1990年代初頭には、進行再発大腸癌に対して5-FUフルオロウラシル)しか使用できる薬剤はなく、生存期間は1年程度にとどまっていた。近年、相次ぐ新たな治療薬の登場により、生存期間は2年以上にまで延長してきた。単剤だけではなく、多剤併用や術前・術後の化学療法の有効性についても、多くのデータが蓄積されつつある。とはいっても日本では、欧米で広く使用されている薬剤がまだ承認されていなかったり、承認されても適応が限られているなどといった問題が残されている。

 第108回日本外科学会定期学術集会最終日の5月17日に開催された「大腸癌術後補助化学療法の将来展望」と題したランチョンセミナー(共催:中外製薬)では、兵庫医科大学第二外科教授の冨田尚裕氏が、大腸癌補助化学療法について、日本における標準レジメンが確立されていないなどといった現在の問題点を明らかにし、今後、これらをどのように解決していけばよいか、自身の見解を述べた。また、日本で行われているさまざまな臨床試験についても紹介し、UFT/LVやカペシタビンで得られたエビデンスを解説した。



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