「日経ドラッグインフォメーション Premium版」に掲載されている全ての編集記事をスマホやパソコンでお読みいただけるようにした日経DIデジタルの2014年5月号を公開しました。

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 2014年5月号の日経DIデジタルを公開しました。特集のテーマは「調剤報酬改定2014のインパクト」。2014改定は、大規模門前薬局や大手チェーン薬局に対する批判が高まる中で行われました。改定項目には、2014年1月に厚生労働省が公表した「薬局の求められる機能とあるべき姿」に示された内容が随所に織り込まれ、これまで以上に「地域密着」や「かかりつけ機能」を薬局に求めています。また、薬局の規模や立地などのタイプによって収支への影響が全く異なるのが、今改定の特徴と言えそうです。特集では、薬局のタイプ別にその収益への影響を試算するとともに、24時間開局や24時間対応、お薬手帳の持参率向上、後発品比率の向上などに対する各薬局の取り組み状況などを探りました。大手調剤薬局チェーンなど6社の経営幹部へのインタビューも掲載しています。

 今号のReportは、「薬局で血液検査が可能に」。これまで、薬局での自己採血による血液検査は法的位置付けが不明確でしたが、2014年3月31日に臨床検査技師等に関する法律に基づく告示が改正されました。今後、ガイドラインで新たに示された「検体測定室」として届け出ることで、正式に実施が認められます。これを受けて、今後、薬局において、来局者のHbA1c(ヘモグロビンA1c)や脂質を測り、セルフメディケーションのサポートに乗り出す事例が増えそうです。新しい制度を解説するとともに、先駆的な薬局などの取り組みをリポートします。

 InterviewではReportとの連動で、薬局店頭での自己採血によりHbA1cを測定する「糖尿病診断アクセス革命」という研究プロジェクトを率いて来た筑波大学大学院内分泌代謝・糖尿病内科准教授の矢作直也氏に登場してもらいました。矢作氏は、2010年より東京都足立区と徳島県で糖尿病診断アクセス革命のプロジェクトを開始。これまでに3000人を超える人のHbA1cを測定し、糖尿病を疑われた人に医療機関への受診勧奨を行うなどしてきました。規制緩和のきっかけとなったプロジェクト開始のいきさつや目的などを矢作氏に聞きました。

 Case Studyでは、仙台市泉区にあるサンライフコミュニティーの市名坂薬局を取り上げました。常勤薬剤師11人の薬局ですが、局内には安全対策委員会、調剤業務改善委員会、かかりつけ薬局推進委員会など、従業員が参加する4つの委員会を設けて、ボトムアップによる業務改善活動を行っているのがユニークな点です。トップダウンよりボトムアップの活動を重視する同薬局の経営哲学などを紹介しました。

 今号のPremium版は、「適応外処方のエビデンス」「患者指導ワンポイントレッスン」「早川教授の薬歴添削教室」「ヒヤリハット事例に学ぶ」のほか、毎号好評の「日経DIクイズ」「副作用症状のメカニズム」「薬理のコトバ」なども掲載。今号も日経DIデジタルをお役立てください。

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