熊本県薬対策本部の様子。中央が日薬の田尻泰典氏。

 2016年4月14日から熊本での一連の地震発生を受け、全国から薬剤師が集まり、熊本県薬剤師会などの指示に従って医療支援活動にあたっている。大分県などへの被害拡大を受け、18日にも日本薬剤師会が全面指揮の態勢をとる方針。

 日薬常務理事の田尻泰典氏は15日22時ごろ、熊本県薬災害対策本部に到着。熊本県薬の対策本部での活動内容などを日薬の対策本部に連絡し、日薬本部から厚生労働省の対応を求める上で必要な情報を随時連絡している。

 田尻氏によると、16日未明の地震から熊本市だけでなく大分県など被害が拡大していることを受け、18日にも日薬が全面指揮をとる態勢に切り替える方針。47都道府県の薬剤師会からの支援を取りまとめる。

 16日は熊本県薬から薬剤師7人が派遣されたほか(関連記事)、全国から薬剤師約14人が被災地に到着し、交代で支援活動を行った。宮城から2人、滋賀1人、北九州市八幡3人、福岡県田川市3人、佐賀3人、鹿児島1人。

 17日は新たに宮崎から3人、長崎3人、福岡市3人などが到着し、16人で活動中。交代しながら24時間体制で、日本医師会災害医療チーム(JMAT)と共に医療支援活動を行っている。

 支援活動にあたる薬剤師たちは、引き続き「薬剤師」と大きく書かれたベストを着用中。色は統一していないが、被災者が薬剤師とすぐ判別できるようにするため着用している。

 14日に出動した大分県薬のモバイルファーマシーは、現在も益城町で活動中。熊本には、18日から広島県薬の、20日から和歌山県薬のモバイルファーマシーが派遣され活動する予定。


■2016.04.18.10時に以下の訂正を行いました。
・「大分県薬のモバイルファーマシーは、自県の支援を行うため16日に大分県へ戻った」とありましたが、正しくは「大分県薬のモバイルファーマシーは、現在も益城町で活動中」でした。