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レポート

2015/4/7

がんナビ読者調査2015より(Vol.3)

「もっと患者の気持ちを理解してほしい」

満武里奈=日経メディカル

◆治療格差をなくしてほしい
 2007年に施行されたがん対策推進基本計画により、成人の5大がん(胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・肝がん)については全国どの地域に住んでいても標準治療が受けられるよう「均てん化」が進められました。診療水準の均てん化や治療に関する情報が広まったことで恩恵を感じる患者さんが増えてきた一方で、いまだ存在する治療格差を指摘する意見も散見されました。

・大腸がんを患い、手術を受けてから4、5年後に肺転移が見つかり腹腔鏡手術を受け、2年後には胆のう腫瘍が見つかり摘出し、現在に至っています。会社の仲間で乳がんから脳腫瘍・すい臓がんと転移が判り、サイバーナイフ治療、放射線治療、抗がん剤治療と、外科手術もなしに治療がなされていくことに、驚くばかりです。(60代男性、患者)
・自分や家族ががんを経験した頃と比べて、今は情報もたくさんあるし、随分とオープンな環境になりました。心強いことです。(50代女性、元患者)
・都内在住のため、どのような疾患でも病院や医師、治療法の選択肢は非常に多いという環境にあります。それは恵まれていることなのですが、選択肢が多いために、かえって迷いが生ずることも多いと思います。反対に、地方在住の友人・知人、その親族などが、がんに罹患したとき、病院や専門医の数が少なく、選択肢がほとんどないという地域もあります(私ががん体験者ゆえ、よく相談を受けるので実情を知ったのですが…)。 近年では、全国にがん診療連携拠点病院などが指定され、標準的治療も普遍化しつつあり、遠隔医療も広まってきたようですが、それでも地域格差に悩む市町村の患者は確実に存在します。行政だけの問題ではなく、個々人でも何かできることはないのかと模索しているところです。(50代女性、元患者)

◆働きながら治療できる時代に入り、新たな悩みも
 医療の進歩により、がん治療の選択肢は増加したほか、治療成績も向上しました。それに伴い、働きながら治療を継続することも可能になりましたが、恩恵を受ける可能性が高まった一方で、新たな悩みに直面している様子もうかがわれました。

・放射線照射や抗がん剤投与などを、18時以降や土曜日にもできる施設を増やしてほしいです。私自身は幸いにも、土曜日に抗がん剤やハーセプチンの投与を行っているクリニックにかかっていたので、休暇の取得も必要ありませんでしたが、一般的な病院やクリニックでは土曜日に行っていないことを知り愕然としました。働きながら治療を続ける人を、もっと意識してほしいです。(50代女性。患者)
・がん治療が進歩し、がんを患っても、就業を続ける時代になってきたことを、がんナビを見て感じています。企業の研究者だが、人事の方々にも見てほしいと思っています。広く世間にも理解・浸透し、より理解しあえる、充実した天寿をまっとうできる社会に1日も早くなってほしいと思います。(50代男性、製薬企業の関係者)

【回答者プロフィール】7割は患者関係者

 回答者162人のプロフィールを見ると、「患者」が最も多く36.4%、続いて「患者の家族」が17.3%、「元患者」が10.5%で、患者関係者がおよそ7割を占めていた。その他は、製薬企業の関係者が11.7%、薬剤師が4.9%、看護師が3.7%、医師が1.9%だった。

 性別は、男性が63.6%(103人)、女性が35.2%(57人)、無回答が1.2%(2人)。

 年齢を見ると、「50-59歳」が29.9%と最も多く、次いで「40-49歳」(24.7%)、「60-69歳」(17.9%)、「30-39歳」(14.8%)、「70-79歳」(9.9%)と続いた(図5)。

 居住区は「関東」が51.2%を占め、「近畿」が20.4%、「中部」が13.6%、「九州・沖縄」が3.7%だった。

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