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レポート

2011/6/28

地元での治療継続を望む被災地のがん患者にどう対応するか

――岩手・宮城・福島の被災地におけるがん医療の現状と課題

渡辺千鶴=医療ライター

 東日本大震災で甚大な被害を受けた岩手・宮城・福島各県のがん診療連携拠点病院は、今、どうなっているのだろうか。これらの地域のがん患者は、十分な治療を受けることができているのだろうか。4月上旬から被災地のがん診療連携拠点病院にたびたび足を運び、聞き取り調査をした東北大学教授の石岡千加史氏に、東北地方のがん医療の現状と課題について聞いた。


石岡氏(右)は南相馬市にある渡辺病院理事長の渡邉泰章氏(左)を訪問。同院では医師や看護師の退職が相次ぎ、スタッフ減に苦しむ中、外来診療を続行している。

 「被災地といっても、地域によってがん医療の状況は全く違っていた」。東北6県のがん拠点病院が中心となって構成する「東北がんネットワーク」(注1)の調査員として、被災地のがん診療連携拠点病院を訪問し、聞き取り調査をした東北大学加齢医学研究所臨床腫瘍学分野教授の石岡千加史氏はこう語る。

2カ月遅れる石巻市のがん医療、医療スタッフの確保が喫緊の課題
 東北がんネットワークは震災直後から、がん患者の受け入れに関する情報を共有するなど、被災地域支援に動いた。そして、患者のニーズにできるだけ対応した診療連携体制を構築するために被災地を訪問し、聞き取り調査を実施することにした。その任は、震災前から同ネットワークの運営委員・化学療法専門委員会委員長として各医療機関の連携を推進してきた石岡氏が行うことになった。「東北地方のがん医療の課題と連携の必要性を認識していた者として、ぜひ行かなければならないと思った」と石岡氏は語る。

 しかし、調査するといっても、広範の被災地のどこから手をつけるべきか――。各地の現状を把握するため、がん診療連携拠点病院と沿岸部の中核病院を対象に被災や復旧状況、周辺の罹災病院からのがん患者の受け入れ状況に関して事前にアンケートを実施。その結果、最もがん医療に関する課題を抱えていると推測されたのは、石巻市だった。

 そこで石巻市から聞き取り調査を開始すべく、石岡氏は4月上旬に同市を訪れた。

 そのときはまだ、どの病院もがん診療は中断した状態だった。4月中旬になってようやく石巻赤十字病院と仙石病院が化学療法を含めたがん診療を再開。しかし、石巻地区の化学療法専門医と薬剤師の数が足りず、仙台市の東北大病院に支援の要請があったため、現在は石巻地区で化学療法を広く受け入れる仙石病院に化学療法専門医を派遣し、診療を維持しているという。

※注1 東北がんネットワーク

2008年8月に設立された団体で、東北6県のがん診療連携拠点病院の医療関係者を中心に構成されている。国立がん研究センター理事長の嘉山孝正氏が会長を務める。専門医をはじめ、がん医療に従事する医療者が少ない東北地方において、共に力を合わせることでがん医療の水準を高め、均てん化(医療技術などの格差を是正すること)を効率的に推進することを目的としている。

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