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レポート

2015/6/9

NPO法人キャンサーネットジャパンらがセミナー「もっと知ってほしい がんと在宅医療のこと」開催――Vol.3

認知症を併発していても在宅医療は続けられる

福島安紀=医療ライター

Q14: 多職種、他施設の人たちとどのように連携し、情報を共有していますか。

A(佐々木) 介護サービスを使っている場合は、定期的に患者さんの自宅に関係者が集まって、サービス担当者会議を開き、問題意識を共有してケアプランに反映させています。入院している患者さんがこれから在宅医療を始めるときには、病院の中で、病棟の担当医、看護師、ソーシャルワーカー、訪問診療をする在宅医、訪問看護師、ケアマネジャーなどが一堂に会して退院前カンファレンスを実施し、これからどういうことが想定され、それにどう対応するか話し合う機会があります。また、実際に在宅医療・介護が始まってからは、在宅医、訪問看護師、ケアマネジャー、ホームヘルパーなどが密に連絡を取り合い、何か変化があった時にはお互い必要な相手にファックスや電話で情報を伝えます。私たちの場合は電子カルテがクラウド型で、その患者さんのケアをしている多職種がインターネットを介して閲覧できるようになっており、診療記録や介護記録そのものを共有しています。


Q15: 最期まで自宅で過ごすために必要な機器などはありますか。

A(佐々木) 介護用ベッドさえあればあとは何とかなります。最期は畳の上でというのが日本人の理想ですが、終末期になると自力での起き上がりが難しくなってくるので、電動式で背中やベッド全体の高さが調整できる介護用ベッドがあったほうが本人も介護する側も楽です。介護用ベッドは介護保険を使ってレンタルできます。家が狭いからと心配する人がいるかもしれませんが、例えば、酸素吸入が必要になった患者さんには在宅用の酸素濃縮器で対応しますが、それは小さな加湿器と同じくらいの大きさなので狭い部屋でも大丈夫です。痰の吸引器なども非常にコンパクトになっています。


Q16: そういった機器の費用には保険がききますか。

A(佐々木) 吸引器だけは保険がきかないので、必要な場合は、クリニックからのレンタルか買い取りになります。それ以外の機器は基本的に医療保険が使えますので、高額療養費制度の自己負担限度額以上は自己負担が増えないことになります。

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