の術後補助化学療法は無再発生存期間(RFS)、OSを改善し、現在、術後補助化学療法の標準治療となっている。また、これまでの検討で、頭頸部癌に対するUFTによる補助療法は手術のみの場合と比べてOS、RFSを改善する傾向はあったが、統計学的に有意ではなかった。ただし、遠隔転移を有意に抑制することが示されていた。

 そこで同グループは、根治的治療を受けたステージIII、IV A、IV Bの頭頸部癌に対する補助療法としてのS-1の有効性を検討するため、S-1投与群とUFT投与群に割り付けて比較検討するフェーズ3試験であるACTS-HNC試験を行った。

 主要評価項目はDFSで、副次評価項目としてRFS、OS、安全性を設定した。

 根治的治療を受けた頭頸部扁平上皮癌患者を、S-1投与群(体表面積により80/100/120mg/日、2週投与1週休薬、1年間)とUFT群(体表面積により300もしくは400mg/日、1年間)に割り付けた。

 適格基準は、年齢25〜75歳、根治的治療から3カ月以内で、手術、放射線療法、化学放射線療法による根治的治療で残存腫瘍が認められない頭頸部扁平上皮癌とした。

 根治的治療は、手術の場合、被膜外浸潤やリンパ節転移があれば術後の放射線療法もしくは化学放射線療法を行い、画像上腫瘍が認められないこと、根治的放射線療法もしくは化学放射線療法を行った場合には、必要に応じて切除を行い、画像上腫瘍が認められないこととした。

 2006年4月から2008年11月までに526例を募集し、UFT群254例、S-1群251例の計505例を解析した。

 患者背景は、年齢約62歳、男性比率は約84%で、原発部位は上顎、口腔、中咽頭、下咽頭、咽頭がそれぞれ約8%、約24%、約21%、約28%、約19%だった。ステージIIIが約26%、ステージIV Aが約70%、ステージIV Bが約4%。PSが0だったのは92%で、2群間で差は認められなかった。

 根治的治療として手術を受けたのは、UFT群254例のうち58.7%、S-1群251例のうち60.2%で、このうち手術後に放射線療法/化学放射線療法を受けたのはUFT群57.7%、S-1群60.9%だった。根治的治療として放射線療法/化学放射線療法を受けたのはUFT群41.3%、S-1群39.8%で、このうち放射線療法/化学放射線療法後に手術を受けたのはそれぞれ32.4%、40.0%だった。

 治療を中断したのは、UFT群106例、S-1群142例で、転移・再発・多重癌・死亡が原因だったのがそれぞれ50例、34例、主治医の判断がそれぞれ33例、52例、休薬期間が28日以上だったのがそれぞれ13例、40例だった。

 治療継続率は、4〜6カ月投与できたのが、UFT群80.7%、S-1群72.9%、7〜12カ月投与できたのがUFT群68.1%、S-1群59.4%だった。

 有害事象は、S-1群でグレード3/4の白血球減少、好中球減少、血小板減少が多かった。また、グレード3/4の色素沈着、粘膜炎/口内炎がS-1群で多かった。ただしこれらの有害事象は臨床的に容認できるものだった。

 追跡の結果、3年DFS率は、UFT群60.0%だったのに対し、S-1群は64.1%、ハザード比0.87(95%信頼区間:0.66-1.16、p=0.34)で有意差は認められなかった。3年RFS率も、UFT群63.6%に対し、S-1群68.2%で、ハザード比0.81(同:0.60-1.09、p=0.16)と同様に有意差は認められなかった。

 3年OS率について検討した結果、UFT群が75.8%だったのに対し、S-1群は82.9%、ハザード比0.64(95%信頼区間:0.44-0.94、p=0.02)で、有意にS-1群で良好だった。

 局所再発率は2群間で差はなかったが、遠隔転移発生率はUFT群に比べてS-1群で少ない傾向にあった(ハザード比0.71、95%信頼区間:0.42-1.20)。

 これらの結果から、S-1のUFTに対するDFSの優越性は示せなかったが、OSを有意に改善し、その要因としてS-1はUFTに比べて遠隔転移を抑制する傾向にあったことがあるとまとめた。