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2013/5/21

がんと生殖機能温存 Vol.1

がんの治療医と生殖医療医がネットワークを構築 

動き出した岐阜モデル

福島安紀=医療ライター

 がん治療によって、生殖能力が低下したり、残念ながら不妊になってしまったりする場合がある。患者の生殖機能の温存をサポートするため、がんの治療医と生殖医療を行う医師とがネットワークを作る動きが広がりつつある。NPO法人日本がん・生殖医療研究会は4月21日、東京で「がんと生殖に関するシンポジウム2013 −妊孕性温存の診療を考える−」を開催。このシンポジウムで岐阜大学医学部附属病院産科婦人科講師の古井辰郎氏が、全国に先駆けて動き始めた岐阜県がん・生殖医療ネットワークについて報告した。


 岐阜県がん・生殖医療ネットワーク(GPOFs、チーフコーディネーター:岐阜大学産科婦人科・森重健一郎教授)は、将来、妊娠・出産を希望する若年がん患者をサポートするために今年2月に発足した。

 このネットワークの活動として、まずは、岐阜大病院がんセンター内に、不妊になってしまうリスクのある治療を受けるがん患者のための相談窓口「がん・生殖医療相談外来」を開設した。

 県内在住の患者が、詳しい説明や妊孕性(妊娠可能性)温存を希望する場合に、自身の主治医やその病院の医療連携部門を通じて岐阜大学病院がんセンターの「がん・生殖医療相談外来」を予約し、カウンセリングを受けることができる。

 男性では精子、女性では卵子や卵巣の凍結保存、あるいは受精卵(胚)、がん治療終了後の再移植など妊孕性温存治療を本人が希望し、なおかつ適応がある場合には、同大産科婦人科が仲介役となって生殖医療を行っている施設を紹介し、妊孕性温存治療を行った後、できるだけ早くがん治療を始められるよう支援するという仕組みだ。妊孕性温存治療を受けた患者に対しては、治療が終わった段階で妊娠・出産のサポートも行う(図1)。

図1 GPOFsのイメージ図 (図をクリックすると拡大します)

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